デジタル・テクノロジー

地域内の周遊促進に「自転車」と自動車の「ドライブ」を活用するとどんな効果が得られるか。ナビタイムが自治体の取り組み事例を紹介。

世界的な航空輸送情報技術会社SITAは、各航空機関が新型コロナウイルスの検査結果やワクチン接種記録を安全に共有できる「ヘルス・プロテクト (Health Protect)」を立ち上げた。複数デジタル証明と連動が可能。

プリンスホテルは、宴席の開催前から開催後までのすべての参加者の健康状態を把握できる仕組みを立ち上げた。緊急事態宣言解除後に、婚礼とMICEでこのサービスをスタートさせる。

大分交通が仕事用LINE「LINE WORKS」を導入した。災害などバスの運行を妨げるトラブルが発生した場合に、関係者への連絡事項をトークで一斉送信することが可能に。

デンマークは、独自に新型コロナウイルスのワクチン接種を証明するデジタルパスポートの開発に乗り出した。今後3、4ヶ月以内に、出張などで利用することが可能になる見込み。将来的には正常な社会活動に戻すため旅行以外での活用も視野。

西日本ジェイアールバスと本四海峡バスが大阪・神戸地区／淡路島間の高速バスのスマホ回数券を発売。窓口で買う必要がないのに加え、手持ちのスマホのみで乗車できる。

北海道札幌市で2月4日、史上初の「オンラインさっぽろ雪まつり2021～みんなでつくる雪まつり」がスタートする。コロナ禍で内容刷新、オンラインPRとともに市民参加型に。

Carstay社がキャンピングカーを仕事空間として提供する「モバイル・オフィス」を開始。車中泊仕様の車をテレワークを推進する企業や個人に提供。週末は娯楽用途として。

ビジョンが東北エリアを中心にOMOソリューションを提供するZORSEと、ビジョングループの各種サービスにおいて業務提携。地域社会における課題改善とDX推進支援を拡大する。

熊本県の人吉市、小国町、南小国町が連携してAプロモーション事業「ともに見よう」を開始した。取り組みをARで再現したポスターを作成。

ミキ・ツーリストがウェビナー運営代行に特化した新事業「ミキ・ウェビナーサービス」を立ち上げた。グローバルサービスを売りに、旅行業界以外のニーズ獲得も目指す。

昨年発表した新中期経営計画でデジタル基盤の強化を掲げたJTBグループ。スマートデバイス起点でのOMOなどその具体的な戦略をまとめた。

国際航空運送協会(IATA)は、国際線再開に向けて、ワクチン接種証明書の統一化、グローバルな検査体制の確立、ePassportの普及の3つの提言を発表。

JTBは、新たな観光型MaaSのソフトウェアとして「JTB MaaS APIゲートウェイ」を開発。地域や観光事業者のアプリとをAPIで連携することで、旅行者に商品の検索、予約・決済、移動体験などをワンストップで提供するもの。

エミレーツ航空、エティハド航空、カタール航空の中東3社は、国際航空運送協会(IATA)が開発するデジタル健康パス「IATAトラベルパス」の実証を今春から開始。非接触で安全かつシームレスな手続きに期待は大きい。

イーオンは、インバウンド需要回復に備え、通訳ボランティアガイドを目指す人向けの講座を、東京会場での受講に加え、新たにオンラインで開講する。

いま、人々の変化や需要を的確にとらえて予測し、変革を進めるには、新鮮で多角的なビッグデータの活用が不可欠だ。ヤフーが分析する、直近のユーザー動向やデータ活用の方向性、同社のマーケティングソリューションの強みを聞いた。

ユナイテッド航空は、新しいデジタルソリューション「トラベル・レディ・センター(Travel-Ready Center)」を立ち上げた。各国の検査体制を確認できるほか、旅行に必要な検査結果やワクチン接種歴をアップロードすることが可能。

クラブツーリズムは旅の番組「ハーフタイムツアーズ」で、番組終了後にツアーの無料オンライン説明会を開催する。社員が生出演し、番組で紹介しきれなかった魅力や企画の裏側を解説。

東武トップツアーズは、旅行予約サイトからJRと宿泊のセットツアー予約「スゴ楽予約」の受付を1月21日から開始。 列車指定や座席指定、旅程確定までが可能になるほか、出発前に駅の指定席券売機でJR券を受け取ることが可能に。