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米トラベロシティ、旅先で自撮りできるモバイルAR機能を提供開始、アプリ起動で人気キャラ「ノーム」とパチリ
エクスペディア・グループのOTA「トラベロシティ」が拡張現実(AR)を使った旅行先での自撮り機能をリリース。公式キャラクター「ローミング・ノーム」とのツーショットを撮影できる。
スマホ保存の写真から旅行先を提案する機能、AI(人工知能)活用で個人の興味を分析、観光アプリで提供へ
ディープステクノロジーズが、スマートフォンに保存された写真の分析結果をもとに旅行先を提案する機能を開発。AI技術活用で高度なパーソナライズを実現。
スマホ無料貸出し「handy」とロイヤルパークホテル、ホテル客室スマホで近隣店舗の割引情報を配信、人形町・日本橋の回遊性促進へ
客室型のスマホ無料レンタルの「handy」とロイヤルパークホテルが、人形町・日本橋の回遊性促進による旅行需要喚起でコラボ。特典配信で需要を喚起する。
ファッション通販「ZOZO」が高級宿泊予約「Relux(リラックス)」と共同キャンペーン、洋服類のオマケに旅行クーポンを提供
高級宿泊予約サービス「Relux(リラックス)」がファッション通販サイト「ZOZOTOWN(ゾゾタウン)」とタイアップキャンペーンを展開。
北欧テーマの体験施設「メッツァ」がソニー・ミュージックと資本提携、新エンタテイメント事業の開発へ
北欧をテーマとするパーク「メッツァ」を展開するムーミン物語が、ソニー・ミュージックエンタテインメント(SME)と資本業務提携。北欧やムーミンの世界観を表現する取り組みを展開。
忍者になりきれる新施設が淡路島に来春開業、人気アニメ「ナルト」テーマに修行を体感、立体迷路や謎解きなど
人気の忍者アニメ「NARUTO-ナルト-」をテーマにした新アトラクションがオープン。忍びの気分でアスレチックや迷路、謎解きに挑戦。アニメに登場する飲食店も開業。
旅行予約を「スマホで」は47%、SNSの投稿を見て「その場所に行った」は2割超え・3年連続伸、海外ツアー購入の伸び悩みは「入力をするのが面倒」 - JTB総研
JTB総研がスマホと旅行消費の関係を分析する調査結果を発表。スマホでの旅行購入が増加する中、入力項目が多い商品は敬遠される傾向も。
スマホチェックインだけで航空機内に搭乗できる新サービス、JALとKDDIが次世代通信規格「5G」で実現へ
JAL、KDDI、KDDI総合研究所の3社が、次世代通信規格「5G」を活用した航空サービスの実証実験を開始。アプリでの事前チェックイン後、搭乗ゲートをそのまま通過できる仕組みなどを提供。
リクルート「じゃらん」、ダイナミックパッケージは直近5年で3倍に、国内予約は2%増8731億円、優良顧客へのポイント付与は5%
リクルートライフスタイルが宿泊施設向けの「じゃらんフォーラム2018(東京会場)」を開催。今年、宿泊施設に対して打ち出している3つの新施策や業況を説明。
飲食店の「無断キャンセル」は全額損害賠償請求も可能、経産省らの勉強会が対策レポート発表、民間の対策推進協議会も設立
有識者や経済産業省らによる勉強会が「No Show(飲食店における無断キャンセル)対策レポート」を発表。コース予約で全額、席のみ予約で5~7割が目安。啓蒙活動のための協議会も設立。
飲食店の無断キャンセルを防ぐ事前決済サービス、電話予約でも対応可能に、テーブルチェックが開発
飲食店のNo Show問題で、テーブルチェックがネット予約だけでなく電話予約にも無断キャンセルを抑止する機能提供。事前カード決済・与信が可能な仕組み開発。
LINEアプリでポイントやクーポンを一元管理、LINEウォレットに会員証など集約可能に、マイカードとLINEクーポン機能追加
LINEはLアプリの「LINEウォレット」に「マイカード」と「LINEクーポン」の機能を追加した。ポイントカードや飲食ブランドのクーポンの一元管理が可能になる。
ANA連結決算は増収減益、売上高増も燃油費増加、国内線では自然災害の影響大きく ー2019年3月期
ANA第2四半期決算は増収減益。需要旺盛も国債は燃油費増加、国内は自然災害が影響し営業利益8.6%減にとどまった。
タイ・ライオンエアーが日本/バンコク間に3路線開設、航空局が許可、12月からの成田線は毎日就航
LCCのタイ・ライオンエアーが成田・中部・関西からバンコクへ3路線を開設する。ドンムアン空港拠点に運航。成田線は2018年12月にデイリーで就航する。
日本政府観光局、災害時の外国人旅行者向けツイッター開始、地震・台風被害受けて情報発信を強化
JNTOが、今夏の相次ぐ自然災害を受けて、訪日外国人向けに災害情報を英語で発信する公式Twitterアカウントを開設。政府の活動状況を英語で発信するほか、関連事業者の更新情報も提供する。
14年前の津波災害から観光復興したタイ・プーケットの事例、日本の観光産業が学ぶべきポイントは?【コラム】
台風や豪雨、地震など、自然災害が多発した2018年の日本が、海外の復興事例から学ぶべきこととは? 公益財団法人日本交通公社の主任研究員、牧野博明氏による解説コラム。
国土交通省、新モビリティサービスで第二回懇談会、小田急・東急・JR東日本などへのヒアリング実施
国土交通省が2018年11月6日、第2回「都市と地方の新たなモビリティサービス懇談会」を開催する。「MaaS」など、公共交通分野の新たな在り方を検討。
サービス連合が緊急要請、与野党らに「自然災害への対応は観光立国の実現に必要」、災害時の訪日客対応を重点政策に
サービス連合が今年の豪雨や地震、台風等の自然災害を受け、緊急の政策要請を実施。観光庁に加え、観光産業の復旧・再生のため政党にも要請を実施。
台風26号直撃のサイパン空港が全面再開へ、観光復興へ復旧作業続く、ホテルは75%が稼働
台風26号の直撃を受けた北マリアナ諸島で復興が進んでいる。サイパン国際空港は11月15日に全面再開の予定。サイパン島内のホテルは約75%がサービス提供可能だという。
海外旅行で余った外貨をAmazonギフト券に交換、Wi-Fiレンタルのビジョン社が本格運用、郵送してメールで受け取り
Wi-Fiルーターレンタルのビジョンが2018年11月1日から、海外旅行で余った外貨を郵送するとAmazonギフト券に交換する事業を開始した。交換時のレートに基づき交換、20%は手数料として徴収する。