検索キーワード "9"

エイチ・アイ・エス(HIS)の2021年12月の旅行取扱高は前々年同月比89.4%減の42億8340万円。国内旅行は前々年同月比0.5%増の34億6249万円で全体の8割を占めた。

日本の外国人観光客受け入れ再開に気を揉む米国の旅行会社。春の桜の季節での再開に期待する一方、不確実性が残ると考えるも、それでも「日本は稼げる市場」。

日本観光振興協会が2022年2月9日（水）、オンラインシンポジウム「なぜ、今『ガイド』なのか？ 」を開催する。ガイド団体・会社のリーダーによる講演や、現役ガイドの討論など。

2022年1月中旬のテレワーク実施率は過去最低。一方で、3日以上在宅勤務が増加。収束後の継続希望者も過去最多に

ダイナテックは、宿泊予約システム「Direct In S4（ダイレクトインエスフォー）」で、標準機能として日帰りプラン設定をリリース。日帰り温泉や日帰りワーケーションの需要に対応。

京都タワーホテルが京阪電気鉄道とのコラボ企画として「京阪電車トレインルーム5555号」を発売。運転台の再現やラッシュ用扉を設置。引退時に装飾されていたヘッドマークも。

世界的に環境対策への意識が高まるなか、社会課題の解決を価値にして自社の利益に結び付け、持続的に取り組むにはどうしたらよいか。「CSV経営」を実践する星野リゾート代表に話を聞いた。

電通の調査によると、2021年を通してカーボンニュートラルへの認知が高まった。認知度は4月の42％から11月は56.6％へと14.6ポイント上昇した。

観光関連のサービス連合は2022年春闘で、ベアの要求水準を1％以上に。ツーリズム関連企業の2021夏冬ボーナスは平均0.5カ月と依然厳しい状況が続く。

沖縄県への2021年4月～12月の県内への修学旅行は284校5万4824人。10月以降は257校5万97人と回復傾向も、2022年1月は4校に。2022年春以降についてもキャンセル増加。

野村不動産ホールディングスはホテル運営会社、 「野村不動産ホテルズ」と「UHM」を4月1日付で合併する。統合により、ノウハウ・人材の融合、サービスレベルの向上を図る。

福岡県海の中道海浜公園の「光と風の広場」で、 「パーク・ツーリズム」をテーマにした滞在型レクリエーション拠点が2022年3月15日に開業。宿泊施設、レストラン、アスレチックタワーなどを整備する。

地域交通の課題解決の期待が高まる「MaaS」。日常型と観光型の違いとは？　経路検索サービス大手2社・ナビタイムとヴァル研究所の見解をまとめた。

世界保健機関(WHO)は、旅行規制はオミクロン株の感染拡大を抑制するうえで有効ではないとの見解を表明。国連世界観光機関(UNWTO)では、その表明を歓迎している。

宿泊予約システム「TEMAIRAZU」シリーズに新たなオプション機能として「ノーショー決済機能」が搭載。ブッキング・ドットコムで行われた宿泊予約で。宿泊施設側での手動操作は不要。

JR東日本が米・ロサンゼルスに事務所を開設。ニューヨーク事務所は業務終了。

ハイアットが日本で新ブランドを展開。地域の生活やコミュニティを重視した、新コンセプトの都市型ホテルで。

日本政府観光局(JNTO)は、東京2020での情報発信について、その効果を測定した調査結果を発表。新たに3.9億人相当の訪日意欲を向上させたと推計。日本での国際イベントについて、大阪万博への関心が最も高い結果に。

トラベル懇話会新春講演会で、経団連の正木義久氏が講演。業種別ガイドラインの見直し、BCPの策定、国際往来再開のために求められることなど、観光産業再生のヒントを示した。

アマデウスは、出張に関する最新の調査を実施。「管理型旅行」へのシフトを進めていると回答したTMCはアジア太平洋で57%に。今後の戦略では多くのTMCがテクノロジーの活用を重視すると回答。