国内旅行

日本観光振興協会によると、2015年4月～6月の日本人の宿泊旅行実施率は、前年比2.8ポイント減の31.5％に低下。日本人の国内観光旅行は昨年同期以降、4期連続で減少している。

関東鉄道協会は加盟40社が参加する大規模なモバイルスタンプラリーで、位置情報連動ゲーム「駅奪取PLUS」を活用。民間鉄道の利用促進と沿線の地域活性化をはかるO2Oイベントとして展開する。

沖縄県は、ふるさと旅行券事業として、国内旅行客向けに3種類の「うとぅいむち旅行券キャンペーン」を実施。2015年8月20日に特設サイトを公開。

ホワイト・ベアーファミリーは、同社サイト「ハッピーホリデー」内にフォルシアが提供する情報検索プラットフォーム「Spook」を採用、2015年8月11日から運用を開始した。

体験型ギフトカタログを販売するスマート・アンド・コー・ジャポンは、熊本に特化したカタログを設定。地域特化型商品は、岐阜県庁との協業による海外向けカタログに次いで、国内向けとしては初めて。

スカイスキャナージャパンの「2015年上半期、最も検索された家族旅行先トップ10」によると、12歳未満の子供同伴での旅行先として日本人に最も検索された都市はホノルルで過去3年間連続でトップ。

大阪の水族館「海遊館」は、2015年10月に大人を対象とする「おとまりスクール」を開催。女性限定日のほか、男性による希望者増を反映し「男性限定日」も設定。

ニッポンレンタカーサービスとヤナセが、高級輸入車のレンタル事業で業務提携。大型客船によるクルーズや豪華寝台列車による旅行に関心を持つ富裕シニア層などがターゲット。

グーグル（Google）は列車に乗る旅の人気を受けて、列車内部を撮影したストリートビューを公開。観光列車を中心に、昭和のレトロな車両や人気の駅長猫も登場。

隣接市町村におけるサメの目撃情報を受け、海水浴場の遊泳を禁止していた茨城県大洗町は、2015年8月8日から遊泳禁止を解除。防護ネットの設置や監視体制の強化を実施するなど迅速な安全対策など。

東武鉄道が2017年度の開始を目標に、日光・鬼怒川エリアで蒸気機関車の運行を行う計画を発表。JR北海道が所有する「C11形207号機」を借り受ける予定。

アクセンチュアは栃木県から世界に通用する魅力ある観光地づくりに係る業務を受託。海外拠点とも連携し、訪日需要の強い12か国地域の観光客のニーズを調査。モデルコースの作成やモニター検証も行なう。

世界遺産「明治日本の産業革命遺産」の構成資産である北九州市の官営八幡製鐵所関連施設について、構内見学バスツアーが実施されることになった。JTB九州が販売する。

「日光をランナーの聖地」とする実行委員会は、2015年11月28日に行われる「第2回 日光ハイウェイマラソン大会」の参加受付を開始。フルマラソンやハイクのほか、今年からハーフマラソンコースも追加。

JR東日本が東北エリアの復興支援・活性化を目指したレストラン鉄道「TOHOKU EMOTION（東北エモーション）」の2015年度・下期日程を発表。有名シェフのグルメを堪能できる三陸周遊コースなど。

KNT-CTホールディングスは2015年シルバーウィーク期間、恐竜スーツを用いたショー「超・恐竜体験！！ディノ　ア　ライブin福井かつやま恐竜の森」を開催。傘下3社でイベントチケットや観賞ツアーを設定。

横浜市は“ふるさと割”を活用した日帰りツアーを発売した。ツアーの40％を助成し、販売価格6800円～で、東京発のツアーや横浜現地発のプランを用意する。

「じゃらん宿泊旅行調査2015」によると2014年度延べ宿泊旅行者数は3.1％減の1.5億人に減少。旅行費用総額は過去5年間で最高。1回あたり費用はリーマン後の最高額に回復。

ジャルパックは2015年度下期商品の発売にあわせ、記者会見を開催。訪日需要が日本人の海外・国内旅行造成に影響している実態にあわせ下期は対策を含めた商品展開へ。

秋田経済研究所は、2015年5月30日と31日に秋田市で開催された「東北六魂祭2015秋田」で経済波及効果は約31億4300万円と推計。予想を大きく上回る26万人が訪問。