国内旅行

温泉道場が運営する温浴施設「秩父湯元 武甲温泉」が秩父札所34観音霊場と連携。いずれかの御朱印をフロントに提示すると、通常200円のレンタルタオルセットを無料で貸し出す。

北海道のアイヌ文化振興施設「ウポポイ（民族共生象徴空間）」が、2024年10月13日と14日の2日間、拠点となる北海道白老郡で「アイヌアートショー2024」を開催。

HISは熊本市のスナックを起点とした街の周遊促進を目指す実験的施策「旅とスナック」を開始。スナックのママやマスター、常連が地域の魅力ある場所を熟知していることに着目。

大阪・関西万博で現地とリアルのコミュニケーションが可能なオンラインツアーを実施。関西イノベーションセンター（MUIC）と住友電気工業、東京トラベルパートナーズのプロジェクトで。

トリプラがホワイト・ベアファミリーのダイナミックパッケージと連携。OTA事業「tripla.ai」で宿泊者に対し、国内大手航空会社やLCCの航空券、レンタカー付き宿泊プランの購入もできるように。

ロイター通信は、国慶節連休の中国人旅行者の動向についてレポート。不動産危機と雇用不安が長引き、経済成長が鈍化しているなか、旅行者は増えるものの、支出がどれほどになるのか未知数。

リクルートは、旅行情報誌「じゃらん」および「じゃらんムックシリーズ」を、2025年3月発行をもって休刊すると発表。「関東・東北じゃらん」「東海じゃらん」など隔月誌も。ユーザー動向の変化で判断。

箱根登山ケーブルカーと箱根ロープウェイは、秋の行楽で混雑が予想される11月の土休日（30日を除く）を対象に、ウェブ予約制による優先乗車改札を実施する。

⽩馬岩岳マウンテンリゾートは山麓のベースエリアの再開発を本格化する。ホテル誘致については、三菱地所、清水建設と対象の土地の売買契約を締結。世界水準のマウンテンリゾートを目指す。

ブライダル大手のノバレーゼがホテル運営のUMITOと宿泊・フード事業で業務提携。鎌倉で連携。宿泊付き披露宴・2次会の販売やフードデリバリー開始。

山形県・銀山温泉は2024年12月20日～2025年3月31日までの冬期、交通制限と入域制限を実施する。旅行者の安全を第一に考えた観光地づくりを強化する。

渋谷区観光協会は、ハロウィーンを前に、渋谷区観光協会公式キャラクターの「SHIBUYA♡HACHI（シブヤ ラブ ハチ）」を活用したマナーマークおよびポスターを無料配布。

じゃらんリサーチセンターは、47都道府県別それぞれの在住者と上京者を対象に、ご当地への愛着度とその理由、旅行への影響などについて調査。ご当地在住者が「ぜひ来てほしいと思う」都道府県のトップは鹿児島県。

「おてつたび」は、50歳以上のおてつたび参加経験者を対象にしたアンケート調査を実施。50歳以上の参加者の割合は2021年の8%から2023年には23%に増加。参加回数については5回以上が19.6%に。

リクルートは、若年層旅行需要創出事業「マジ☆部」で展開する、ゲレンデのリフト代が無料になる企画「雪マジ」について、対象年齢を19歳から19歳～22歳に拡大する。

長崎スタジアムシティでのJリーグの V・ファーレン長崎およびBリーグの長崎ヴェルカのホームゲーム日に「路面電車全線乗り放題パス」が販売。試合前後の長崎市内の観光地の利用促進につなげていく。

JR九州は、QRコードを使用したチケットレスサービスの提供を開始。博多駅を発着する特急列車（「かいおう」は対象外）および西九州新幹線の運行区間で。

2024年8月の京都市内113ホテルの客室稼働率は、前年同月比3.9ポイント増の72.8%、2019年同月比では10.3ポイント減。総延べ宿泊者数に占める外国人比率は61.2％。旅館の外国人比率は54.0％で過去最高に。

運転手の時間外労働の上限規制により、観光バスや高速バスの運行への影響も顕在化している。WILLERグループでバス事業を運営するWILLER EXPRESS（ウィラーエクスプレス）が取り組む施策を聞いてきた。

大阪・関西万博を控え、関西国際空港に西日本各地への広域周遊観光を促進する観光PRブース。関西広域デジタルマップやNTTの研究技術「バイブロスケープ（触覚風景）」などを提供。