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TrustYou (トラスト・ユー)によると、2022年の日本国内でクチコミを最も収集したサイトはシェア率34%のブッキング・ドットコム。国内OTAの全体に占める割合は26%に下落。

竹村氏は、2023年も引き続きシームレスかつワンストップで思い思いの旅を簡単設計できるサービスを提供する方針。サステナブル・トラベルを重視するほか、世界のトレンドに応じた日本の魅力の発信と誘客にも取り組む。

ブッキング・ドットコムは「サステナブル・トラベル」プログラムで、新たに3段階の評価基準を導入。制度取得の取り組み過程にある宿泊施設を可視化する。このほか、電気自動車とハイブリッド車を絞り込める新しい機能を追加。フライトに関連する炭素排出量情報の掲載も予定。

ブッキング・ホールディングスの2022年第3四半期(7月～9月)の売上高は前年同期比29%増の60億5200万ドル(約8900億円)、四半期ベースで過去最高に。当期利益は同117%増の16億6600万ドル(約2450億円)と大幅に増加。

ノルウェーの気候変動テクノロジー企業「CHOOOSE」が提供するCO2排出量計算プラットフォームを導入する航空会社やグローバルOTAが世界的に増加。新たにプリティッシュ・エアウェイズとブッキング・ドットコムがパートナーに。

ブッキング・ドットコムは、「全国旅行支援」を適用する宿泊施設の予約受付を始めた、宿泊施設ページに「全国旅行支援」のマークのある施設を予約すると、最大40%の割引で宿泊することが可能に。

ブッキング・ドットコムは、タビナカ体験予約クルック(Klook)と長期戦略的パートナーシップを締結。アジアでのタビナカ予約を強化する。

米・金融サービス「シティ(Citi)」が、今秋、旅行事業を開始へ。ブッキング・ホールディングンス傘下のブッキング・ドットコムとロケット・トラベルと提携、新たに旅行予約「Citi Travel」を立ち上げ。

ブッキング・ドットコムが、2022年版「サステナブルトラベル」レポートを発表。「サステナブルな旅は自分にとって重要」と回答した人は世界全体で81%、日本人回答者でも73%を占めた。

ブッキング・ホールディングスは2022年第2四半期(4月～6月)の売上高は前年同期比99%増の43億ドル(約5720億円)、前年同期の1億6700万ドル(約222億円)の赤字から8億5700万ドル(約1140億円)の黒字に。予約泊数も同56%増でパンデミック後初めて2019年水準を上回った。

ブッキング・ドットコムの調査によると、旅行に対する安心感で日本はアジア太平洋で最下位に。トップはインド。旅の障害で、日本で最も多かった答えは「病気になることへの不安」で47%。

ブッキング・ホールディングスが2022年第1四半期の営業実績を発表。売上高は前年比136%増の27億ドル(約3510億円)に。非GAAP利益と調整後EBITDAは黒字に転換。

2021年11月のCOP26で採択された観光における気候変動対策「グラスゴー宣言」に署名した企業・団体の数が538に。エクスペディア、ブッキングらも署名。

サステナブル旅行を推進する非営利団体「トラバリスト(Travalyst)」は、パートナー6社とともにフライトからのCO2排出量データを収集し、表示する枠組みを構築へ。スカイスキャナーとグーグルが主導的な役割を果たす。

ブッキング・ドットコムが宿泊施設との最安料金の掲載条件を一部削除。公取委が改善計画を認定。

世界のホテル流通で直販が大きく増えている。ランキングによると12か国で2番目に多い流通量。エアビーも複数国でランクアップ。ブッキングは17か国でトップに。

米観光産業ニュース「スキフト（Skift）」による、世界主要OTAのウクライナ危機への対応レポート。エクスペディア・グループは、ロシア旅行の予約を停止。その他、各社対応はさまざまだ。

米観光産業ニュース「Skift」が、2022年2月17日の米国「第56回スーパーボウル」でのブッキング・ドットコムとエクスペディアとの広告対決をリポート。

宿泊予約システム「TEMAIRAZU」シリーズに新たなオプション機能として「ノーショー決済機能」が搭載。ブッキング・ドットコムで行われた宿泊予約で。宿泊施設側での手動操作は不要。

竹村氏は、旅行者が「人々との交流」「よりサステナブルな旅行」に関心を持ち始めていることに着目。こういった変化に柔軟に対応すると同時に、最先端のテクノロジー企業として、ワンストップ＆シームレスな旅行予約を実現する新サービスにも注力していく考えを示している。