調査・統計・マーケティング

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2015年3月タイ・シンガポール・マレーシア・インドネシア）。タイは2012年4月から36カ月連続で月間の最高実績を更新中。

ホテル予約サイト大手のホテルズドットコム（Hotels.com）が実施した調査で、日本人がホテル選びで重視する点のトップは「無料Wi-Fiが利用できること」（休暇旅行で41％、出張で47％）。

インテージリサーチは、2014年11月の訪日外国人旅行者の滞在場所を時間帯別・居住国別に分析。昼間時間帯をみると、東京都・中央区は中国から（19.9％）、台東区は台湾から（21.1％）、神奈川県・鎌倉市は33.9％がタイからの旅行者が最多に。

財務省が発表した2014年度中の国際収支状況（速報）で、旅行収支が2099億円となり、1959年度（昭和34年度）以来55年ぶりに黒字を記録。2015年3月には、サービス収支全体が遡及可能な1985年以来初の黒字転換へ。

海外旅行の予約プロセス調査で「インターネット上の情報を参考にする」との回答が7割以上に。ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン調べ。

MMD研究所の2015年4月の携帯端末購入に関する定点調査で、回答者のスマートフォンの所有率は62.5％と6割を超えた。機種別では、iPhoneシリーズが50.1％で半数。

楽天トラベルは18歳～24歳の若者の旅行動向に関するアンケート調査と、旅行実績の分析結果を発表。2014年の国内旅行実績では宿泊予約数が1.8倍と大幅に増加、多くの若者が旅行をする傾向。

J.D.パワーによる米国ホテルの会員プログラム顧客満足度調査で、デルタ・プリビレッジとヒルトンHオナーズが同率首位を獲得。ポイントの利用・獲得しやすさや特典の豊富さなどが満足度に直結。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2015年3月韓国・中国・台湾・香港）。2014年7月以降9カ月にわたって4カ国すべてが前年比を上回り、3月として過去最高を記録。

東京商工リサーチが噴火警戒レベルが引き上げられた箱根町の観光関連企業の実態を調査。箱根町に本社を置く企業258社のうち観光関連企業は115社でほぼ半数、売上高は全業種の59.1％にのぼる。

観光庁によると、2015年1～3月期の訪日外国人全体の旅行消費額は前年比64.4％増の7066億円で、初めて7000億円台に。5期連続での最高値更新の主因は、中国人の1人あたりの支出額増加。

リサーチ・アンド・ディベロプメントは、45歳から54歳までの「アラフィフ世代」の女性に関する意識や現状に関する調査レポートを発表。新旧複数メディアを利用して情報収集を行う傾向が明らかに。

「ゆるキャラグランプリ2014」で優勝したご当地キャラクター「ぐんまちゃん」の関連商品の売上による県内への経済波及効果は19億円、広告宣伝効果は23億円。グランプリ優勝で大幅増に。

観光庁は、ビッグデータの活用による訪日外国人旅行者の行動・嗜好・ニーズ分析を実施。2015年5月1日より春期のデータ収集を開始。年度内に4回、SNSやアプリを通じて嗜好や人口動態を調査する計画。

世界経済フォーラム「旅行・観光競争力レポート2015（Travel and Tourism Competitiveness Report）」で、日本は過去最高の9位。項目別では「顧客対応」「鉄道インフラ」が高評価。

デジタル広告・マーケティング事業を行うクリテオ（Criteo）のレポートによると、2015年第1四半期の世界全体でのモバイル利用率は約3割、日本と韓国は調査開始以来初の5割超に到達。

観光庁の2014年第4四半期（10月～12月）宿泊旅行統計調査（暫定値）と2014年年間値（速報値）によると、第4四半期ののべ宿泊者数は前年比2％増の約4億1972万人泊。

電通は、LGBT層が全体の7.6％、市場規模は5.94兆円との推計。旅行消費規模は1052億円でカルチャー活動の消費が活発。電通はこの消費を「レインボー消費」とした。

過去3カ月以内に国内旅行に出かけた人の旅行体験における感情の動き調査で、旅行先で期待と実際のギャップが大きい場合に「テンションが下がる」様子が判明。アイ・エム・ジェイ（IMJ）調査。

電通の全社横断プロジェクト「チーム・クールジャパン」の調査で、訪日観光客数一人あたりの買い物の平均支出額が倍増の17万4円に。「山分け」理由で購入商品数が増加。