調査・統計・マーケティング

じゃらんリサーチセンター最新調査によると、コロナ前と現在との旅行への考え方で、最も差が大きかったのは「旅行に行くことは慎重に考える」。リラックス旅行や穴場スポットも上昇。

リクルートのじゃらんリサーチセンターが、日帰り旅行に関する調査結果を発表。他の年代とは違う、若年層男性に特徴的な志向。

トリプラとOTAインサイトが2022年4月12日・15日・20日、宿泊施設向け合同セミナーを開催。両社のツール連携の戦略や事例紹介など。

米旅行調査フォーカスライトによると、米国では2023年までにホテルのオンライン直販の売上シェアが再びOTAを超えると予測。最新レポートを紹介。

アソビュー社がスキー・スノーボードの実態調査を実施。関東は約5割が「以前していたが今はしていない」と回答するなど地域差が浮き彫りに。

JTBが2022年の国内旅行者数を予測。2021年比97%増の2億6000万人(2019年比11%減)、感染状況が落ち着けば、今後の旅行消費に期待が高まる。

日本政府観光局によると2022年2月の訪日外国人旅行者数は1万6700人。

日本政府観光局によると2022年2月の日本人出国者数は4万6900人。

世界のホテル流通で直販が大きく増えている。ランキングによると12か国で2番目に多い流通量。エアビーも複数国でランクアップ。ブッキングは17か国でトップに。

主要旅行業者45社・グループの2022年1月旅行取扱状況によると、総取扱額は前年同月比137.6%増の872億1378万円だった。2019年同月比では73.3%減にとどまった。

米旅行調査フォーカスライトが、米国における短期レンタル動向をレポート。直近の短期レンタル宿泊では、エアビーアンドビーの人気がトップ。

帝国データバンクの調査によると、DXを理解し取り組んでいる企業は7社に1社。半数の企業が、人材やスキル・ノウハウの不足を課題に感じている。

消費者が望むのは「柔軟なよいサービス」であり、スマートで欲しいものであれば必要な料金を払ってもよいと考えている―。顧客中心のデジタル化の重要性について解説するコラム。

オリコンの旅行比較サイト満足度調査によると、航空券とホテルでは「トラベルコ」が総合1位。「Google Travel」が2位で初登場。ツアーの総合1位はトラベルjp。

産労総合研究所の「2021年度国内・海外出張旅費に関する調査結果」で、約8割の企業が「国内出張が減っている」と回答。国内出張の規定・運用ルールを見直した企業は14％にとどまる現状も明らかに。

2022年1月のハワイへの全渡航者数は前年同月比2.3倍、2019年比3割減の57万人。日本人は2850人で、平均滞在日数は19日だった。

読売広告社の都市生活研究所が実施した「Z世代 買い物行動調査」。コロナ禍でSNS、店頭の役割は大きく変化。出会いはInstagramがトップになるなど、SNSが独占。

国際航空運送協会(IATA)は、世界の総旅行者数は2024年には2019年比103%とコロナ前を超えて40億人になると予想。一方、アジア太平洋に限っては、97%にとどまる。

2021年の日本宿泊者数は前年比5％減、2019年47.1%減の3億1497万人泊。客室稼働率は全体で34.5%。日本人は一部回復したものの、インバウンド需要消失が響いた。

ウェザーニューズによると、2022年の桜の開花は西・東日本では平年並みのところが多く、北日本では平年より早い予想。開花トップは3月20日の東京。