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新しい年の始まりに、旅行・観光ビジネスに関わる年間予定をチェック。旅行市場での新トレンドや年間スケジュールなどをまとめてみた。

2017年に節目を迎える「周年記念企業」の数は14万5103社。このうち100周年の企業はニコンや森永乳業など1011社。550周年を迎える老舗企業も。

観光庁長官の田村明比古氏が2017年の年頭所感を発表。今年は観光政策の中長期的方針「明日の日本を支える観光ビジョン」を本格的にかたちにしていく「正念場」の一年になるとの決意を表明している。

日本政府観光局（JNTO）の松山良一理事長が2017年を迎えるにあたって年頭所感を発表。2017年は地方への誘客や旅行の質の向上を推進。さらに欧米豪など特定市場をターゲットとするプロモーション強化もおこなう方針。

日本旅行業協会（JATA）の田川博己会長が2017年の年頭所感を発表。「ツーリズムEXPOジャパン」の再定義や「海外旅行復活」「地方創生」などをテーマに、旅行会社が真価を発揮できる仕掛けづくりを進める方針。

エイチ・アイ・エス常務取締役でH.I.S.ジャパンのプレジデントである中森達也氏が、2017年を迎えるにあたって年頭所感を発表。新たな需要拡大を目指し、最新技術を活用した新サービスを積極展開する方針を示した。

KNT－CTホールディングス代表取締役社長の戸川和良氏が2017年の年頭所感を発表。中期経営計画で成長領域と位置付けた訪日旅行、スポーツ事業などへの事業シフトを進めると同時に、果敢な挑戦をおこなう意欲を示している。

日本旅行代表 堀坂明弘氏が2017年の年頭所感を発表。2017年は同社の新・中期経営計画スタートの年として、各分野での着実な「強み」を確立していく方針を表明している。

2017年1月1日付で楽天のライフ＆レジャーカンパニー　トラベル事業　事業長に就任した髙野芳行氏が年頭所感を発表。社内体制や顧客サービスの充実に続き、2017年はさらに強力・効果的なプラットフォームを提供へ。

ヤフー執行役員 ショッピングカンパニー長 小澤隆生氏が2017年の年頭所感を発表。2017年は、「Yahoo!トラベル」「一休」のシステム統合やYahoo!プレミアム会員への施策を通じて利便性・集客力をさらに向上。国内旅行宿泊市場の発展につなげていく。

ブッキング・ドットコム・ジャパンの北アジア統括リージョナル・ディレクター、ジェームス・ホワイトモア氏が2017年の年頭所感を発表。2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向け、これまで培った経験と知識を存分に発揮していきたいとしている。

リクルートライフスタイルの宮本賢一郎執行役員が2017年の年頭所感を発表。同社は基本方針に掲げる「需要にこたえる」「需要を創る」「地域を共に創る」ための取り組みとともに、環境変化に柔軟に対応。旅行需要の活性化に貢献していく意欲を表明。

マーケティング担当者が選んだ「2017年に注目するマーケティングワード」で、「人工知能（AI）」（38.6％）が1位に。ジャストシステム調べ。

北海道新幹線の開業で函館エリアの観光客が純増。関東・東北からの国内客がFIT・グループとも増加した。一方、訪日客への効果は現在のところ見られない結果に。

日本人（成人）の英語能力は、72か国35位に。トップ5には欧州勢がランクイン。語学教育大手イー・エフ・エデュケーション・ファースト・ジャパンが発表。

リクルートマーケティングパートナーズが海外挙式の実態調査を実施。挙式費用総額は平均204.6万円、挙式場所はハワイが約6割。

旅行で感じる幸福感（ハピネス）度合いの調査で、7割が「最高の休暇は、宿泊施設で自宅のようにくつろげるとき」と回答。ホテル滞在と民泊滞在では異なる結果も。ブッキング・ドットコム調べ。

ブッキング・ドットコムの調査で、家族旅行の子供も「高速Wi-Fi」や「SNS映えする写真撮影スポット」を求めることが判明。低年齢ほどアクティビティやプール、ビーチなどのアクティブな体験が重要に。

外務省が2016年12月27日、欧州全域でのテロ発生に関する注意喚起を発出。これまでテロが発生していない国でも十分警戒してほしいとするもの。

日本気象協会が年末年始（12月29日～1月3日）の天気情報を発表。本州太平洋沿岸は穏やかな一方、北海道と本州日本海側は雪・雨が多めに。