調査・統計・マーケティング

JTB総合研究所が「中国・オーストラリア・英国からの訪日意向調査」を実施。オーストラリアでは、2023年以降に日本への旅行を検討する割合が42.4%に。東京2020大会は、日本旅行への関心を高めるポジティブな影響。

日本気象が桜の開花を予想。今シーズンは、全国的に年末年始の寒波の影響で桜の休眠からの覚醒が十分だったため、平年並みか平年並みより早い開花になる。

2021年に世界で最もダウンロードされた旅行系アプリは「グーグルマップ」。価格凍結で話題のホッパーが米国OTA部門で1位、世界でも3位に急上昇した。ライドシェア系アプリのダウンロードも増加。

中国OTAシートリップが2022年正月休暇の予約状況を公表。近距離旅行の予約数は前年同期比238%増。同一省内のホテル予約は同70%増となり、依然として近距離旅行の需要が高い結果に。

東京商工リサーチによると、2021年の「貸切バス業」倒産（負債1000万円以上）は前年比27.2%増の14件で過去30年で最多に。小規模の事業者ほど深刻な経営悪化に直面。

OAGによると、2021年の世界の提供座席数は2019年の87億席から35%減少し57億席に。前半は2019年比で80%まで回復したものの、後半はオミクロン株の出現によって再び減少に転じた。

ナビタイムジャパンとTrue Dataが、それぞれのビッグデータを掛け合わせ、本州から北海道へ自動車とフェリーを使って旅行する観光客像の調査結果を発表した。

帝国データバンクによると、2022年に創業から節目の年を迎える「周年記念企業」は全国で13万5425社に上り、うち100周年企業は東急、フジパン、福島銀行など1065社。

観光庁が発表した宿泊旅行統計調査（速報）によると、2021年11月の日本人延べ宿泊者数は、前年同月比3.8％までに快復。客室稼働率は全体で46％。ビジネス、シティホテルは前年同月を上回った。

スカイスキャナーが実施した海外旅行経験者への意識調査で、約6割が「次回海外旅行に行くときは家族と一緒に行きたい」との結果に。コロナ禍で家族の絆を重視する人が多いことがうかがえる。

日本銀行横浜支店は、2022年のNHK大河ドラマ「鎌倉殿の13人」の神奈川県への経済波及効果が約260億円に上ると試算。宿泊客が49万8000人、日帰り客が394万6000人に。

ニールセン・デジタルのインターネットサービス利用ランキングによると、トータルデジタルのリーチ率トップは、Yahoo! Japan。2位はグーグル。巣ごもりの長期化でリーチ率では4位だったYouTubeがGRPと利用時間シェアともに1位となった。

パンデミック後の旅行市場では、どのようなマーケティング戦略が必要か？　「トラベルテック・ショー2021」に出演したフェイスブックのインダストリー・マネジャーが最新トレンドを語った。

英国の保険会社「ウイリアム・ラッセル」が実施した海外在住の英国人の海外生活での満足度調査によると、最も満足度が高かったのはフィンランドで、日本はアジアではトップに。

楽天LIFULL STAYは、愛犬との旅行に関するアンケートを実施。旅行に愛犬を連れていく飼主は約8割（78.6%）に。宿泊先の選択で重視する点では、「愛犬を客室内で放せる」（75.7%）がトップ。

マスターカード経済研究所が2022年の世界経済の見通しをレポート。レジャーを目的とした旅行の需要が高まり、中長距離のフライトが増加すると予測。個人消費がGDP成長率を押し上げか。

Pontaの消費意識調査によると、「年末年始に購入・消費したい商品・サービス」でトップは「(ふだん食べる)食品」。旅行は前年増もコロナ前の水準には届かず。ポイントは「節約したい」派に高い活用意識。

NTTコムリサーチの調査によると、GoToトラベル再開に賛成派は53.5%で半数を超え。「GoToトラベルがなくても旅行をすると思う」も36.2%に。

日経BPコンサルティングの「Webブランド調査2021-秋冬」によると、総合ランキングでは前回(春夏編)に続き「楽天市場」がトップ。上昇率では2位に「じゃらんnet」、3位に「東京メトロ」が入った。

じゃらんリサーチセンターの最新調査によると、2021年11月末時点の潜在層を含めた旅行意欲は 67.7%。2022年のGWは、ほぼ横ばい。