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「星野リゾート OMO５東京大塚」は、新プラン「お泊りママカフェプラン」を発売した。コロナ禍で外出や長時間の移動自粛が求められるなか、親子での気分転換を提案する。

WILLER(ウィラー)は「MaaS Meeting 2021」を開催。大阪府の服部健太氏、京阪ホールディングスの吉村洋一氏、TOUCH GROUPの原田静織氏が登壇。交通と都市政策の連携について議論が行われた。

WILLER(ウィラー)が主催した「MaaS Meeting 2021」では、オムロンのライドシェアアプリ「meemo」と神姫バスの「西播磨MaaS実証実験」が紹介された。移動需要の変容を促す仕掛けについての議論を展開。

海外旅行事業を展開する「令和トラベル」創業。海外旅行予約をデジタルによって最適化し、誰もが利用できる価格と高品質な旅行を実現したいとしている。資本金は5000万円。

「IPW2021」が2021年9月18～22日の期間中、ラスベガスでリアル開催されることが決まった。IPWは毎年1回、アメリカ各地で開催されるB2Bのトレードショー。

旅行テクノロジー企業のセーバーは、非直販チャネルで複雑な航空会社の商品を比較する新しいストアフロント(店舗)機能を発表。旅行代理店向けには、同社のプラットフォームSabre Red360で、この機能の提供する。

JALとJR東日本がMaaS領域で連携する。旅行準備、国内・航空移動、現地滞在といったシーンごとに独立していた体験をシームレス化。実証実験を通じて新サービス創出に取り組む。

JTBとスノーピークビジネスソリューションズ、JAL、三菱地所が、ワーケーション分野で業務提携。各業界のプロがコーディネートするオーダーメード型プランを発売へ。

旅工房が神奈川大学内に新店舗オープン。産学連携で旅行会社店舗の新たなモデルを展開。

日本旅行が企国内募集型企画旅行を購入した人を対象に、旅行出発前のPCR検査プランを発売した。自分で唾液を採取、検体を郵送してもらい、メールで検査結果を知らせる仕組み。

アマゾンをはじめ、エアビーアンドビーやトリップアドバイザー傘下のビアターなど各社による「バーチャルツアー」「オンライン体験事業」を展開している。米「フォーカスワイヤ」がその戦略を紹介。

JALは4月2日に羽田/ホノルル線(JL074便)で、5日には成田/シンガポール線(JL711便)でデジタル証明書アプリ「コモンパス」の実証を開始した。4月下旬には「VeriFly」、5月下旬には「IATAトラベルパス」の実証も始める予定だ。

アウトバウンドも激減した2020年の旅行市場。ロングホール（遠距離旅行先）も同様で、カナダへの日本人渡航者は9割減、オーストラリアは8割減などと大きく落ち込んだ。

ジョルダンは、経路検索サービス「乗換案内」で経路検索結果からのホテル予約機能と、国内航空券・高速バスなど旅行サービスの予約情報を一括管理できるサービス提供を開始。ホテル予約は、国内約2万件に対応。

イグニション・ポイントとソラーレ ホテルズ アンド リゾーツは、スマートホテルやスマートツーリズムに向けた製品の開発・販売を行うジョイント・ベンチャー「HOLLIS(ホリス)」を設立。ホテルで発生する手続きの簡易化、交通手段・周辺施設の手配簡略化やキャッシュレス化を進めていく。

ベルトラがオンラインメディア「YOKKA」を開設した。「余暇プランナー」が体験情報を発信。趣味、お出かけ、旅行といったテーマや目的別に余暇のアイデアを提案する。

HISがタイの長期滞在を世界各国で販売へ。タイ現地法人がタイ国家の長期滞在プログラムで正規販売代理店に。

デルタ航空は、旅行需要が回復傾向にあり、ワクチン接種も進んでいることから、5月から中央席の販売を再開する。米航空会社の中で、現在も中央席のブロックを継続しているのは同航空だけ。

AP通信によると、台湾とパラオは2021年4月1日からトラベルバブルを開始。台湾からの第一便には4日間ツアーに参加する96人が搭乗した。

阪急阪神ホテルズは、事業構造改革の一環として「第一ホテル東京シーフォート」など5つのホテルの営業を終了。在籍人数を2021年度期首の約2300人から2025年度期首には約1500人まで削減。