デジタル・テクノロジー

文化庁が「文化財の観光活用に向けたVR等の制作・運用ガイドライン」を公開。自治体に向け、VR・AR・MR技術を用いた体験型文化財の制作フローや先行事例などを解説。

ヤフーが2018年6月、同社グループのサービスで用いる暗号化通信プロトコル「TLS」の対応範囲を変更。古いブラウザーやOSでは利用できなくなるので確認が必要。

日本版DMOの山陰インバウンド機構が観光ビジネスプラットフォームを構築。日本ユニシスとの取組。地域電子マネーサービスも開始へ。

アドビシステムズが、デジタルマーケティングカンファレンス「Adobe Digital Experience Insight 2018」を開催。基調講演では、顧客体験をキーワードにインバウンド戦略でのデジタル対策についてJTBの三島氏とJTB総研の山下氏が登壇。

シニアのスマホ所有率の最新調査で、60代が初めてスマホ所有率が5割超に。

6月15日の民泊新法施行に向け、民泊関連のビジネスが加速。民泊運用代行サービスが無人チェックイン対応でシステム強化。

API（アプリケーションプログラミングインタフェース）技術が旅行業界のもたらすものは何か？　想定される機会創出や利益について分析した外電コラム。

ハウステンボスが長崎の「変なホテル　ハウステンボス」で、無人コンビニをオープン。顔認証と画像認識、クレジット決済のキャッシュレスで実現。

JTBがアクティビティ予約「asoview！」を運営するアソビュー社とともに昨年1月に開始した観光関連商品の販売管理システム「エリアゲート」。今年4月からはその多言語バージョンがリリースされ、インバウンド市場への対応も可能に。

トリップアドバイザーが旅行者向け体験ツアーやアトラクションのマネジメント・テクノロジーを提供するIT企業、ボークン（Bokun）の買収を発表。ネット経由でのタビナカ取扱い強化につなげる考え。

アマゾンが旅行業界の変革に動き出す可能性はあるのか。その実現に向けた課題や戦略は？　観光産業ニュースメディア「フォーカスワイヤ（PhocusWire）」の分析記事を紹介。

ANAは、訪日旅客向けに日本の魅力や情報を発信する新サイト「Japan Travel Planner」を開設。旅程自動作成機能を新搭載。作成した旅程に基づいて航空券の予約も可能に。自治体などによる地域情報の掲載も容易に。

海外用Wi-Fiルーターレンタル「グローバルWiFi」などを展開するビジョン社が、小型翻訳機「ili（イリー）」のインバウンド版レンタルサービスを開始。

ホテル接客のロボット活用でサイバーエージェント、ロボット学者の石黒氏らが開発に着手。人のできないコミュニケーションなど“おもてなし”にこだわった技術開発へ。

海外用WiFiルーターレンタルのビジョン社が旅行会社とタッグ。旅行ツアーに組み込み、タビナカの通信環境の提供を提案。エス・ティー・ワールドが採用し、自社ツアー客に提供へ。

全日空商事とエスキュービズムは、地方自治体やDMOおよび企業などのインバウンド担当者などを対象としたメディア「インバウンド NOW (https://inboundnow.jp/media/)」を公開。ノウハウや実例などを紹介。

成田空港で運用されている訪日客向けAIコンシェルジュが、トランジットツアーの案内を開始。空港内の待ち時間を活用する情報として積極的に配信。

成田国際空港会社は、新しい訪日旅行情報サイト「TOKYO-NARITA JAPAN EXPLORER (英語版)」を開設。成田空港周辺や成田空港から国内線や高速バスでつながっている観光地情報やアクセス情報などを提供。

飲食店ネット予約顧客管理システム「TableSolution（テーブルソリューション）」を提供するVESPER（べスパー）はアジアでの事業を拡大。韓国とシンガポールにオフィスを開設。

「空」が提供するホテルの料金設定エージェント「MagicPrice」と「クリップス」が提供する無料のクラウド型サイトコントローラー「ねっぱん！」とが連動を開始。よりスムーズな料金反映が可能に。