デジタル・テクノロジー

旅行関連プロダクトを続々と開発するグーグルやフェイスブック。その状況が、パートナーである航空会社に与える影響は？世界的な観光産業ニュースメディア「トヌーズ（tnooz）」のトレンド考察記事を翻訳して紹介。

米グーグル（Google）はこのほど、航空検索サービス「Googleフライト」に飛行遅延予測機能を導入。独自のアルゴリズムを使って航空会社が発表する前に予測情報を通知。

NTT東日本とバカン社が成田国際空港内にある飲食店などの空席情報表示サービスを実施。対象は第3ターミナルのフードコートと、第2ターミナルの吉野家、北ウェイティングエリア。

エイチ・アイ・エス(H.I.S.)は、関東地区の一部専門店を除いた営業所全店にVRを導入。まずはハワイのコンテンツから始め、タビマエとタビナカのギャップ解消で営業力アップを目指す。

ハウステンボスが無人島でAR活用の新アトラクション。実際に森のなかを歩き、AR越しに動く恐竜を追う、リアルなARシューティングゲームを提供。

LINEは、楽天が運営する「楽天市場」の出店店舗の店舗運営でソーシャルメディアを活用できる「R-SNS」サービスの連携を開始し、店舗・企業向けLINEアカウント「LINE@」の導入を開始。

アマデウスが人工知能（AI）を活用し、旅行会社と消費者をつなぐ新サービスの実証実験に着手。チャットアプリ「LINE」ユーザーが対象。

「WAmazing」が日本空港ビルデングと業務提携し、羽田空港でのサービスを開始。アプリ内に羽田空港専用ページを開設、SIMカード受取端末機の運用を国際線旅客ターミナルで開始する。

無料レンタルスマホ「handy」が神奈川県と連携協定を締結。ホテル・旅館だけでなく、自治体やDMOへの新展開を開始。

KDDIが次世代通信「5G」を使い、国内初のリアルタイム遠隔VR体験を開催。上野駅と南三陸の商店街をVR映像で繋ぎ、ガイドの案内で現地ショッピングの疑似体験を実施。

日産が自動駐車技術で未来型旅館をプロデュース。箱根の老舗旅館でスリッパや備品が自動で整列してお出迎え。1組限定で宿泊も可能。

アップアニーが発表した「2017年アプリ市場総括レポート」によると、世界のアプリ消費支出額は約860億ドル（約9兆4600億円）。中国、米国について日本は3位に。

訪日外国人へのICT活用のおもてなしサービスで実証実験。広島地域で。訪日外国人観光客周遊乗車券を購入し、登録するパーソナルデータと交通系ICカード(PASPY)を連携させ、広島県とその周辺地域の9つの広島周遊観光プランを選択。

アプリ開発や不動産業などを手掛けるand factoryが2018年1月から2月にかけて、東京・秋葉原と神田駅近くにスマートホテルチェーン「＆AND HOSTEL」を新たに開業。

アマゾンは、2017年11月に販売を開始したスマートスピーカー「Amazon Echo」シリーズで利用できるAlexaスキルの人気1位は「radiko.jp（ラジオ番組の聴取」。ピカチューや豆しばとの会話もトップ3に。

仮想空間のアバターが教えてくれる訪日外国人へのおもてなし、パソナグループがVRで学ぶ新しい研修サービスを開始。

多言語音声対応の旅行ガイドアプリ「Pokke（ポッケ）」を運営するMEBUKU（メブク）社がこのほど、数千万円の資金調達を実施。今後、開発体制強化やコンテンツ拡充を進める。

日本政府観光局(JNTO)は、欧州5カ国をターゲットに360°VR動画「JAPAN - Where tradition meets the future VR」を1月16日からYouTubeで公開。あわせて、日本の衣装のデジタル試着ができる体験型サイネージAR広告を展開する。

高速バスで動画の無料オンデマンドサービスが開始。自身のスマホやタブレットを車内の専用Wi-Fiに接続するだけで、無料でコンテンツが見放題に。

ANAセールスとトリップアドバイザーが提携。によって、 ANA海外旅行予約サイト上でホテルの口コミ情報を表示するサービスを開始した。海外航空券＋宿泊「ANA旅作」や国内旅行予約サイトでも順次展開予定。