検索キーワード "9"

JTBの2022年2月総取扱額は前年比198.6%、前々年比40.5%の397億7700万円。国内団体旅行は前年比299.6%で、前々年比でも152.8%に。

成田国際空港と空港周辺の横芝光町、芝山町、山武市、千葉大学、地元サイクリストたちが連携し、エリア内の交流人口拡大と地域活性化を目的としたサイクルツーリズム事業を開始した。

宿泊の権利を個人間で売買する「Cansell (キャンセル)」が2022年3月に破産、サービスを閉鎖した。新たなアイデアで観光産業に切り込んだスタートアップは、コロナ禍でどのような決断をしてきたのか。創業者の山下氏に聞いてみた。

日本旅行業協会が海外ツアーの実施指針を発表。レベル2でも適切な対策と旅行者への十分な説明があれば催行可能。旅行中の対応、取消料の考え方も。

KNT-CTがSDGsの重要課題として、「観光を通じた価値の提供」、「責任ある企業活動」、「社会との共生・イノベーション」を特定。カーボンスタディツアーも発売。

「JWマリオット・ホテル東京」が2025年春開業。JR東日本による品川開発プロジェクト（第Ⅰ期）のまちづくりの一環。約200室。中規模までのイベント施設も。

世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）が総会を開催。コロナ禍からの需要回復とサステナブルな未来に向けて、さまざまな視点からの議論が交わされた。

ニュージーランド政府観光局のレネ・ド・モンチー最高責任者が、アーダーン首相の「経済ミッション」の一員として来日。日本市場を重視する姿勢を示すとともに、今後の戦略を説明。入国に必要な要件も紹介。

ANAとJALのGW期間の予約状況によると、国際線が前年比で大幅増。JALのハワイ線は約9倍、満席の日も。ANAはアジア・北米間の接続需要が堅調に推移。国内線も前年を上回る。

今年4年ぶりに東京で開催される「ツーリズムEXPOジャパン2022」の特集企画のひとつ「SDGs」。事務局が自治体、企業、団体から取り組み事例を募集。

アメリカン航空は、二酸化炭素排出量削減の取り組みで「科学的根拠に基づく目標イニシアティブ(SBTi)」の承認を受けた。航空会社として初めて。

三菱地所とJTBが東京駅前の再開発区域「TOKYO TORCH」を活用した地方創生に関する連携協定を締結。マッチング、国際交流の拠点としての整備を両社で協力し推進する。

毎年、ハワイで開催されてきた「ウクレレフェスティバル・ハワイ」が52年の歴史に幕。最終回は7月17日にオンライン形式で開催される。

米観光産業メディア「スキフト」が、各国の入国要件の健全性を示す「Skift Travel Health Index」最新版を発表。日本は入国制限の緩和で指標改善も、完全回復には遠い。最低レベルはロシアと中国。

ホテル・旅館予約「一休」は、 宿特化型SNS「YADOLINK（ヤドリンク）」のサービスを開始。オンライン上で「宿好き」が集まるコミュニティを形成。

日本政府観光局(JNTO)がアリババと連携して実施したバーチャルライブツアーと越境ECを結び付けたプロモーションの視聴者数が延べ135万人に。

H.I.S.ホテルホールディングスが8月に沖縄県宮古島に「ウォーターマークホテル＆リゾーツ」、12月には名古屋と鹿児島に「変なホテル」を開業する。

観光庁が県民割の実施期間を、5月9日から31日宿泊分まで延長すると発表。書き入れ時であるGWの4月30日から5月8日宿泊分は対象外。

中央日本総合観光振興機構（広域連携DMO）が、中央日本エリアを旅行する自動プランニングから予約・決済のシームレスなサービスを開発。ナビタイムとの協働で。

Airbnb Japanの検索条件で「ペット」が急上昇。2019年5位から2021年はトップに。ペット同伴可能なリスティングの検索数は1年で55％増加した。