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JTBが発表した2014年度のグループ連結決算は、売上高が前年比1.4％増の1兆3239億円、経常利益が同21.1％増の186億円、当期純利益が同94.3％増の147億円。いずれも業績見通しを上回る結果。

JTBは、2015年5月29日に実施した決算取締役会にて新人事を内定した。6月30日の定時株主総会と取締役会で正式に決定する。役員名簿（案）を記載。

スカイマークは5月29日、再生計画案を提出。スポンサーはインテグラルとANAホールディングスに、及び日本政策投資銀行と三井住友銀行の出資ファンドが追加。ANAの社長指名は変更も共同運航は合意。

JALの2015年4月の国際線旅客数は、前年比7.5％増、利用率は74.9％で前年より5.1ポイント上昇。太平洋線、東南アジア線、中国線がそれぞれ2ケタの伸び。韓国線は苦戦が続く。

サービス連合が2015年5月22日、25日に発表した、2015年の春季生活闘争（春闘）の合意状況。旅行4社、ホテル1社。

岩手県はふるさと割を活用したプレミアム旅行券とクーポンを発売。このうち、旅行予約サイトで使用可能とする宿泊割引クーポンでは、訪日外国人向けにも発行する。

東京市町村自治調査会は、全国を対象に「ご当地キャラクター」調査を実施。それによると、「ご当地キャラクターがきっかけでその地域をはじめて知った」との回答が4割以上に。

米国コロラド州観光局は夏の期間限定で行なわれている、恐竜の化石堀体験スケジュールを発表。コロラド州西部は多数の恐竜の化石が発掘されるエリアとして世界的に知られている。

MMD研究所は、スマートフォンを所有者に「スマホ依存に関する調査」を実施。8割がスマホへの依存を自覚。"デジタルデトックス"について知っている・聞いたことがあるのは2割に。

拡大の一途をたどるオンライン旅行市場。その内側の動きや今後の発展をフォーカスライトJapan（PCWJ）代表の牛場春夫氏が「日本のオンライン旅行市場調査　第2版」をもとに展望した。

2015年で2回目となる「ツーリズムEXPOジャパン2015」の実施概要が決定。新事業や改善策などで、昨年超えの17万人の来場者が目標。展示会の最大出展者は沖縄とブランドUSAに。

カナダ政府は、オンラインで申請する電子観光ビザ「Electronic Travel Authorization （eTA）」を開始することを発表。開始日は2016年3月15日からで、日本も対象。1度の申請で5年間有効。

トリップアドバイザーは、中国サイトでブランドとアプリ刷新。新しいグローバルブランドは「マオトゥイン（猫途鹰）」。中国語ユーザーをターゲットとしたブランド戦略を加速する。

高級旅館・ホテルの予約サイト「relux」は、LINEでのチャットによる旅行相談サービスを開始した。個人旅行のみならず、研修などの企業・団体の旅行にも提案・予約を行ない、料金は何度でも無料。

民泊「TOMARERU」の親会社・百戦錬磨は、「農林漁業体験民宿」の登録実施機関として認可を取得。民宿や古民家、農家民泊などの宿泊予約サイト「とまりーな」でアピールしていく。

飲食業界で企画事業を行うグリーンクリエイトが、日本の「食」に特化した海外企業・訪日外国人向け事業の支援を開始。海外メディアやフード業界関係者、訪日旅行者に対応。

近畿日本ツーリスト個人旅行はSNSと連動した写真投稿キャンペーンを実施する。自身が経験した夏の旅行の写真を募集。SNSから直接、投稿できるほか、関連プランへの誘導なども工夫。

H.I.S.東日本地区は、「わすれない夏」で「アジアの絶景特集」を開始。CMでは3000名の訪問団や絶景ブームで注目の中国にスポットを当て、九寨溝と武陵源の絶景で夏の旅を訴求する。

2015年で4回目を迎えるオンライン旅行業界の国際会議「WIT JAPAN 」が、6月4日と5日に開催。今年は"～A New Dawn Rises～ WIT JAPAN & North Asia"をテーマに世界のリーダーが集う。

2015年で4回目を迎えるオンライン旅行業界の国際会議「WIT JAPAN」登壇者が確定。米国 KAYAK 社やエクスペディア・アジアなどの責任者レベルのそうそうたるメンバーリストに。