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CEO交代やM&A、新テクノロジーの採用など激しい動きが続くグローバルOTA業界。そこから見えてくる未来像とは？　ベンチャーリパブリックの柴田啓氏の好評のコラム。

旅行者がネット検索する際、複数社のサイトやメタサーチを探し回る時代はもう終わりを迎える。旅行ビジネスに求められる検索リクエストの最適化とは。

都道府県別・公式観光情報サイトの利用状況調査で、2017年7月～8月の閲覧者数トップは東京観光財団が運営する「GO TOKYO」。

ICT総研の2017年度SNS利用動向に関する調査結果によると、最もサービス利用率が高かったのはLINEで76.9%。満足度もLINEで77.9ポイント。次いでインスタグラムが僅差で77.7ポイントに。

国土交通省が、過去2年分の訪日外国人流動データ（FF-Data）を公表。国籍や利用交通機関、周遊ルート、泊数などが把握可能。

東京観光財団が「東京シティガイド検定」の受験受付を開始。試験は11月26日。

2017年9月24日、「全国ご当地どんぶり選手権 in ツーリズムEXPOジャパン 2017」にて、人気投票で10種類のどんぶりを選出。2018年1月の本戦に臨む。

訪日外国人の増加に伴い、接客現場での英語レベル向上が求められるなか、TOEIC事業を実施・運営する国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）は、JTBやANAの事例などを交えながら課題解決に向けた無料セミナーを実施する。

日本政府観光局（JNTO）が訪日旅行に必要な情報を網羅した公式アプリを発表。民間企業と連携し、観光情報から緊急時情報、病院検索など公的情報まで、一元的に提供。

EUの個人情報保護の新法が来年5月に施行。日本の個人情報保護法と大きく異なる同法への対応で注意すべきポイントとは？

日本とロシアが観光交流人口拡大に向けた取り組みとして、「日露　観光当局間による2019年までの共同活動プログラム」「日露　食と観光週間イベント開催協力覚書」に署名することを発表。

エフエム東京は2017年9月1日、せとうち観光推進機構および瀬戸内ブランドコーポレーションと地域創生に関する連携協定を締結。配信中のラジオ放送事業をはじめ、音楽関連事業や商品開発などで協力体制を強化。

観光庁が新たな観光財源の確保に向け、有識者の検討会を開始。日本人を含む「出入国」「航空旅行」「宿泊」の利用者を財源の負担者の案とし、税または手数料などの納付金などで徴収するイメージに。

インアゴーラの中国向け越境ECアプリ「ワンドウ（豌豆）プラットフォーム」が、日本国内オンライン販売モードを追加。日本到着後のショッピングでの利便性向上を目指す。

今や世界中に数100種類あるといわれる「旅行関連チャットボットサービス」。日本の事例も引用しながら、ボット利用の状況やそのメリットなどを解く外電コラム。

ジャストシステムの調査で、AIを活用することで自動的に質問に答えてくれる「チャットボット」の利用経験者は8.7％。10代や20代では約2割が経験済み。AIが搭載されたスピーカー（スマートスピーカー）の認知度は？

Google（グーグル）の旅行プラン作成アプリ「グーグル・トリップ（Google Trips）」がアップデートで日本語に対応。

国土交通省が「歩行空間ネットワークデータ整備ツール（試行版）」の無償提供を開始。道路の段差や勾配、幅員といったバリアフリー情報を地図上などに表現するためのもの。

HISがインド最大手OTAのMake My Tripの子会社OTAに出資。インド市場の拡大と日本での新事業展開も視野に。

鹿児島県曽於（そお）市が、ふるさと納税PRの取り組みを強化。東国原英夫氏が登場する「そおですね体操 第一」の動画を公開。