旅行会社

日本旅行は、北海道新幹線と同時に開業する道南いさりび鉄道が運行する観光列車「道南いさりび食堂ながまれ号」について、企画・募集・催行など一連サービスの運営を受託。赤い風船で商品設定し、販売する。

【インタビュー】 中国最大オンライン旅行会社（OTA）のCtrip。日本法人代表の梁穎希（レオ・リャン）氏は、中国人が日本を目指す「3つの理由」があると語る。日本市場が持つ潜在力と課題について同氏に聞いた。

エクスペディアは沖縄支店をオープン。東京、大阪、九州、名古屋に続く5つ目の支店で、インバウンド戦略を拡大。本島のみならず、離島への送客も力を入れる。

JTBは訪日中国人旅行者向けに観光情報アプリの提供を開始。観光情報や割引クーポンなどのほか、今後は決済機能、土産物販売、着地型ツアーやレストラン予約など、タビナカの付帯サービスも追加する。

エクスぺディア・ジャパンは2016年2月より、現地オプショナルツアーの予約サービスを正式開始。世界で提供する約1万7000件のうち約2割で日本語に対応。JTBやKNT-CTなどとの連携で訪日外国人にも対応。

クラブツーリズムが「YOMIURI ONLINE」の女性向けページ「大手小町」にタイアップサイトを開設。女性向けの発信を強化する。

ジャルパックは16年上期の国内・海外旅行商品について記者会見を開催。藤田社長は訪日急増による仕入れ競争の激化により、「期首商品が今まで以上に大切」と強調。

「鉄旅オブザイヤー2015」で、鉄道の仕事体験と地域活性を盛り込んだJTBコーポレートセールス 旅いく推進室の作品がグランプリ。子供の鉄道仕事体験や同伴する大人の感動体験、地域活性を盛り込んだ点が高評価。

JTBやジャパンショッピングツーリズム協会などが春節期間にあわせ、訪日客を対象に消費促進の実証実験を実施。スマホアプリの移動情報と決済情報を連携させ、地方誘客のソリューション開発を目指す。

日本旅行は2016年2月1日付の管理職の人事異動を発表した。

18言語対応の航空券予約サイトなどを運営するOTAアドベンチャーは、1000万人の会員を有する施設予約サイト運営のEPARKと合弁会社を設立。生活領域にも事業を広げ、美容サロン予約から開始する。

【インタビュー】　JTBが2015年4月に発表した「オムニチャネル化」。その効果や今後の展開、「リアル店舗」の位置づけは？　 JTBのオンライン戦略について、i.JTB代表取締役の今井敏行氏が語る。

HISは2016年1月27日に開催された株主総会で新任取締役が選出。また、同日の取締役会の決議に基づいて、上席執行役員と執行役員の選任を行った。

サービス連合が発表した2015年秋闘まとめ。冬のボーナスの平均支給月数は1.18か月で前年より増加。特に宿泊業がインバウンドの急増による好業績を受けて1.26か月となり、旅行・航空業を上回る結果に。

エイチ・アイ・エス（H.I.S.）が2016年1月25日、沖縄地区に同社初の訪日外国人向けサービス拠点「OKINAWA TOURIST INFORMATION CENTER」を開業。旧正月やお花見時期を控える現地でタビナカ対応を強化。

JTBは2016年3月11日から9月30日まで、東北6県で「東北　絆キャンペーン」を展開。グループ全社による震災復興キャンペーンとして、2016年は外国人の東北旅行誘致にも注力。

日本旅行の2015年11月の総販売額は、前年比3.0％増の384億円でプラス推移。国内旅行は各部門でプラスとなったが、海外企画旅行の大幅減が影響し、マイナスに。

【インタビュー】 ITを駆使したスマートツーリズムやクラウドファンディング、農園法人やレシピ投稿「クックパッド」との連携など、新事業を次々に生み出すKNT未来創造室。アイデアの源泉や今後の展望を聞いた。

ルックJTBの2016年上期商品で、ANAとニュージーランド航空との共同企画を実施。往路と復路でそれぞれのフライトを利用する、ニュージーランド・オーストラリア周遊ツアーを初設定。

ルックJTBが旅行代金の変動型商品を投入。2016年4月出発以降の新商品から。黄色いの表紙の紙パンフレットが対象で申込みタイミングによって同じ商品でも旅行代金が異なることに。