調査・統計・マーケティング

Airbnb（エアビーアンドビー）が米NY市の不動産市場や住民の生活環境に及ぼす影響は？　カナダのマギル大学都市計画学部の研究グループが調査分析。

アジア・インタラクション・サポートがタイ人に人気の日本の観光スポットを調査。トップは「富士山」、以下「白川郷」「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン」に。調査の結果、数多くのスポットが挙がり、タイ人が日本を詳しく知っている現状が浮かび上がった。

アジア・欧米豪12か国への調査で、「今後、旅行したい国・地域」は、昨年に引き続き「日本」がトップに。日本政策投資銀行（DBJ）と公益財団法人日本交通公社（JTBF）が地域別の傾向を分析。

民泊エアビーは平昌オリンピック開催期間中の宿泊予約データを発表。宿泊予定者数、物件数も約3倍。期間中のホストの収入は計23億ウォンの見込み。

日本観光振興協会が中国の旧正月（春節）にあたる2月第3週末の観光予報を発表。中国・台湾・香港からの旅行者の動向も分析。

日本政府観光局（JNTO）発表の訪日外国人数について、東南アジア4市場（タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア）の10年間推移をグラフで比較。

富士急行が、富士急ハイランドなど同社グループ29施設に中国のモバイル決済サービス「WeChat Pay（微信支付）」を本格導入

旅行関連プロダクトを続々と開発するグーグルやフェイスブック。その状況が、パートナーである航空会社に与える影響は？世界的な観光産業ニュースメディア「トヌーズ（tnooz）」のトレンド考察記事を翻訳して紹介。

国土交通省が2017年度上半期（4月～9月）の航空輸送安全状況を発表。重大インシデントが1件、安全上のトラブルが529件発生。

観光庁が発表した2017年11月の主要旅行業者50社の旅行取扱状況速報によると、総取扱額は前年比5.8％増の5106億9893万円。海外・訪日・国内ともに前年比増で推移。

2020年の東京五輪に向け、懸念されるホテル客室数の不足。ホテル開業計画のアップデートを盛り込んだみずほ総合研究所などによる最新調査では、客室不足が発生しないとの試算結果も。

日本政策金融公庫総合研究所が、中小企業における外国人観光客受け入れに関する調査を実施。約半数の企業がインバウンド受け入れを実施していると回答。

ブッキング・ドットコムがユーザーのクチコミ評価による「ゲスト・レビュー・アワード2017」を発表。日本の受賞施設が大幅に増加。

デロイト トーマツが第四次産業革命に対する日本企業の課題意識を調査。世界に比較すると、革命をリードしようとする姿勢・発想が相対的に乏しい結果に。

世界主要航空会社の2017年1～12月定時到着率の1位はデルタ航空（85.94％）。2位が日本航空で3位が全日空。FlightStats調べ。

国土交通省によると、2017年7月～9月の本邦11社の平均遅延率（出発予定時刻よりも15分以上遅延）は前年度と比較して0.31ポイント改善して11.64％に。欠航率は0.39ポイント改善して1.44％。

成田国際空港によると、2017年の年間航空機発着回数は25万1639回となり、初の25万回を突破。国際線外国人旅客数は11％増の1551万4180人。いずれも過去最高記録を更新。

アジアと欧米豪12か国・地域を対象に実施した調査で、宿泊施設の予約はネット経由が約8割に至ることが判明。日本政策投資銀行と日本交通公社（JTBF）が分析。

国土交通省の発表によると、2017年中にクルーズ船で入国した訪日外国人旅客数は前年比27.2％増の約253.3万人（概数）。

トリップアドバイザーが2018年のホテルアワードを発表。今年は部門別で、日本の宿泊施設が世界1位を獲得。