調査・統計・マーケティング

フォーカスライトの調査によると、米国における旅行の5分の1がOTA経由で予約されたことが判明。ただし商品セグメントでは流通規模が異なる結果に。

エクスペディアが毎年行っている世界各国の有給休暇比較調査。日本は取得率、日数ともに最下位だが、短い休暇を頻繁に取りたい傾向。

ナビタイムジャパンは、東京都内を出発地として検索されたデータから、その目的地を都道府県単位で集計。山梨県や長野県への検索は緊急事態宣言の解除後に増加。2020年7月下旬の土日・祝日では、観光スポットや温泉・宿泊地が多くランクインした。

ラグビーワールドカップ2019日本大会開催後経済効果分析レポートによると、大会の経済波及効果は過去最大の6464億円に。そのうちインバウンドによる効果は3482億円となり、国内客による効果の407億円を大きく上回った。

PwCコンサルティングはシェアリングエコノミーに関する調査を実施。金銭的なメリットを重視する利用者が多く、民泊利用は9％にとどまる。

アドベンチャー・ツーリズム・トレード・アソシエーション(ATTA)の調査によると、アメリカのアドベンチャーツーリズム市場は2021年には2019年レベルに回復する見込み。全体の54%が今後6ヶ月以内に旅行を計画していると回答した。

新型コロナの影響で4月以降、ほぼゼロとなっているインバウンド消費。2019年の消費額は4兆8000億円で、波及効果を含め年間9割減少すると、GDPを0.8％押し下げるとの試算を経産省が示した。

新型コロナの影響で、ホテル・旅館業の際立った苦境が浮き彫りに。売上減少は99％、減少幅も50％以上が約9割、80％以上も全体の過半数を超えている。

AP通信によると、2019年にディズニーが世界各地で運営するパークへの来場者数は前年並みにとどまった。一方、ユニバーサルスタジオは、ハリーポッター関連のアトラクションがけん引役となり大幅増に。

観光庁が発表した宿泊旅行統計によると、2020年6月（第一次速報）は前年同月比69.6％減の1394万人泊。5月の85％減からは回復したものの、依然として厳しい水準。

はとバスが2019年度の東京観光の利用者数を発表。コロナと自然災害で大幅減少に。

ICTの先進的サービスで訪日外国人旅行者の地方観光の満足度向上へ。観光庁がインバウンドベンチャー32社の一覧を発表。

『地球の歩き方』を発行するダイヤモンド・ビッグ社が新型コロナに伴う旅行者の意識調査2回目を実施。海外旅行リピーターは年末年始には行きたいとの願望が強い結果に。

2019年度の国内宿泊旅行実施率は新型コロナの影響で過去最低に。単価、ひとり旅は増加傾向がみられた。

調査会社のヴァリューズによると、2020年夏の旅行実施時期は8月予が昨年より増加。新型コロナの影響で、家族・友人と温泉旅館でゆっくり過ごすスタイルがトレンドになりそうだ。

今回の「トラベルボイスLIVE」では、新型コロナウイルス感染症収束後の旅行・観光に関する意識に注目。東海大学観光ビジネス学科・小林寛子教授を招き、ニューノーマルの生活様式における「おもてなし」の考え方などについて議論を展開した。

グーグルは、2020年7月11日までの Google トレンドのデータをもとに、新しく生まれたニーズについてまとめた。経済再開モードで、7月には「近くの xx 」検索が増加。一方、「夏休み どうなる」の検索も増加。

Trip.comの旅行動向レポートによると、今年6月の中国の宿泊予約数は同年1月の水準に回復。6月25日～6月27日の休暇期間の旅行件数は約3777万件に。

トラベルボイスとナビタイムジャパンが「緊急事態宣言で起きた移動の変化をデータで読み解く」オンラインセミナーを開催。訪問者が増加した意外な場所、今後のトレンドなどを、移動データなどから考察。

主要旅行業者47社の2020年5月の総取扱額は前年比98%減で前月よりもさらに悪化。外国人パッケージツアーでは取扱額も取扱人数がゼロに。