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世界遺産の厳島神社を擁する宮島で、「宮島International Night」を実施。環境庁が地元とMICEのユニークベニューの開発を目的としたもの。

昭文社は、車に乗らずに旅をする人をターゲットにした国内ガイドブックシリーズを創刊する。電車やバスなど公共交通機関を利用する観光のトレンドに対応し、20代～30代の若い社員が企画。

6月17日、デルタ航空はアトランタの本社屋に隣接する「デルタ航空博物館」をリニューアルオープン。この日はデルタ航空の旅客便運航85周年の記念日に当たる。

労務行政研究所の調査で、過去3年間に国内出張費用を削減した企業は約3割と判明。「日当の見直し」が最多で、宿泊料の見直し、テレビ・インターネット会議の導入・活用も3割を超えた。

内閣府は平成26年版（2014年）高齢社会白書を発表。高齢化率が過去最高の25.1％に上昇した一方、15～64歳の生産年齢人口は1.5％減の7901万人となり、32年ぶりに8000万人を下回った。

観光庁によると、主要50社の2014年4月の総取扱額は前年比1.2％減の4329億円。海外旅行は5.1％減で国内旅行も0.6％減の2763億円とわずかに下回り、15か月ぶりにマイナス推移となった。

2014年4月に成田／メキシコシティ間を週4便に増便したアエロメヒコ航空（AM）。このほど開催した旅行会社向けセミナーで倍増した座席供給と新たなサービスで利便性向上を訴えた。

このほど開催されたアエロメヒコ航空（AM）の旅行会社向けのセミナーでは、メキシコ日本通運から駐在員が参加。日本企業進出の状況や、旅行会社が把握するべきリスクや治安について語った。

JTB総合研究所が女性を対象に実施した「女性の時間の使い方と旅行に関する調査」で、フルタイムで働く女性の平日の平均労働時間は9.1時間と判明。自分の時間が増えているとの回答が増加。

フィリピンで「観光と気候変動に関するUNWTO-ASEAN国際会議」が開催。UNWTOとクイーンズランド大学の共同研究によると、気候変動に関連した大災害の9割がアジアに影響を与えているという。

観光庁は第2回「若者を応援する取組表彰」の各賞を決定。観光庁長官賞には、一般社団法人リディラバの「社会問題発信型のプラットフォーム：リディラバのスタディツアー」。送客実績は2000人以上。

ピーチ・アビエーション(MM)は、2013年3月期の決算を発表した。それによると、当期純利益10億4,600万円(前年度12億900万円の損失)を計上。2012年3月に就航して3年目で単年度黒字を達成した。

トリップアドバイザーは「トラベラーズチョイス世界の人気観光スポット2014」で、「ランドマーク・公園編」を発表。このうち、「ランドマーク」は、マチュピチュが2年連続で1位となった。

ILTM JAPANが2015年3月16日～18日の日程で、京都で開催されることが決定した。TLTM JAPANはテーマを日本の富裕層に絞ったインバウンドとアウトバウンドビジネスに特化しているのが特徴。

外務省によると、スリランカ南西海岸の観光都市アルトガマで仏教徒とイスラム教徒が対立し、数名が死亡、約80名が負傷。外出禁止令が発令された。

BAと英国政府観光庁が、期間限定でWorld Traveller Plus（プレミアムエコノミークラス）の往復運賃を特別価格で提供。東京‐英国が往復13万円。

観光ジャーナリスト・千葉千枝子氏による観光コラム。今回は観光と親和性の高い文化・芸術・スポーツなどの魅力で賑わいを創出「文化観光」や既存の街並みを生かした観光まちづくりについて。

スカイスキャナーは「予約のベストタイミング調査」で、最も海外航空券が安くなるのは出発8週間前の購入であると発表。早期ほど安いとは限らず、ピーク時に安くなる方面も判明。

カタール航空CEOのアクバ・アル・バクル氏が来日、記者会見で同社の拡大戦略やドーハの新しい空港などについて説明した。JAL、ANA両社とのコードシェアはワンワールドのJALに移行する方針も。

カタール航空（QR）の3つ目の日本路線となる羽田／ドーハ線が2014年6月18日に新規就航。日本発初便は満席で羽田を出発、夏に向けての販売も堅調。