調査・統計・マーケティング

英調査会社ユーロモニターが、旅行・ホスピタリティー産業の回復ペースや注目トレンドなどをレポート。世界全体の旅行消費額は、コロナ前と比べて完全回復にはまだ時間がかかりそうな様子も。

「サステナビリティ情報エコシステムの出現」レポートによると、グリーンウォッシング（環境配慮をしているように装いごまかすこと）の増加など、企業によるESGへの投資および報告が困難に直面している。

世界のエンタメ業界をテーマとする「観光施設の来場者数レポート」最新版の概要をまとめた。米国各地のテーマパークの営業状況がパンデミック以前のレベルまで急回復。

日本生産性本部の余暇創研が、2021年の余暇活動状況をまとめた「レジャー白書2022」を発行。動画鑑賞や読書といった在宅レジャーの参加人口が上位となる一方、観光やドライブななど遠方への移動を伴う余暇が減少。

ウェルネス・ツーリズムの市場規模は、2025年までに年平均21%増で成長する予測が発表された。健康とウェルビーイングは「絶対に欠かせない」との見方を背景に、昨今の動向や展望をまとめた。

EY Japanが、コロナ禍で変化した観光客の行動と今後のツーリズムに関する分析結果を発表。「リスク感応度」によって行動が別れる結果に。

トラベルボイスと世界的コンサルティングファームのEY Japanが、ポストコロナ時代の観光メガトレンドをテーマにウェビナーを開催。いま起きている変化と最新の消費者動向調査から、今後10年の観光の姿を展望。

2022年9月（第1次速報）の日本人延べ宿泊者数は前年同月比70.5%増、コロナ前の2019年同月比では5.4%減の3832万人泊。客室稼働率は46.9%。旅館が34.5％で、2019年比では、4.9ポイント減まで回復した。

観光庁は、2022年7-9月の訪日外国人旅行消費額を1631億円と試算した。1日あたりの旅行支出は31万3000円。大半がビジネス目的、親族・知人訪問目的あるいは留学目的で、長期滞在者が多かったために、例年より高い水準となっている。

帝国データバンクの調査で、旅館・ホテルの業況は好転。持続的な需要回復には「人手不足」が大きな課題に。

老舗旅行会社の日本旅行が、Yahoo! JAPANで「社名」と看板商品のブランディングを目的にした広告施策を展開。その理由と成果を両社の担当者に聞いた。

博報堂生活総合研究所は、生活者が選ぶ「2023年ヒット予想」を発表。1位は国内旅行。特に男女とも40代以上で上位に。海外旅行は12位(同率)。脱プラ、EVなどサステナブル関連もトップ10圏内に。

旅館・ホテルの人手不足が顕著。正規・非正規ともに6割超の高水準と、全体の5割を大きく上回った。観光業界の回復が望まれるなか、ボトルネックとなる懸念も。

英国の航空データ分析大手「Cirium（シリウム）」は、今後の世界の航空座席供給量の見通し発表。今年8月時点の最新シナリオでは、2019年水準に回復するのは2023年10月(年率ベースでは2024年)と予測。

帝国データバンクによると、全国旅行支援で「プラスの影響」ある企業は全体の34.3%。水際対策の緩和はは32.2％。人手不足の懸念や中国との往来回復を望む声も。

2022年第1四半期から第3四半期の観光分野の企業取引件数は793件、前年同期から4.6%増加。一方で、月毎の取引件数は最近数ヶ月で減少傾向。2022年9月の取引件数は前月比で21.1%減の56件に。

日本政府観光局（JNTO）によると、2022年9月の訪日外国人旅行者数（推計値）は20万6500人。

日本政府観光局（JNTO）によると、2022年9月の日本人出国者数（推計値）は31万9200人。

エクスペディアが日本における「ワーケーションに関する調査」を実施。認知度は昨年調査から10%上昇したものの、経験者は1割。休暇中の仕事で周囲に対する罪悪感もあり「こっそりワーケーション」をしている実態も。

楽天トラベルが旅行分野における「応援消費」の実態と意識に関する調査を実施。国内旅行を通じた「応援消費」をおこなったことがある人は全体では30.6%。消費先トップは「ホテルや旅館」。