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インバウンドサミット2022が2022年7月2日開催。テーマは「日本の底力」。基調講演・対談の後、3つの時間帯で全30の「テーマ別」セッションを開催する。

関西エアポートらが７月９日、池袋・サンシャインシティ噴水広場で「飛行機で関西に行こうやん！」イベントを開催。航空会社のブースや航空関連グッズの販売、ステージイベントなど。

カナダらしい旅として注目される「先住民観光(indigenous Tourism)」。その経済規模は大きい。カナダ先住民観光協会(ITAC)のライアン・ロジャー氏に、その重要性を聞いてみた。

ルフトハンザ航空は、需要の急回復と発注済み新機材のデリバリーの遅れに対応するために、超大型機A380の運航を2023年夏から再開する。ルフトハンザ航空のA380は509席。

シンガポールにて2022年8月23日から25日まで、アジア太平洋地区を対象とするデジタル旅行業界関連イベント「デジタルトラベルAPAC 2022」を開催。

国際観光振興機構の新たな理事長代理に蔵持京治氏が就任。吉田晶子氏は退任。また、理事には新たに中山理映子氏が就任した。

JR西日本が「今こそ、関西。キャンペーン」を実施。期間は2022年7月1日～9月30日。Twitterキャンペーンでプレゼントも。

タビナカ観光コンテンツのネット販売を観光地経営に活用。周辺地域がタッグを組み、観光エリアとして売り出す北海道・北後志（きたしりべし）地域の戦略を聞いた。

旅行検索・予約「atta」が、「自動予約変更機能」をリリース。宿泊予約後に、該当宿泊プランの料金がさらに割安になった場合、自動的に予約を変更する。

5月の東京23区における中小企業のテレワーク実施率は29.7%だった。2020年3月（26％）に次いで、過去2番目に低い結果。目的も密回避から働き方改革へ。

JTBグループ7社の2022年4月総取扱額は2019年同月比68.9%減の449億1500万円。国内旅行はコロナ前の半減レベルだが、教育団体が盛り返した。

沖縄の中部2ホテルが空港からの直行バスを運行。夏期のレンタカー不足対策で。

マリアナ政府観光局は、各政府機関と共同で 観光復興投資計画を実施。この一環で、ユナイテッド航空は2022年9月1日から成田／サイパン線を週3便で就航。

AP通信が、欧州の主要空港で続く人手不足による混乱をリポート。しばらくこの問題は解決しないとする航空会社幹部も。それでも、ある旅行会社は旅行需要は落ちないと見る。

バンヤンツリー・ホテルズ＆リゾーツが、日本に初進出。2022年6月に京都市内に「ダーワ・悠洛　京都」と「ギャリア・二条城　京都」を開業し、成長戦略を本格化。

エコノミスト・インテリジェンス・ユニット(EIU)は、世界の「住みやすい街」ランキングを発表。大阪が10位に。トップはウィーン。カナダから3都市がトップ10に。

燃油市況価格高騰で航空会社のサーチャージも値上げとなっている。JALは8～9月発券分にゾーンLを採用。ハワイ線は現行の2万3600円から3万500円への値上げとなる。

2023年大河ドラマ「どうする家康」の舞台である、岡崎市が、NTT西日本、XRコンテンツ提供企業などと連携し、デジタルコンテンツを活用した観光誘致に取り組む。

観光の未来を「観光庁の課長に聞く」インタビューシリーズ。連載第1回目は、観光戦略課課長の田島聖一氏に聞いてきた。

2023年にフランスで開催されるるラグビーワールドカップ。日本対イングランド戦が行われるニースや準々決勝の舞台となるマルセイユがあるプロヴァンス・コート・ダジュール地方は、この大会を通じて日本人観光客を増やしていきたい考えだ。