デジタル・テクノロジー

「しまなみ海道エリア」で観光消費の拡大を目的としたレンタサイクル利用者向けアプリ活用の観光DX実証実験。音声レコメンドを行うアプリを提供。データ取得で現状把握や業務の効率化も。

人口325人の離島・新潟粟島がNFTで新しい島民を創出するプロジェクトを開始。ふるさと納税を通じ募集し、NFT「島民証明書」を発行するほか、疑似島民体験の提供も。

TOPPANが、北海道の「NFTを活用した周遊促進事業」を受託。道内に点在する世界文化遺産「北海道・北東北の縄文遺跡群」を周遊することで、オリジナルNFTを入手できる「縄文×NFT デジタルスタンプラリー」を実施する。

日本NFTツーリズム協会が2023年8月に実施した第1回「ツーリズム×NFTフォ－ラム」をレポート。NFTを活用した観光関連プロジェクトの先進事例を中心に、NFTの可能性を伝えた。

グーグルは、日本国内の宿泊施設の特性にあわせた検索機能を追加。宿泊プランと料金に関するフィルタで部屋タイプ、客室の特徴から大浴場や温泉、露天風呂まで。数あるプランの中から宿泊施設を効率よく簡単に選択。

LINEヤフーは、2023年10月4日からユーザーが任意で設定できるLINEとYahoo! JAPANのアカウント連携を順次開始。サービス間のスムーズな情報連携が可能に。

モバイル社会研究所によるシニアのメールとSNSの更新・発信についての調査によると、LINEおよびメールの利用者の多くは送信も行っていることがわかった。Facebook、Instagram、Twitter利用者の約半数が更新・発信も実施。

東海道・山陽・九州新幹線は、ネット予約＆チケットレス乗車サービス「エクスプレス予約」および「スマートEX」で、LINEヤフー、ジョルダン、名古屋鉄道が提供する乗換案内サービスとの連携を開始。

北海道観光の公式アプリ「HOKKAIDO LOVE!」で北海道179市町村の周遊を促すキャンペーン。チェックインスポットをリニューアル。

大阪観光局は、公式観光情報サイトの「OSAKA-INFO」に20言語以上に対応可能な生成AIチャットボット「Kotozna laMondo（コトツナ ラモンド）」を導入。急増するインバウンド需要に対応する。

HISが運営する観光案内所「原宿ツーリストインフォメーションセンター」が店舗内の商品メニュー表示から注文まで簡素化できるスマートオーダーシステム「Capichi OI」を導入する。

ナビタイムジャパンが訪日外国人客向けのナビゲーションアプリ「Japan Travel by NAVITIME」の利用状況から訪日欧米人旅行者が訪れる人気急上昇エリアを分析。ジブリパーク、草津温泉が欧州人に人気。

LINE、ヤフーは2023年10月1日、グループ内再編に関する手続きを予定通り完了し、「LINEヤフー」（英文名：LY Corporation）として業務を開始した。

JR西日本グループがデジタル変革を推進する新会社「TRAILBLAZER」を設立。専門人材を登用し、DXによる新たな顧客体験の提供、鉄道の広範なバリューチェーンの効率化を目指す。

観光プロモーションの実績豊富なJTBコミュニケーションデザインの知見を組み込んだ、ウェブサイト解析ツール「AIアナリストfor ツーリズム」。その特長と実力、観光事業者が活用する利点を聞いた。

エイチ・アイ・エス(HIS)は、店舗マネジメントツール「はたLuck」を展開するHataLuck and Person社へ出資。観光産業の生産性を向上し、高付加価値な観光サービスを提供する観光DXを推進していく。

宿泊施設の課題解決に向けたクラウドサービスを展開するかんざし社。キャンセル料回収自動化の新サービス「わきざしクラウド」の特長と活用方法から、同社が描く地域観光DX事業まで聞いてきた。

ロイター通信によると、民泊エアビーアンドビー(Airbnb)のブライアン・チェスキーCEOは、来年のパリ五輪に向けてパリ市民に対して自宅を貸し出すように呼びかけ。リスティングが増えれば宿泊施設の価格高騰をの抑制にも。

埼⽟県川越市は、ギフティ社が提供するデジタルプラットフォーム「e街プラットフォーム.」を採⽤し、市内での「旅先納税.」を開始。観光客誘致だけでなく、他産業への波及効果や地域の稼ぐ力の強化にも期待をかける。

JR西日本らが2024年春の北陸新幹線福井・敦賀開業に向け、福井県エリアに導入する「観光周遊型XRバス」。総合演出を堤幸彦さんが務めることなどが明らかに。