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じゃらんリサーチセンターの「じゃらん宿泊旅行調査2023」によると、総合満足度1位は大分県。「魅力的な宿泊施設が多かった」でも2年連続1位に。「おいしい食べ物」は石川県、「地元のホスピタリティ」は沖縄県が1位に。

ブッキング・ドットコムが旅行者のサステナブル意識を調査。日本人旅行者の56%(世界の旅行者の76%)が「今後1年間において、よりサステナブルに旅行したい」と回答。一方、「追加料金を支払うことをいとわない」は、世界で43%、日本人旅行者は22%にとどまった。

ブッキング・ドットコムは、日本を含む世界27ヵ国1万1555人のLGBTQ+の旅行者を対象に実施した調査結果を発表。世界のLGBTQ+旅行者の8割は、旅先を選ぶ際にLGBTQ+として自身の安全とウェルビーイングを考慮すると回答。

中国アウトバウンド観光研究所(COTRI)によると、中国の平均年収870万ドル(約12.5億円)の超富裕層は約460万人。平均年収16万5000ドル(約2380万円)の富裕層は9900万人。13億人の平均年収は3300ドル(約48万円)。

2023年5月の市内110ホテルの客室稼働率が、前月からは2.3ポイント減、前年同月から27.4ポイント増の78.8%。平均客室単価は1万9326円。前年同月比では37.5%増、2019年同月比でも11.6％増に。旅館の外国人宿泊比率は10.2％と2か月連続で2019年の水準を上回った。

エアビーアンドビー(Airbnb)は、日本のホテルのない地域でのホストの収入は7億4500万円(約520万ドル)を超えることを明らかにした。2020年3月以降、日本では74市町村で初めての予約が入り、中でも人気を集めたのは山梨県南アルプス市。

2023年第1四半期のクチコミが宿泊施設に与えた影響は？好影響を与えたトップ3は、ホテル、サービス、料理の順。一方、Wi-Fi、料金、客室に関する内容のクチコミは、全体のスコアに悪影響を与えた。

コンサルティング大手EY社が、最新の消費者動向調査「第12回 EY Future Consumer Index」を発表。日本を含め世界では「価格優先」の消費者の割合が上昇。「健康優先」は価格に次ぐ2番目に大きな消費者セグメントに。

国際機関日本アセアンセンターの若年層を対象とした持続可能な観光に関する調査報告書。ASEAN加盟10カ国への旅行経験や今後の旅行意欲、サステナブルツーリズムに対する意識とは。

じゃらんリサーチセンターは、全国DMO・自治体が狙う訪日市場を調査。トップ3は台湾、米国、オーストラリア。今後のターゲット設定で重視するのは長期滞在や消費額。

2023年5月（第1次速報）の延べ宿泊者数は、2019年同月比で2.5%減の5012万人泊。外国人は897万人泊で、2019年同月比で7.8％減と回復。客室稼働率は56.5%。

沖縄県への2023年5月の入域観光客数は2019年同月比77.3%の64万5300人。海外は同26.1%と低迷。6月以降は、国内はほぼコロナ前に回復、海外は国際線再開の遅れやクルーズ寄港の減少で低迷が続く見込み。

航空データ分析のOAGによると、今夏の欧州では24都市で中国線の運航が再開。中国/欧州線の中国航空会社のシェアは2019年の61%から72%に拡大。中国の航空会社はロシア上空の飛行が禁止されていないことも理由に。

観光地域コンサルティング事業を展開するMMGY Next Factor社長のウイメット氏に、DMOの世界のトレンドと今求められていることを聞いてみた。

世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）は、2023年の日本の旅行観光分野のGDP貢献度は2885億ドル(約41.3兆円)と予測。2033年までに3534億ドル(約50.5兆円)に拡大すると見込む。2023年を通じて旅行観光分野では新たに約47万人の雇用が創出され、計560万人に。

トリップアドバイザーが旅行者が選ぶ世界のベスト アクティビティを発表。クチコミと評価をもとに体験、観光スポットといった部門別に人気アクティビティを選出。

エクスペディアが「2023年夏の海外旅行トレンド」を発表。夏の海外旅行の検索数2022年と比べて2倍以上。人気海外旅行先トップはソウルだが、パリ、ロサンゼルス、ロンドンなど遠方もランクインした。

FCMコンサルティングによると、2023年第1四半期の世界のホテル稼働率は2019年同期比4ポイント減の60.5%まで回復。世界的にライフスタイル・ホテルの需要が後押し。世界で最も高い宿泊料金は東京の1泊294ドル。

カナダ観光局は、パンデミックを経て、高付加価値旅行者(High-value guests)を誘客する戦略を強化。現地旅行商談会で、その取り組みを探った。観光局CEOへのインタビュー、先住民観光協会の認定プログラムや各州・準州が推奨するコンテンツも取材した。

博報堂生活総合研究所アセアンが中間層の中でも上位に該当する生活者を新興富裕層と定義づけ、消費、メディア行動などを調査分析した。