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リクルートなどは、統一規格の商品バーコードのスキャンで日本の商品情報を母国語で表示するアプリ「LOOK」を共同開発。母国にいる友人とのシェアも可能で、土産や代理購入時の利便性を向上。

地図検索サービスのマピオンが、訪日外国人の地図検索履歴データを解析できる法人向けツールを提供開始。企業サイトに導入できる多言語地図と、その地図へのアクセス解析ツールを組み合わせるもの。

三重県とソフトバンクは伊勢志摩サミットに向け、人Pepper（ペッパー）を活用。PR担当の臨時職員として三重県庁にPR担当として入庁し、メディアセンターで世界の観光機関に情報発信も行なう。

女性1000人を対象に実施した「2016年に行きたいパワースポット」調査によると、人気1位は「伊勢神宮」、2位「出雲大社」、3位「厳島神社」に。祈願の目的は「金運アップ」（44.8％）がトップ。メディケア生命調べ。

スターウッドホテル＆リゾートは、2016年もアジア太平洋地域で積極的な事業展開を行なう。昨年誕生の上級ブランド「グランド」は、新たに中国2軒、インドネシア1軒を追加。

外務省はフランスに対するテロ脅威に関する注意喚起を発出した。フランスがパリの同時多発テロ以降、宣言している緊急事態宣言を3か月延長したことを受けたもの。

外務省は2016年2月24日付で、トルコ・イスタンブール市内でのテロ脅威に関する注意喚起を発出した。県警察が爆弾テロに対する警戒強化を呼びかけ、10の警戒強化場所も公表。

JTB首都圏の高品質旅行店「ロイヤルロード銀座」は、訪日外国人観光客向けに都内での桜鑑賞の新ツアーを発売。混雑を歩きたくない富裕層のニーズに対応し、ハイヤー移動や高級ボートチャーターも用意。

【比較グラフシリーズ】観光庁が発表した2015年の主要旅行業者49社の旅行取扱状況速報から、旅行会社トップ5社を比較。2015年の年間総取扱額は6兆5453億円。

みずほ総合研究所が訪日外国人需要の決定要因を分析。アジアや欧米など15か国・地域を対象に調査。中国ではビザ緩和が主要因で、2国間の政治的関係の影響が大きいことが判明。

MICE開催地の決定権を持つPCO組織の2018年年次総会の開催地が、東京に決定。日本のMICE開催地としての魅力をアピールする絶好の機会に。

スマートグラスと震災アーカイブデータによる、被災地観光・防災教育ツアーが仙台で実施。次世代型の観光・防災・減災ソリューションの事業開発の実証実験で。

グーグル（Google）はAndroidのモバイル版グーグルマップで、新しい「周辺のスポット」機能の提供を開始。旅行中など外出先でも、その場所や時間に応じて手軽に探せるようになったのがポイント。

エボラブルアジアはフォートラベルと提携し、国内航空券検索コンテンツのOEM提供を開始。フォートラベルでは、国内航空14社の航空チケットをの一括横断検索と販売コンテンツの提供が可能に。

GDSアマデウスはこのほど、アクセスレイル（AccessRail）との連携。26か国の鉄道・バス会社の予約フロー効率化を実現。

国際民間航空機関（ICAO）は2016年2月22日、航空安全に関する新たな方針を発表。2016年4月1日より、リチウムイオン電池の貨物としての運搬を禁止へ。

カンタス航空（QF）は2017年から、オーストラリア国内線で無料の機内Wi-Fiサービスを開始。大手通信事業者「ビアサット（ViaSat）」と提携し、高速通信を実現。

東京ディズニーランドと東京ディズニーシーは、園内のガイドツアーを2016年4月15日に一新。現行のツアーはプライベートの「プレミアムツアー」もあわせて3月31日で終了。

日本気象協会は2016年2月24日、日本全国48地点における2回目の桜（ソメイヨシノ）の開花予想を発表。今年の桜前線は3月25日頃から福岡、名古屋、東京で一斉にスタートの見込み。

外務省は2016年2月24日、トルコ・イスタンブール市内を対象としたテロの脅威に関する注意喚起を発出。車両爆弾や爆発テロへの警戒強化呼びかけを受けたもの。