検索タグ "ホテル・旅館"

2023年10月の京都市内110ホテルの客室稼働率が82.9%となり、コロナ禍以降での最高値であった前年11月の稼働率80.2％を超えた。主要な旅館27施設における稼働率は72.7%となり、2019年同月比でも2.7ポイント増に。

アマゾンは、法人向けパーソナルAIアシスタント「Alexa Smart Properties (ASP)」の提供を開始。ホテルでは、ソリューションプロバイダーのTradFitを通じて、東急ホテル&リゾーツが、来年開業の「SAPPORO STREAM HOTEL」に導入する。

日本共創プラットフォーム(JPiX)は、浦島観光ホテルの全株式を既存株主より譲り受ける株式譲渡契約を締結。和歌山県内4つのホテルおよび旅の経営を支援し、事業をさらに発展させていく。

西武・プリンスホテルワールドワイドが「ザ・プリンス キタノ ニューヨーク」を開業した。「ザ・キタノホテル ニューヨーク」が培ってきた伝統とおもてなしの心を受け継ぐとともに、クラシックにモダンな要素を取り入れた。

JR九州100%出資の「JR九州ホテルマネジメント」「JR九州ホテルズ」「JR九州ハウステンボスホテル」「JR九州ステーションホテル小倉」が2024年10月1日に合併。総合的なホテル運営会社に。

福岡市に「プリンスホテル」ブランドのホテルが市街地西部のシーサイドエリアに2026年春に開業。全229室が博多湾を臨むオーシャンビュー。ホテルの名称は現在のところ未定。

JR沿線全体をホテルに見立てるプロジェクト「沿線まるごとホテル」のブランド名を「Satologue」に。JR青梅線「鳩ノ巣駅」近隣エリアに2024年3月にレストラン、2024年度中に客室を開業する。

北海道清水町は「まちまるごとホテル」を実現することで、地域経済を活性化させようとしている。阿部町長自らエアビーのホストを務めるなど、全国でも先進的な取り組みを進めている。

J.D.パワー・ジャパンは、2023年ホテル宿泊客満足度調査の結果を発表。今回は前回調査に比べ、満足度が低下。特に「料金」の評価の低下幅が最も大きくなった。地産朝食提供の有無で満足度に大きな差。

星野リゾートは2023／2024年の冬シーズン、トマム、ネコマ、八ヶ岳の3施設でスキーレッスン「雪ッズ 70」を実施する。子どもが楽しみながらスキーに慣れ親しみ、上達することを目的としたオリジナルレッスン。

パリ市内のホテル価格は、2023年からパリ五輪が開催される2024年夏にかけて314%増加するとの予測。その中で、新たな民泊の規制も。住宅を賃貸する所有者に課税する法案がフランス議会に提出へ。

富士山標高2230メートルにある「佐藤小屋」は、「富士山五合目 冬の山小屋ステイツアー」を2024年1月21日から開始。初心者でも快適な山小屋での宿泊を提供。通年の安定した運営に向けた取り組み。

星野リゾート代表の星野佳路氏は、トラベルボイスのインタビューで、国内でのライドシェア導入の議論について、都市部の事情で進めるのではなく「地方に自由を与えるべき」と主張。

民泊エアビーアンドビー(Airbnb)は、ゲストおよびホスト向けの新機能を発表。200万軒の宿泊先コレクションとして、新たに「ゲストチョイス」を導入。レビューと評価の内容も拡充。ホスト向けにはスマートロックとAirbnbアカウントを連携も。

星野リゾートの温泉旅館ブランド「界」が初のテレビCMを放映。歌手の大貫妙子氏が歌う心地よいテンポの「いい湯だな」をバックに、同ブランドの世界観を表現。

アコーは、全国23軒の「グランドメルキュール」および「メルキュール」の開業日を2024年4月1日に決定。新しい旅のスタイルとして、各地域の自治体との連携で、その地域の魅力を再発見する「#はなれ旅」プロジェクトを展開していく。

NOT A HOTEL社は、RWAトークン「NOT A HOTEL COIN（NAC)」を発行し、自社施設や開発用の土地を保有・運用するプロジェクト「NOT A HOTEL DAO」を開始。「NOT A HOTELをみんなで保有して、みんなで利用できる仕組み」の構築を目指す。

IHGのホテルブランド「インディゴ」は、グローバルキャンペーン「The World's Neighborhood Hotel世界を照らす。ここにしかないストーリーで」を開始。近隣コミュニティとの交流を通じた多彩な文化体験を提供。

星野リゾートが若者向けブランド「BEB」でスマホなしで過ごす宿泊体験を企画。1日1室限定で、同行者と過ごす時間に没頭する時間を提案。

ユーロモニター社よると、2023年の日本の高級ホテルの需要は、前年比77.2%増でアジア太平洋地域で最も高い伸び率に。2023年の世界の高級品市場全体の売上高は前年比4%増の1兆2000億ドル(約180兆円)に達する見通し。