検索キーワード "9"
全18970件中 12141 - 12160件 表示していますKNT-CT、取扱額は国内・海外ともに微増、クラツーの欧州は回復傾向に ―2017年1月実績
KNT-CTホールディングスの2017年1月の総取扱額は、前年比1.2%増の313億.567万円。外国人旅行が23.7%増で好調。国内・海外は微増に。
サトウさんやスズキさんなど4つの名字の参加者限定ツアーが登場、クラブツーリズムが行き先おまかせ商品で
クラブツーリズムが、「サトウさん」「スズキさん」など、特定の名字の人だけが参加できるミステリーツアーを発表。
HIS、写真・SNS映えするスポットに旅する女子向けツアー発売、ハワイやバリ島など
エイチ・アイ・エス(H.I.S.)が、フォトジェニックな場所への女子旅(タビジョ)ツアー第一弾を発表。対象は、ハワイ、オーストラリア、バリ島、タイ、ラスベガス。
民泊で日本のお城に泊まれるのか? 民泊新法の中身を元担当官の弁護士がわかりやすく解説(前編)
2017年3月10日、住宅宿泊事業法案(民泊新法)が閣議決定された。元担当官の弁護士が新法案の概要を解説するコラム(前編)。
通訳案内士制度の規制緩和が実現へ、ランドオペレーター登録制度などでインバウンド促進 -政府が閣議決定
政府は2017年3月10日、「通訳案内士法及び旅行業法の一部を改正する法律案」を閣議決定。通訳案内士の資格制度見直しなど。
日本人の「旅行とSNS」に世代間ギャップ、ミレニアル世代は「SNS投稿写真で旅行先を決める」が24% ―エクスペディア調査
国内ミレニアル世代の約4分の1が旅行先の決定に「SNS投稿写真」を参考すると回答。エクスペディア・ジャパンが世代別に旅行関連行動を調査。
訪日旅行の経験者9割超が自国語の防災アプリを希望、被災時に最も困ることは「日本語への通訳」
NTTレゾナントの調査で、訪日旅行者の約9割が、自国での防災アプリのダウンロードを希望。被災に備えた情報収集の意向が表れる。
博報堂、通訳案内士不足の解消へ研究プロジェクトを発足、訪日外国人向けの音声ガイドデバイスで
博報堂アイ・スタジオが、訪日外国人旅行者を対象とする観光業界向けソリューション研究プロジェクト「Project JACH」を発足。イヤホンを差すと外国語で音声ガイドが流れるデバイスを発表。
星野リゾートが大阪に新たな「都市観光ホテル」開発へ、家族対応の大部屋を2割弱、夜景一望バーや温浴施設も
星野リゾートが大阪に新ホテルを開発。観光客をターゲットにした「都市観光ホテル」で、総客室600~800室の大型ホテルを予定。
ホテル「東横イン」が欧州に初進出、独フランクフルト中央駅から徒歩1分、シングル59ユーロから
東横インが2017年3月14日、欧州進出一号店「東横INNフランクフルト中央駅前」を開設。館内は日本と同じ仕様。スタッフは現地採用の方針。
航空業界団体トップが来日、IATA事務総長が語った米国の入国規制から新たな航空通信規格(NDC)まで
国際航空運送協会 (IATA)事務総長兼CEOのアレクサンドル・ドゥ・ジュニアック氏が来日。米国の入国禁止に関する大統領令から航空の新流通規格、日本の空港への要望について話した。
世界の海外旅行者数が7年連続の増加、2016年は3.9%増の12億3500 万人 ―国連世界観光機関(UNWTO)
国連世界観光機関(UNWTO)の発表によると、2016年の海外旅行者数(国際観光客到着数)は前年比3.9%増・12億3500万人。7年連続でプラス遷移に。
民泊を解禁する新法案が閣議決定、登録制度で年間180日上限など創設、仲介サイトは観光庁の所管に
2017年3月10日、民泊サービスの健全な普及を目指す「住宅宿泊事業法案」が閣議決定。民泊事業者や仲介業者、管理業者の登録制度などを創設へ。
AI活用の多言語翻訳で誰とでもコミュニケーションを、富士通が聴覚障がい者向けで開発、観光地やMICEで活用見込む【動画】
富士通が、聴覚障がい者と19言語の話者とのコミュニケーションを実現する「ダイバーシティコミュニケーションツール」を発売。会議やイベント、観光地案内などの使用を想定。
デジタル旅行業界会議「トラベルデジタルAPAC」開催、シンガポールで4月25日から3日間(PR)
2017年4月25日から、シンガポールでデジタル旅行業界関連イベント「トラベルデジタルAPAC 2017」が開幕。カンファレンスや複数セッションを展開。
日本政府観光局、マレーシア首都に新事務所、ムスリム向け情報発信を強化へ
JNTOはマレーシアの首都クアラルンプールに海外事務所をオープン。訪日促進を目的に、LCC就航地やムスリム向け情報発信を強化。
【人事】東武トップツアーズ、新役員体制と管理職人事・組織改正を発表 ―4月1日付
東武トップツアーズが2017年4月1日付の重要人事と組織改正を発表。
旅行・宿泊業の倒産件数、2017年2月は合計9件、負債総額は37.7億円 ―東京商工リサーチ
東京商工リサーチによると、2017年2月度の旅行業の倒産件数は1件、宿泊業は8件。
フェイスブックが観光ガイド機能を公開、「今すぐ予約」ボタンや友だちの訪問メモ閲覧でタビナカに参入へ【外電】
フェイスブック(Facebook)がモバイルアプリ上で観光ガイド機能「シティガイド(City Guide)」をリリース。
国連世界観光機関(UNWTO)が東京に事務所開設、記念講演会を3/15に開催、テーマは「持続可能な観光国際年」
国連世界観光機関(UNWTO)が2017年3月15日、東京事務所開設記念で講演会を開催。テーマは「持続可能な観光国際年」。