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旅行計画アプリ「nicody」を運営する結.JAPANが経路時間の自動計算機能をリリースした。スポット間の移動にかかるおおよその所要時間を自動計算できるように。

タビナカ観光コンテンツのネット販売を観光地経営に活用。周辺地域がタッグを組み、観光エリアとして売り出す北海道・北後志（きたしりべし）地域の戦略を聞いた。

旅行検索・予約「atta」が、「自動予約変更機能」をリリース。宿泊予約後に、該当宿泊プランの料金がさらに割安になった場合、自動的に予約を変更する。

石油元売り大手のシェル、総合コンサルティング企業アクセンチュアおよびアメリカン・エクスプレス・グローバル・ビジネス・トラベル(Amex GBT)の3社は共同で、世界初となるブロックチェーンを活用した持続可能な航空燃料(SAF)購入ソリューション「Avelia」を立ち上げ。

国際航空運送協会(IATA)は、特定の旅客便の二酸化炭素排出量を正確に計算するオンラインツール「IATA CO2 Connect」を立ち上げ。航空会社の燃費消費量と搭乗率に関連する排出量データを透明化。

アメリカン航空は、ダラス空港で顔情報を入力したアメリカン航空モバイルIDのみで保安検査(TSAPreCheckチェックポイント)を通過できるシステムを導入。米国民が対象。

2023年大河ドラマ「どうする家康」の舞台である、岡崎市が、NTT西日本、XRコンテンツ提供企業などと連携し、デジタルコンテンツを活用した観光誘致に取り組む。

「NEKED夏まつり2022世界遺産・二条城」が7月22日～8月21日に開催。リアルなライトアップとともに、デジタル花火、メタバース盆踊りなどクロスオーバー型で。

都市連動型メタバース「バーチャル渋谷」を運営する「渋谷５Gエンターテイメントプロジェクト」が2022年4月に3期目。VR、AR分野活用のコンテンツ開発やリアルイベントとの連動い取り組む。

かんざしと東京大学鳥海研究室が、宿泊クチコミを1秒で要素分析する人工知能開発。「風呂」「部屋」「食事」「設備」「立地」「接遇」について。

JTBとセールスフォースが九州全域の観光DXへ。九州観光機構と3者による包括連携協定を締結。デジタルで観光満足度と経済効果を高め、九州を最先端の観光DXエリアに。

マッチングアプリ「Omiai」を運営するネットマーケティングが6月25・26日、遊園地「よみうりランド」の人気アトラクションでお見合いイベントを開催する。

リクルートが2年ぶりのリアル開催となる「じゃらんフォーラム」を開催。この2年の取り組みや今後の方針、具体的な取り組みを説明した。

NFT (非代替性トークン)サービスを提供する旅行系スタートアップ2社が新たに誕生。ブランド力とロイヤルティの向上を目的としたプラットフォームと、ユーザーの写真やデバイスデータをNFTに変換できるアプリ。

2021年末の国内ネットユーザーは1億78万人で、SNS利用者はそのうちの80.2%にあたる8149万人だった。2022年の年間純増者数は121万人で8270万人に達する見込み。

阪急交通社とナビタイムジャパンがム「NICHER TRAVEL」を開始。自治体や観光協会、企業・ブランド、生産者、クリエイター、地域の人々を結びつけて、独創的なパッケージツアーを企画・提供。

和歌山県の南紀白浜空港は、MR(複合現実)技術やローカル5Gを活用し、「MR空港体験」の実証実験を開始。仮想空間にあるデジタルコンテンツと滑走路などの現実空間を融合。

デルタ航空は、2022年6月29日からデトロイト空港の国内線で「PARALLEL REALITY（パラレル・リアリティ）」ベータ版の試験運用を開始。パーソナライズされたフライト情報や行先案内を1つのデジタルスクリーンで同時に見ることが可能な技術。

米国で人気のオンライン旅行「ホッパー（Hopper）」は、今夏の旅行需要の回復を見据えて、さらに旅行予約の柔軟性を高めるフィンテック機能を拡充。ホテルのキャンセルで100%返金保証や再予約保証、レンタカーでの「価格凍結」も。

佐渡観光交流機構は、地域の観光資源とNFT(非代替性トークン）を掛け合わせた「U29佐渡観光NFTプランコンテスト2022」を開催。佐渡観光資源を活かし、佐渡住民や佐渡観光事業者とNFTホルダーが共に「価値」を創っていく。