調査・統計・マーケティング

民泊サービス「Airbnb」による調査で、2017年の家族旅行に人気の都市1位は大阪、2位京都。海外各都市を抑えて関西2地区がツートップに。

日本政府観光局（JNTO）による2016年1年間の訪日外国人数（推計）を東南アジア4市場（タイ・シンガポール・マレーシア・インドネシア）で比較。いずれも年間人数で過去最高を更新。タイが初の90万人超えに。

みずほ総合研究所によると、2020年の東京では宿泊不足が大幅に緩和。一方、大阪では依然として不足が続くとの試算に。

日本政府観光局（JNTO）による2016年1年間の訪日外国人数（推計）を英米豪3市場で比較。いずれも過去の年間記録を更新。米国は年間通じて2ケタ増、オーストラリアは初の年間40万人超えに。

観光庁が発表した主要旅行業者49社の旅行取扱状況速報によると、2016年11月の総取扱額合計は前年比1.7％減の4837億7728万円。外国人旅行は4ヵ月ぶりでマイナス遷移。

ソニー生命保険がこのほど発表した「47都道府県別 生活意識調査 2016」によると、日本人が最も旅行に行きたい地域は「北海道」。地元在住者と非在住者では異なるイメージも。

オンライン上で旅行の手配や予約をする人はどのように行き先を決定しているのか。マーケティングを仕掛ける側が意識しておくべきことはなにか。海外ユーザーの検証結果から考察。

2016年に発生した社会的影響の大きい情報セキュリティ事案のトップ10が発表。組織を対象にしたものの1位は、旅行業界も対策に追われた「標的型攻撃による情報流出」に。

ギネス世界記録のコンサルティングをおこなうギネスワールドレコーズジャパンが関西圏で事業強化。大阪等からの問合せ急増を受け、専任コンサルタントを配属。

2016年11月に宿泊施設を利用した延べ宿泊者数は3.8％減。うち、日本人は3.7％減、外国人が4.0％減で、外国人旅行者の宿泊施設の利用が減少傾向にある。

観光庁が訪日外国人の観光動態データを発表。携帯電話の基地局やGPS情報、SNS投稿などから、移動・流入や情報発信内容の傾向を分析。

ユーロモニターインターナショナルが発表した「2015年の外国人訪問者数 世界トップ100都市ランキング」で、トップは香港が7年連続。日本では東京・大阪・京都が大幅な伸びを示した。

トリップアドバイザーが発表した「トラベラーズチョイス・ホテルアワード2017」。世界1位はハンガリー「アリア・ホテル・ブタペスト」、日本1位はマンダリン・オリエンタル東京に。

「ブッキング・ドットコム」がクチコミに基づき「2016年 ゲスト・レビュー・アワード」を決定。国内は「十宣屋」と「コルチナアパートメント」がトップに。

航空会社が運賃以外に設定している有料の機内サービスなど、付帯サービス（アンシラリー）売上が、2016年は世界全体で前年比13.8%増・674億ドルに達する見込みに。IWC社・CT社調べ。

グーグルが2016年のインバウンド旅行関連の検索トレンドを発表。訪日旅行の計画から到着後の行動まで、モバイル化が引き起こす訪日旅行の変化が明らかに。

米ラスベガスの訪問者数が3年連続で過去最高を記録。コンベンションの訪問者数が増加に貢献。

2017年2月から導入予定の「プレミアムフライデー」制度について、ビジネスパーソンの7割が「旅行に行きたい」と回答。行きたい旅行先には国内外がランクイン。DeNAトラベル調査。

訪日外国人数の直近10年の東アジア4市場比較版（2016年　韓国・中国・台湾・香港）。中国は初の600万人を達成。韓国は500万人、台湾は400万人超えに。

アクセンチュアによる調査で、AI技術の浸透による影響で、日本の経済成長率は2035年時点に約3倍と推計。労働生産性は34％増に。