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（PR）「ミシュランガイド香港・マカオ2024」の詳細が発表され、香港からは3つ星レストランが7軒、2つ星レストランが12軒、1つ星レストランが60軒選ばれた。ビブグルマンも充実している。

英調査会社ユーロモニターインターナショナルによる最新の旅行者調査「Voice of the Consumer: Travel Survey」の概要を解説。「レジャー・シーカー」と呼ばれる消費者層の重要性が明らかに。

東京トラベルパートナーズは、旅と健康をテーマにした生中継番組や参加型旅番組を放送する高齢者向け動画配信サービス「旅介TV」を、2024年5月1日から開始。2025年4月からは、大阪・関西万博のパビリオンの様子を毎日生中継する予定。

KNT-CTホールディングスが2024年5月9日記者会見。代表の人事や新中期経営計画、2024年度3月期の決算などを発表した。

労働節連休の期間、海外でのアリペイユーザーによる連休最初の2日間の決済数は前年比77％増加し、総決済額は同10％増加。中国人に人気の旅先である日本での決済額は同164%増に。

キュナード・ライン14年ぶりとなる新客船「クイーン・アン」が2024年5月3日、英国サウサンプトンから処女航海。全長323メートル、全高64メートル、総トン数11万3000トン。乗客の定員は2996人。

米国ディズニー・リゾートが、2024年夏期間限定の特別チケットとホテル割引特典を発表。2024年6月10日から9月26日まで。月曜日から木曜日までの平日は子供 (3～9歳) 1人あたり1日50ドル(約7750円)、大人1人あたり1日83ドル(約1万2900円)。

KLMオランダ航空は、客室乗務員の制服規定にスニーカーを採用する。業務環境の向上とともにサステナビリティの取り組みを推進。オランダ発のフットウェアブランド 公式モデルのほか私物も認める。

「ドバイ・リーフ（Dubai Reef）」のパイロット版モジュールの設置が開始。生物多様性の向上、ドバイの沿岸および海洋生息地の保護、魚の個体数の増加および生態系の回復力の向上を推進。ドバイ経済観光庁はエコツーリズムを強化へ。

2024年4月、ハワイ・ホノルルで日本の旅行バイヤーと現地サプライヤーによる商談会「ジャパン・サミット2024」が開催された。徐々に需要が回復傾向、夏以降の需要増に期待がかかる。一方で、課題もあり、今後の動向が注目される。

フィジーから観光ミッションが来日。政府観光局とフィジー・エアウェイズらが日本のメディアと旅行会社向けに最新情報を提供した。成田／ナンディ線は、2024年8月からスケジュールを変更し、日本各地やフィジーの離島へのアクセスが向上する。

データ分析会社のグローバルデータによると、2024年第1四半期における旅行・観光分野における企業取引件数は165件で、前年同期の194件から減少。日本が同28.6%減。ベンチャー企業への融資は同29.2%減に。

欧州委員会は、欧州の若者に無料の鉄道パスを提供する「DiscoverEU」を今夏も実施。計3万5500枚が配布。最大30日間利用可能。さまざまな割引特典も。

韓国のスタートアップOTA「ヨギオテカンパニー」は、韓国から日本への旅行者拡大を目指して、日本での宿泊施設パートナーの開拓を本格的に開始。2028年までに日本向け事業の年間取引額1兆ウォン(約1100億円)を目指す。

近鉄は中国からの奈良県を訪れるWeChat Payユーザー向けに購入から乗車までスマートフォン内で完結するデジタルきっぷをWeChatミニプログラムで販売。大阪難波駅または京都駅と近鉄奈良駅間のきっぷ計6種類。

福井県あわら市で同市の知られざるコンテンツを市民が紹介する「あわら観光マッチングガチャ」の提供を開始。市民との交流を疑似体験。

（PR）茨城県の人気観光地・大洗観光協会が取り組む「大洗OTA構想」とは？　住民向け商売が主体だった事業者も巻き込み、地域全体でタビナカを販売していく挑戦と、その仕組みを支援するNECのサポートを聞いた。

2024年3月（第1次速報）の延べ宿泊者数は、前年同月比8.2％増の5486万人泊。外国人は同33.4％増の1270万人泊。2月の外国人延べ宿泊者数は都市圏45%増、地方1.6%減と依然として大きな差。

民泊エアビーは、著名人ホストによる特別体験を集めた新カテゴリー「アイコニック」を追加。宿泊だけでなく、体験をさらに強化する。また、グループ旅行の予約機能も拡充。さまざまな情報をグループ間で共有できるようにした。

観光庁は、「地方部における観光コンテンツの充実のためのローカルガイド人材の持続的な確保・育成に向けた有識者会議」を開催。地域の観光コンテンツの魅力を伝えるガイドが不足しているとの課題認識から。