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ビジネスパーソンを主な対象とした調査で、96.2％が外出中・移動中にWiFiを利用。満足度はホテル、空港、飛行機の順に。日経BPコンサルティング調べ。

飲食店の無断キャンセル防止へ、予約管理会社が消費者意識調査を実施。「とりあえず」の予約が多く、個人特定が難しい予約手段の無断キャンセルが多い傾向が明らかに。

日本遺産と旅行に関する意識調査によると、「日本遺産」について知っているのは全体の29.4％。「全く知らない」人が36.3％。フュートゥラディション ワオ調べ。

プリンセス・クルーズが新造船「スカイ・プリンセス」の詳細情報を発表。トップデッキ中央部に新コンセプトのスイート客室「スカイ・スイート」も。

キュナードで最大の豪華客船「クイーン・メリー2」が、2019年のグランドクルーズで北九州港への初寄港が決定。乗下船できる2コースが追加販売へ。

中国人の人気旅行先で日本が再び1位に。ミレニアル世代の消費額が増加。高級品より現地体験を求める傾向が顕著。テクノロジーの貢献も。

日本国内のパスポート申請窓口において「ダウンロード申請書」による申請受付が2018年10月から可能に。「パスポート申請書ダウンロード」ホームページから作成・印刷。

白馬観光開発は、スノーピークと共同で、長野県白馬村の地域活性化を目的として、白馬村を中心とした事業展開を行う「株式会社スノーピーク白馬」を設立。新たなアウトドア体験の開発や提供を行っていく。

ナビタイムジャパンが2018年8月9日、北海道でのドライブをサポートする訪日外国人向けサービス「Drive Hokkaido！」を刷新。

高知県の土佐清水市観光協会が、2018年9月1日から2019年2月15日まで同市で利用可能な「ふるさと旅行券」を発売。60施設で使える地域通貨券もセットに。

観光庁が発表した主要旅行業者50社の旅行取扱状況速報によると、2018年5月の総取扱額は前年比1.9％増の4804億2516万円。海外・外国人旅行は前年比増を記録した一方、国内は微減に転じた。

観光庁がスポーツ庁および文化庁と共同で、「スポーツ文化ツーリズムアワード2018」の公募を開始。観光客の拡大や長期滞在を促す優秀な取り組みを表彰する。

KNT-CTホールディングスは2018年度第1四半期(2018年4月1日〜6月30日)の連結決算を発表。売上高は前年を上回ったものの、営業利益と経常利益は大幅減に。しかし、純利益は前年比184%増となった。

エクスペディア・グループの2018年第2四半期（2018年4～6月）決算によると、取扱予約高は前年同期比13％増の258億9800万米ドル、売上は同11％増の28億8000万米ドル。傘下のトリバゴは売上が前年比21％減まで落ち込んだ。

トリップアドバイザーの2018年第2四半期決算によると、同四半期の売上は前年同期比2％増の4億3300万ドル（約476億円）、純利益は19％増の3200万ドル（約35億円）で2桁プラス成長。非ホテル部門が好調。

NTT都市開発が京都市にて京町家の価値を継承するホテルに着工。町家の部材を活かした構成で、2019年度内に開業予定。

米国での調査によると、民泊など宿泊施設のシェアに興味を持っている割合は33％のみで減少傾向に。モバイルテクノロジーやの世代別利用傾向も分析。米フォーカスワイヤの分析記事を紹介。

エクスペディアがホテル宿泊に関する意識調査を世界23か国で実施。日本人のブランド志向や、ホテル利用の特殊性が明らかに。

東京商工会議所がこのほど、東京都に「東京の観光振興策に関する意見」を提出。オリンピックなどを契機に消費拡大やリピーター獲得につなげる施策についてまとめたもの。

近鉄・都ホテルズが2018年8月3日、都ホテルズ＆リゾーツチェーンのホテルを「都ホテル」「都シティ」「都リゾート」の3ブランドで展開する方針を発表。