デジタル・テクノロジー

インスタグラムが、親しい友達と写真や動画を通じてより気軽にやりとりができる新しい単独メッセージアプリ「Threads（スレッズ）」をローンチした。「親しい友達リスト」に追加されているアカウントとストーリーズなどを素早くシェア。

トラベルポートのアジア太平洋マネージング・ディレクターのマーク・ミーハン氏が、アクセス国際ネットワークとの合弁会社設立を断念したことコメント。今後、単独で日本市場の取り組みを進めていく考え。

トリップアドバイザーが新たな動物保護施策。鯨類の捕獲を続けるアトラクションのチケットは販売しないことを決めた。現在販売されている関連商品および今回の新ルールに違反する商品は、今後数ヶ月以内に排除。

eMarketerによると、2019年の旅行産業のデジタル広告費は前年比21.4%増の108億6000万米ドル(約1兆1720億円)になる見込み。傾向として、モバイル広告、動画広告、ソーシャルメディアへの広告の増加が特徴的に。

ヤフーが乗換案内でバス関連の利便性を強化。「前のり／後ろおり」などの乗り方表示も。

トラベルポートが進める知的障がいを持つ搭乗者を航空会社に知らせるためのスペシャルサービスリクエスト（SSR）コードの利用推進を呼びかけるグローバル・キャンペーンで、その利用率が倍近くに増加した。

海外でも常時オンライン接続が当り前になるこれからの時代、旅行業界にはどの事業者にもタビナカ攻略のチャンスが到来。グローバルWiFiのビジョンが提案する「新しいカスタマージャーニー」とは？

2019年度「グッドデザイン賞」で、観光・旅行関連プロジェクトが複数選出。新発想のコンセプトが評価。

トリプラ(tripla)とJR東日本スタートアップは、訪日外国人観光客「triplaチャットボット」サービスを提供する実証実験を行う。訪日外国人利用の多い成田エクスプレス(N’EX)と東京モノレールで。

首都圏の公共交通機関で多言語サービスを強化。2020年に向けて増加していく外国人旅行者に対応。対応空間のアナウンスをスマートフォンなどに多言語で表示へ。

全日空グループが推進する「顧客に軸を置いたデータマーケティング」とは？　その実行部隊「ANA X」のデータドリブン・マーケティング・グループ永山裕氏に話を聞いた。

トラベルポートが「グローバル・デジタル・トラベラーズ・リサーチ 2019」の結果を発表。コストパフォーマンスが高い価値、自分好みに仕立てられるサービス、検索や旅程管理におけるデジタルソリショーンを望む旅行者が増えていることが分かった。

Googleが、「Grow with Google」で観光事業者を対象としたデジタルスキルに特化した特別プログラムの提供を開始。地域の観光事業の課題をデジタルで解決するスキルを伝授する。

新潟市の観光スポットめぐりに使えるタクシー「駅から観タクン」、チケットの電子化や即時決済のほか利用者のデータ取得も可能に。

日本旅行がMaaS事業に本腰。JR西日本をはじめ、社内外での連携や情報共有を進め、2020年1月に「MaaS事業推進本部」設立に向けた準備チームを発足。

超小型モビリティのWHILLと東京海上グループが資本業務提携。戦略的パートナーシップでMaaSなど地域モビリティ社会の実現を推進。

トーマス・クックの破綻の一因はデジタル化への遅れも？　フォーカスライトが同社のこれまでのデジタル化の取り組みを解説。従来型のビジネスモデルからの脱却に二の足を踏んだことがデジタル化の遅れにとながったのではないかと分析している。

LINEトラベルjpは、Web版でもLINEポイントを還元するサービスを開始した。LINEトラベルjpと旅行会社それぞれからLINEポイントが獲得できる「ポイントの二重取り」が可能に。この施策で2020年3月末までに月間訪問者数3000万人を目指す。

バリューコマースは、ダイナテックの全株式を取得し、同社を子会社化する。いずれもヤフーの子会社。今回の提携を通じて宿泊施設予約のさらなる効率化と流通金額の拡大を目指す。

NTTコミュニケーションズは、業務で発生する交通費の精算を簡素化し社内の業務プロセスを効率化するサービス「Smart Go」の提供。JR東日本の協力のもと「モバイルSuica」と自動連携で。