デジタル・テクノロジー

JTBはNPO法人NICEと連携し、旅行記録アプリ「notabi（のたび）」を活用して国内外のボランティア活動体験を共有する新たな取り組みを始める。参加者の視点から地域の魅力を発信し、旅行者への認知拡大を通じ地域活性化につなげる。

JAL、ジェイエア、バンダイナムコフィルムワークスが映画「ラブライブ！虹ヶ咲学園スクールアイドル同好会 完結編 第2章」とコラボ。京都・大阪・神戸 3都市の周遊AR体験パック販売などデジタル活用の推し活で人流創出。

トキエア最高経営責任者（CEO）の和田直希氏が新たな構想を発表。チャータ便、スーパーアプリ、航空機開発を進めることを明らかに。また、実業家の堀江貴文氏が取締役として経営に参画する。

movは、グループ会社「Pathee」を吸収合併。Patheeの主力プロダクト「STORECAST」の提供を通じて培った小売領域の専門性と開発技術を「口コミコム」に集約する。

tripla（トリプラ）は、東南アジアを中心にホテル向けソリューションを展開するWebConnectionと戦略的パートナーシップを締結。タイとインドネシア市場でのDXを推進。

茨城県常陸大宮市がマイカー乗り合い公共交通サービス「ノッカル常陸大宮」の実証運行を開始。乗合タクシーや路線バスの運行が少ない土日祝日に、タクシー事業者がない市内地域と主に中心市街との間で運行。

Meta Osakaは、南海電気鉄道との協業で推進する「デジタルエンターテインメントシティ構想NAMBA」の詳細を明らかに。道頓堀商店街とも連携し、eスポーツイベントを街ぐるみで開催。

TikTokは、新たにトラベル広告フォーマット（Travel Ads）をリリース。旅行関連の広告主は、パーソナライズされたクリエイティブを使用して、自動的にプロモーションを展開することが可能に。

（PR）観光DXの専門チームを立ち上げ、地域課題に寄り添ったDX事業を展開するJTB。異業種との共創で開発した革新的な2つのサービスの中身と、2025年10月開催の「CEATEC 2025」への出展の狙いを聞いた。

JTBとエアビーアンドビー（Airbnb Japan）は、「地域未来にぎわい工房」を創設。賛同するパートナー企業と共に、観光支援の枠を超えた「持続的なにぎわい創り」を支援。2028年までに125地域での展開を目指す。

イベントのプラットフォーム「ピーティックス （Peatix) 」は、訪日外国人観光客が日本滞在中にイベントを発見・予約できる新サービス「Visiting Japan」を開始。英語をはじめとする多言語にも対応。

ナビタイムジャパンは、貸切バス対応の行程表作成ウェブサービス「行程表クラウド by NAVITIME」で貸切バスの運賃・料金基準額への対応を開始。新基準額で計算することが可能に。

日本政府観光局（JNTO）は、2027年3月19日に横浜市で開幕する「2027年国際園芸博覧会（GREEN×EXPO 2027）の特設サイトを公開。関連した訪日旅行のモデルコースなども発信。

JTBは、配送DXを展開するMOMOA（モモエース）と共に、観光地での物流・配送マッチングサービス「Baggage GO」を開始。手ぶら観光を推進しオーバーツーリズム課題の解決を目指す。

SQUEEZE社は、交通系ICカード「モバイルSuica」によるチェックインにも対応するセルフチェックイン端末「suitebook KIOSK」を正式リリース。オペレーションプラットフォーム「suitebook」とも連携。

米観光産業ニュース「Skift」は、欧州委員会がオンラインでのホテルレビューの透明性を高めることを目的として、新たに承認したオンライン評価とレビューに関する行動規範についてレポート。

マレーシア航空グループは、アドビ、グーグル、スカイスキャナー、ビザと新たなデジタル基盤を構築すると発表。2030年までに世界トップ10に入る航空会社になることを目指す一環として。

サステナブル旅行を推進する非営利団体の「Travalyst（トラバリスト）」は、新たなサステナビリティデータプラットフォーム「Data Hub」を立ち上げ。中立的なデータ交換の場として機能。

（PR）顧客とパートナー企業、双方へのサポート体制を強化するトリップ・ドットコム。同社がサポート拡充にこだわる理由やその内容、OTAとしての流通の健全性への取り組みなど、代表の高田氏に聞いてきた。

K-POPアーティストJENNIEを起用したソウルのグローバル観光キャンペーン「Absolutely in Seoul」の再生回数が全世界で累計6億回を突破。「ソウルでは何でもできる」がテーマ。