海外旅行

トラベル懇話会は2025年1月10日、都内で第47回目となる新春講演会を開催。百木田康二会長は、「業界のステイタス向上」を2025年に目指すべきことのひとつとし、誇りを持てる業界にしていくことが重要であると呼びかけた。

トルコ共和国大使館文化観光局は、日本でも公開中の映画「グラディエーターII」を機に、トルコ・アナトリアで剣士の足跡たどる旅を提案。

日本旅行業協会の髙橋会長が、2025年最初の記者会見で、今年の取り組みや決意を表明。国内・海外・訪日のバランスの取れたツーリズムの実現へ、それぞれの課題に取り組む。

日本海外ツアーオペレーター協会（OTOA）の新年会が2025年1月8日に開催された。新年会には、同会会員のほか、観光行政機関、45か国の大使館・政府観光局、旅行会社などのトップらが集い、日本人の海外旅行の復活に向けて取り組む姿勢を確認。

米観光産業ニュース「スキフト(Skift)」は、2025年のインド市場についての考察をリポート。インド人旅行者はより没入感がある特別な旅行体験を好むように。国内のインフラ開発も進み、2028年には海外旅行者は3900万人に達するとの予測も。

外務省は、2025年3月から「2025年旅券」を導入。日本国内では申請から交付まで2週間程度、国外（大使館・総領事館）では2週間～１か月程度を要する。

桐山氏は、環境変化が目まぐるしいからこそ、日常の喜びをかみしめつつ、旅に出て非日常を味わうことの意義がより増しているとし、2025年は多くの方が安心・安全・快適で楽しい旅行を体験できることを祈念した。

観光庁関連の2025年度予算が決定。前年度比5.4％増の530億3300万円。最終年度となる「観光立国推進基本計画」に沿い、「持続可能な観光地域づくり」「地方を中心としたインバウンド誘客の戦略的取組」「国内交流拡大」の3柱への対策を重視。

外務省は、中国人が日本に滞在する際のビザの緩和措置を発表。10年間有効の観光用の数次ビザを新設、団体観光ビザの滞在可能日数の延長など。両国間の交流を促進。

長崎県空港活性化推進協議会は、長崎空港発着の国際線を利用する長崎県民を対象に、パスポート新規取得・更新で、旅行商品からパスポート取得費用相当額(最大1万1000円)を補助するキャンペーンを実施。

京成電鉄は、スカイライナーのインターネットチケット購入サービス「Skyliner e-ticket」で、顔認証によって乗車が可能となる新サービス「Skyliner e-ticket Face Check in Go」を2025年1月24日に導入。

フィジー政府観光局は、新しいプロモーション動画「ハッピーパスポート」として、「パスポート写真編」と「フィジー出国編」を公開。フィジーが自然に幸せをもたらす場所であることを表現。

ウィーン市観光局は、2025年の観光スローガンに「ワルツの王、音楽の女王」を掲げる。作曲家ヨハン・シュトラウス2世が生誕200周年を迎えることから、その音楽、文化遺産の魅力を世界的に訴求する。

2025年の「聖年」に向けて、ローマ市内の短期宿泊賃貸（いわゆる民泊）が過去1年で2倍に増加したと推計。長期賃貸の供給減少と家賃の高騰が問題となっている。

ブッキング・ドットコムが2025年の9つの「旅行トレンド予測」を発表。冒険を求めるベビーブーム世代、空港での体験を重視するミレニアル世代・Z世代など、2025年は旅行のあり方が一新すると予測。

ANAとJALは、2024年度年末年始（2024年12月27日～2025年1月5日）の予約状況を明らかに。両航空とも、日並びが良いことから、国内線、国際線とも予約数は前年を上回る。ANAの国際線予約数は前年同期比16.2%増、JALは同24.2%増。

第38回日韓観光振興協議会が開催された。継続的な交流拡大、バランスのとれた観光交流成長に向けた課題について意見交換。ソウルで日韓観光ビジネスフォーラムも開催され、約120名が参加した。

タビナカ体験予約のアソビューが海外旅行の体験商品の予約・購入の取り扱い「アソビュー！海外」を開始。今後2～3年以内には海外旅行需要がコロナ前の水準を超えると予想し海外旅行への参入を判断。

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年11月の日本人出国者数（推計値）118万人。2023年比は14.4％増。

日本旅行業協会はオーストラリア政府観光局、およびクイーンズランド州政府観光局と「サンゴ保全体験　SDGsプログラム」を共同企画。アウトバウンド促進協議会の部会活動の一環で、SDGsを切り口に豪州旅行を活性化へ。