ニュース

2015年に旅行・観光ビジネスで押さえておくべきキーワードを観光ジャーナリスト・千葉千枝子氏が解説。域内のモノ・ヒト・サービスの自由化が始まるアセアン経済共同体から北陸新幹線まで。

【年頭所感】　KNT-CT　HD代表取締役社長・戸川 和良氏は年賀式で年頭あいさつを実施。生き残りの道をコモディティ化からの脱却と指摘。自由な発想や個性的な商品造成やウェブシフトを確かなものにする方針を語った。

2015年度税制改正大綱で消費税免税制度の拡充が決定。地方の商店街や物産センターなどで免税販売手続を第3者に委託する一括カウンター設置や、クルーズ埠頭などでの免税店手続の簡素化が実現する。

リクルートグループのメディアテクノロジーラボは、外国人旅行者向けにレストランのメニューを翻訳できるアプリ「NinjaNavi（忍者ナビ）」を公開。人工知能を用いた独自の文字認識技術を採用。

【日系航空2社の年末年始】日本航空(JL) と全日空(NH)の2014年度年末年始期間の利用実績によると、国際線では両社とも羽田国際線拡大に伴い提供座席数を増やしたことから、旅客数も前年比増。利用率も前年を上回る。

【LCC3社の年末年始】ピーチアビエーション(MM)、ジェットスタージャパン(GK)、バニラエア(JW)のLCC3社は2014年度年末年始期間、路線網の拡大に伴い旅客数を伸ばしたものの、利用率では明暗が分かれた。

【年頭所感】　JATA会長の田川博己氏は年頭所感を発表。2015年は2020年の4000万人時代の長期的ビジョンを作成する年とし、インバウンド拡大や業法改正など、2020年に向けた基盤固めの活動について言及した。

【年頭所感】　JTB代表取締役社長・髙橋氏は2015年年頭所感で観光への追い風が吹く中、さらなる成長を推進するDMCをキーワードとする方針、「世界発・世界着」の事業拡大などに言及。記事に全文。

【年頭所感】　JAL代表取締役社長の植木義晴氏は新年の挨拶として、JALグループの夢の実現に向けた決意を改めて述べ、残り2年の中期経営計画で目標必達へ社員一丸で努力する意思を示した。記事に全文。

【年頭所感】ANAホールディングスCEOの伊東 信一郎氏は、2015年の年頭所感を発表。「真に支持される企業グループになるために」と題して、グループ一丸で努力と挑戦をしていくことを呼び掛けた。記事に全文表示。

JTB国内旅行企画は沖縄ウエディングを強化。挙式組数が1万組を超え、注目が高まる中、到着時から滞在中のサポートを強化し、同行者プランも新設してさらなる取り込みを図る。

ラスベガス観光局によると、2014年の観光客数4100万人になる見込みだ。ラスベガスが4000万人を超えるのは初めてで、これまでの最高だった2012年の3972万7000人を上回った。

IT関連調査会社のIDCジャパンは、2014年の国内ビジネスサービス市場の調査発表。市場規模は9425億円で前年比4.2％増となり4年連続の成長と予測。

2015年はどんな年？6年ぶりに秋の「シルバーウィーク」が発生する2015年、旅行ビジネスで知っておきたい動きをまとめてチェックできる記事。旅行市場を取り巻く環境と年間予定をまとめた。

マーケティング実務家を対象にした「2015年に注目すべきトップ3」によると、1位は「スマートデバイス」、2位は「インバウンド市場」。2014年の流れを受けてさらに市場拡大を予想。さらに「ロボット失業」の可能性も。

JTBは「海外需要開拓支援機構（クールジャパン機構）」への出資を実施。国内外で同社のネットワークをサポートを行う計画。同機構は日本の魅力（クールジャパン）の事業化や海外需要獲得を目的とした官民ファンド。

日本政府観光局（JNTO）理事長・松山良一氏が2015年を迎えるにあたって年頭所感を発表。2015年はビジット・ジャパンの執行機関化元年として積極的なプロモーション活動を実施。

ジャルパック代表取締役、二宮秀生氏が2015年年頭所感を発表。今後も環境の変化に柔軟に対応しながら常に顧客視点であることを使命とし、「羊、遠くに行く」というメッセージに強い信念を込めた。

2015年の学生旅行の動向は「大周遊とビーチでワイワイの2回旅行」が特徴。HISは、ゼミやサークルなどの旅行は価格重視のビーチへ、少人数では内容を吟味した旅行に申し込む傾向が強い結果を発表。

リクルート傘下の旅行情報誌「じゃらん」と結婚情報誌「ゼクシィ」は出雲市と協働で、「まちキュン・ご当地婚姻届」に関連した「縁結びスタンプラリー企画」を実施する。