デジタル・テクノロジー

エア・カナダ(AC)は、公式Facebookアカウントのヒントを手がかりに、東京都内に出現するパイロットとフライトアテンダントを探し出すキャンペーンを実施。最初に見つけた3組6名に往復航空券をプレゼントした。

ICT総研の2017年度SNS利用動向に関する調査結果によると、最もサービス利用率が高かったのはLINEで76.9%。満足度もLINEで77.9ポイント。次いでインスタグラムが僅差で77.7ポイントに。

ランドスケープ社がVR（バーチャルリアリティ）技術を通じた北海道の観光活性化事業で北海道銀行と業務提携。観光事業者などに向け、独自技術活用の高画質映像を提供。

エイチ・アイ・エス（H.I.S.）が米タイムルーパーとカンボジア観光省と連携、アンコールワットの歴史を体験できるVR（仮想現実）コンテンツを開発。

SBパートナーズがこのほど、a2network社が提供する定額Wi-Fiサービス「スカイベリー」の代理店契約を締結。海外滞在時も国内料金でのデータ通信利用が可能に。

KDDIらが提供中の海外データ通信事業で、「世界データ定額」サービスの対象国が150以上に拡大。24時間980円で利用可能な範囲が大幅に拡大。

Googleが2017年10月5日、AI搭載の音声アシストスピーカー「グーグル・ホーム（Google Home）」日本語対応版を販売開始。アマゾンやソニーなども続々追従の見通し。

コンテンツ制作会社が「北海道VRツアー」を公開。プロカメラマンによる超高画質の360度パノラマVR撮影で、北海道の観光地や絶景、産業遺産200シーンを提供。ライセンス提供にも有料で対応する。

インスタグラム(Instagram)は新たに「#unknownjapan」キャンペーンを開始。合わせて、JNTOは新たに公式アカウント@visitjapanjpを開設した。また、JNTOはデジタルマーケティング室を新たに組織する。

ヤフーとスマートロボティクス社が、民泊物件でのロボット活用に関する実証実験を実施。ゲストへの情報提供や騒音への注意喚起など。

handy Japanが展開する客室設置型・無料レンタルスマホ「handy」の国内契約数が、2017年9月30日時点で10万台を達成。新たな事業拡充策やプランの発表で年内20万台到達を目指す。

完全手ぶらの観光実現へ。JTBコーポレートセールスなどが指紋認証の実証を全国に拡大。2020年の社会実装目指す。

AI（人工知能）を活用して宿泊施設の料金最適化とデータ分析をおこなう株式会社空（そら）がこのほど8000万円の資金調達を実施。サービス拡大を加速へ。

ソフトバンクが香川県高松市の高松兵庫町商店街を対象とするインバウンド誘致の実証事業に参画。観光アプリ「Japan2Go　～OMOTENASHI ICT NAVI～」を活用。

ふるさと納税紹介サイト「ふるまる」がリニューアル、新たに外国人向けのサービスとして多言語化機能を追加。ふるさと納税への参加したい外国人をターゲットに。

近畿日本ツーリストとフュートレックが、音声翻訳ツール「トテモ（ToTeMo）」と「イリー（ili）」の2種類を観光事業者向けに発表。

京都市は、エクスペディアグループと地域活性化包括連携協定を締結。エクスペディアグループサイトでの京都特集ページ新設、データ共有、京都市サイトでのHotels.com予約機能などを進めていく。

子供向けお出かけ提案AIチャットボット「あるかな」で 日帰り旅行、宿泊旅行プランを提案するサービスを開始。アルカナが独自に構築したレジャー関連データベースを元に旅行プランを設計。

ナビタイムジャパンが旅行予約サービス「NAVITIME Travel（ナビタイム トラベル）」のスマホアプリ版を提供開始。ウェブ版との併用可能い。

SITA（国際航空情報通信機構）が航空・空港業界のIT戦略動向をとりまとめ。AIやチャットボットなどの優先対応分野が明らかに。