検索キーワード "GO to"

楽天グループ傘下の体験予約サービス「ボヤジン」が、国内最高級の鮨店「すきやばし次郎・本店」に外国人旅行者を招待。豪華バスでの東京観光も。

ASEAN（東南アジア諸国連合）の創設50周年を記念し、2017年にASEAN全域で観光キャンペーンを開催。日本などアジア圏のほか欧州圏や北米などもターゲットに。

月1回以上使用するスマホアプリの数は全体平均で30個となり、2年前の2014年の調査よりも3個増加。ヘビーユーザーとライトユーザーでは異なる傾向が判明ニールセン調べ。

国連世界観光機関（UNWTO）のタレブ・リファイ事務局長と世界ツーリズム協議会（WTTC）のデイビッド・スコースィル理事が日本の観光従事者を前に議論。ツーリズムEXPOジャパンで開催された「グローバル観光フォーラム」の様子を取材。

オンタリオ州観光局のトリシャ・グラント副社長が来日。「4番目に大きい海外送客市場」である日本に向け、カナダの首都オタワやオンタリオ州各地の最新情報を紹介。

電通主催の「オンライントラベル最新動向セミナー」で、旅行ビジネスで起こっている新潮流についてディスカッション。グーグル、フェイスブックの動きから、AIやロボットの活用まで聞いてきた。

復興庁がこのほど、東北6県へのインバウンド需要拡大に向けた13の新プログラムを本格始動。

経済産業省が中心となって進める「おもてなし規格」の取り組みが本格化。サービス産業を対象に、その品質向上を「見える化」して認証。

凸版印刷が現存しない城などの史跡をVRで再現する体験型観光アプリを開発。史跡ごとに提供していたアプリを1つに集約し、GPSと連動して地域回遊型のナビ機能も提供。

Google（グーグル）が米国2016年9月19日、旅行プラン作成アプリ「グーグル・トリップ（Google Trips）」をリリース。旅行先に応じて、おすすめ観光スポットやルートが選択できる仕組み。

2016年9月9日の国家戦略特別区域諮問会議で、特区民泊制度の要件緩和が発表された。議論のポイントと今後の展望を谷口和寛弁護士が解説するコラム。

羽田空港でのロボット製品活用を目指す「羽田空港ロボット実験プロジェクト 2016」がスタート。政府の「改革2020」プロジェクト実現に向け。

日本政府観光局（JNTO）が2016年9月21日、米国向けホームページを一時閉鎖。一部情報の改ざんを確認、調査のため。

情報通信研究機構（NICT）と富士通が医療現場の多言語音声翻訳システムｄ実証実験開始。急増する外国人患者とのスムーズな会話支援に向け。

外務省がオーストラリアにスポット情報で注意喚起。ISILがウェブ雑誌上で、シドニーのオペラハウスなどの地名を例示し、オーストラリア人の殺害を呼びかけている。

法務省入国管理局が、外国人の入国時の自動化ゲート利用範囲を拡大する「トラスティド・トラベラー・プログラム」を開始。特定要件を満たす短期在留者もゲート利用が可能に。

世界的ホテルグループとして知られるメリア・ホテルズ・インターナショナルが、各国で事業展開を加速している。日本市場を有望市場として積極的な営業展開していくため、日本オフィスの設置に続き、旅行会社専用予約プラットフォーム「Melia PRO（メリア・プロ）」の日本語版登録サイトもオープンした。その背景と、旅行会社向け「Melia PRO」を活用するメリットを紹介する。

ヤマハリゾート社が事業再編にともない、2016年12月25日をもって「つま恋」の一般営業終了を決定。

観光庁はJNTO認定の外国人観光案内所に対し、情報発信強化のための経費の一部を補助する二次募集を開始。JNTOの案内所の認定要件も緩和され、補助要件を満たすケースが増加する可能性も。

日本観光振興協会（日観振）と日本旅行業協会（JATA）が第2回ジャパン・ツーリズム・アワード」の受賞結果を発表。2016年9月22日の「ツーリズムEXPOジャパン2016」開会式に続いて表彰式を催行予定。