訪日インバウンド

ナビタイムの『2015 検索スポットランキング』によると、外国人観光客に人気のスポットランキングでは、東京スカイツリーが1位に。また、渋谷スクランブル交差点やザ・ダイソー原宿店もトップ20入りした。

朝日新聞が訪日客向けの観光ショッピング情報サイトを開設。爆買いの中華圏からの客に特化し、観光情報のほか、訪日旅行での買物で人気の品の最新情報を提供。クーポンの配信も。

外国人の旅行者や在住者向けのバリアフリー旅行の相談センターが開設。観光庁の事業の一環で、全国のバリアフリー観光地を組織するNPOの日本バリアフリー観光推進機構が運営。

遂にクルーズによる訪日外国人旅客数が12月8日、年間100万人を突破。昨年の2倍強の伸びで、そのうち約半数が博多に寄港。100万人目の訪日客は中国からの子連れ家族客。

楽天が発表した2015年～2016年の年末年始の旅行予約状況は、国内旅行が2割増、訪日旅行が7割増で好調。海外旅行の発表はなし。

博報堂DYインターソリューションズはこのほど、訪日タイ人を対象としたインバウンド事業開始に向け、タイ・バンコクを拠点とするYindeed（インディード）社と提携。タイ人向けメディアのマーケティング支援などを行っていく。

東京急行は訪日外国人を対象にした、1日乗降自由のオープンチケットを発売。沿線のホテルやビッグカメラでの販売も行ない、訪日客を取り込む施策を強化する。

ゲーム会社・セガグループのアクティビティ予約サイト「アクティビティジャパン」が、訪日客向けサイトを開設。スポーツを中心に、文化体験など種類も拡大し、インバウンドの取り込みを本格化する。

観光庁は、インバウンド貸し切りバス事業者をターゲットに、集中監査を実施する。年末から春節を迎える多客期に向け、安心・安全な運行へ一層の引き締めを図る。

外国人向けの和食料理教室を展開する「TSUKIJI COOKING（築地クッキング）」が、築地場外市場に最大40名が利用できるスタジオを新設。個人や団体向けに、英語や通訳付きでの和食調理レッスン。

旅行業向け業務システム開発をおこなうウィンシステムに、インバウンド業務を取り巻く現状と、同社がその課題解決策として提案する「Travel Studio Agent」について聞いた。【PR】

グーグルは、日本の化粧品に関する各国の検索動向を発表。検索のタイミングを見ると、台湾と中国における中国語での検索では、それぞれ本国での検索が高い伸び率を示した。

日本と韓国の観光当局間の協議会「第30回日韓観光振興協議会」が開催。地方の交流拡大や平昌五輪、東京五輪と連携した共同プロモーション、観光危機時の相互協力についても一致し、確認文書を交わした。

京浜急行と東京都交通局、東京地下鉄が2015年12月1日より、羽田空港国際線ターミナルで外国人旅行者向けの企画乗車券を発売。羽田から京急・泉岳寺駅までの往復と東京の地下鉄全線を乗り放題に。

日本の老舗OTA（オンライン・トラベル・エージェント）アップルワールドは、2015年12月1日、中国最大手旅行会社「中国旅行社総社（CTS上海）」との業務提携を発表。今後、訪日中国人の宿泊手配事業をおこなうほか、アップルワールドの予約システムを、中国全土のCTSグループに導入へ。

KDDIとKDDI研究所は、2015年11月18日から鳥取県鳥取市の訪日外国人向け観光タクシー「1000円タクシー」で多言語音声翻訳システムを活用した社会実証を開始した。

地域ブランディング研究所が2015年11月25日より、外国人旅行者に日本の文化体験プランを紹介するサービス「アトラクティブジャパン」を開始。東京、京都、関西エリアを中心に展開、プランの予約から決済までをおこなう。

世界人口の約4分の1を占めるといわれるムスリム。彼らに喜ばれる受入れ整備のポイントとは？　ハラール対応の第一人者が登壇したツーリズムEXPOジャパンのシンポジウムまとめ。

成田空港はベジタリアン向けメニューを提供する飲食店を表示するオリジナルロゴ“Vege”を制作。店頭や空港内案内表示に掲出する。訪日外国人からの問い合わせ増加に対応。

観光庁はこのほど、訪日外国人へのSIMカード販売とモバイルWiFiルーター貸出キャンペーンへの参画企業の募集を開始。モバイルでのネット利用促進に向け、機材面での拡充を行うもの。