調査・統計・マーケティング

サイボウズら4社の合同調査で、コロナ禍の2年間で普及したテレワークやワーケーションの実態が明らかに。テレワーク意向は二極化。若い人ほど移住や多拠点居住など働き方の変化を望んでいる。

2022年2月のハワイ州への渡航者数が大幅増加。日本人渡航者数は2019年同月比98.2%減の2181人も、平均滞在日数は同224.3%増の18.37日に。

スカパーJSATの調査によると、「宇宙に行ってみたい」は34.4%。宇宙旅行で「行ってみたいと思える」上限金額は平均234万円。体験してみたいエンタメは「無重力体験」が突出。

JTBが今年のGWの国内旅行動向の見通し発表。前年68.4%増の1600万人、2019年比では43.4%減になる見込み。遠方旅行、ホテル宿泊などコロナ前の旅行内容が復活傾向に。

主要旅行業者45社・グループの2022年2月総取扱額は前年同月比95.4%増の793億3598万円だった。国内旅行は前年同月比94％増の730億2931万円（2019年同月比63.4％減）。

東京商工リサーチが20221年度の旅行業の倒産件数を発表。厳しい経営環境の中、資金調達難による「あきらめ型」倒産が増加する可能性も。

東京商工リサーチが2021年度の宿泊業倒産件数を発表。コロナ初年度の衝撃の反動で減少も今後は増加の可能性も。

東京商工リサーチが2021年の旅行業の業績調査を発表。コロナ禍2年目の厳しさが浮き彫りに。

旅行・レジャーでのカーシェア利用が回復傾向に。

コロナ禍のダメージ度合いと、従来の地域や観光客との関係、市場構造と間には相関があるのか？　観光政策研究者の山田雄一氏が、コロナ禍前2019年当時の「観光の状態」と、2020年～2021年の人泊動向（日本人）の関連性について分析結果を解説。

観光庁が2021年の訪日外国人の旅行消費額を試算。参考値として発表。

2022年2月の日本人延べ宿泊者数は前年同月比34.4%増、2019年同月比では31.7%減の2341万人泊。2022年2月の客室稼働率は34.5%。2019年同月との比較では27.4ポイント減。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングが『ツーリズムの未来2022-2031』を発刊。同書の発刊を記念し、2022年1月末に開催されたウェビナーを抄録した。

国交省の「テレワーク人口実態調査」によると、2021年度の雇用型テレワーカーの割合は27%。首都圏で大幅上昇で42.3％。感染収束後は約84%が継続意向。

今の消費者の関心は何か、次にヒットする商品は何か？ ヤフーが検索ビッグデータから読み取った観光トレンドの“ネクストブレイク”とは？

電通デジタルが、ネイティブ世代（10～20代／30代前半）を対象にした、消費・価値観調査の結果を発表。

京都市観光協会による観光事業の実態調査によると、2020年の売上はコロナ禍前から約6割減。2021年も前年からさらに2割以上の減少に。

米国の宿泊施設団体の調査で、米国の業務渡航者の77%、会社員の64%が、出張は以前よりも重要になっていると考えている結果に。

アメリカン・エキスプレスが消費者の旅行意欲に関するアンケート調査を発表。コロナ禍を経て、旅行への期待が高まると同時に、旅行でのお金の遣い方も深く考える傾向に。

2021年の訪日クルーズ旅客数はゼロに。総寄港回数は前年比19.3%増の420回。