海外旅行

インバウンドの回復著しいタイ。動きの鈍い日本マーケットについてはどう考えているのか。先ごろ開催された「タイランドトラベルマートプラス（TTM＋）」でキーマンに聞いてきた。

ロイター通信は、パリ五輪を1年後に控え、市内のホテル価格が上昇しているとリポート。あるホテルでは、2023年の週末価格1泊900ユーロ(14万円)が、五輪が開催される2024年8月ではすでに1泊3000ユーロ(約45.5万円)以上に。

ロイター通信によると、アムステルダム市議会は、観光客の削減と大気汚染緩和に向けて、大型クルーズ船の寄港禁止措置を決議した。この措置がいつ施行されるかは不明。

ロイター通信は、パンデミックで変わるマドリードの観光産業をレポート。中心部には、ラグジュアリーホテルが続々誕生。富裕層の誘致に力を入れ始めた。バルセロナとは対照的に。

グアム政府観光局は、グアム現地で利用できるデジタルクーポン「GOGO！GUAM PAY」の配布を開始。指定の旅行会社が販売する対象のグアム旅行商品を購入した旅行者5000人に20ドル分。

「FIFA女子W杯2023」の開幕に合わせて、オーストラリア政府観光局は、開幕に合わせて新キャンペーン動画「ホリデー特集」を公開。キャンペーンの主人公であるルビーが登場。

ターキッシュ・エアラインズが日本路線を強化。今冬から成田線を毎日運航に増便、関西線の約6年ぶり再開など。アフメット・ボラット会長兼執行委員が来日し「日本からの旅行者を増やしていきたい」と意欲を示した。

ロイター通信が、酷暑によって夏の欧州での旅行動向が変わる可能性をレポート。旅行キャンセルはまだ少ないものの、今後は酷暑の旅先を避ける傾向が出てくると分析する専門家も。

ロイター通信が、東南アジアの観光市場でインドが成長市場として重要なポジションを取り始めた状況をレポート。今後10年間で第2の中国になる可能性があるとの指摘も。

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年6月の日本人出国者数（推計値）は70万人。

ポナンが運航する帆船「ル ポナン号」は、セーリングヨットとして世界で初めて「ルレ・エ・シャトー」ラベルを取得。同協会が発行する世界最高級の旅行施設のカタログにも掲載されることに。

フランスの広域観光プロモーション「ヴァレ・ド・ラ・ガストロノミー　美食の渓谷」。フランスの美食文化がテーマとなる活動を取り仕切るキーパーソンに、活動の狙いと背景を聞いた。

日本生産性本部の余暇創研は、「レジャー白書2023」（速報版）を公表。63.9％が仕事よりも余暇を重視。。余暇活動参加率では、「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が、2021年から10ポイント上昇して42.8％となり、2019年以来の1位に。

AP通信によると、欧州で人気の旅行先では、2023年の夏の観光客が2019年の記録を上回る予想。ドル高を背景に、米国人旅行者がいわゆる「リベンジツーリズム」で多くの旅行者が米国から訪れる。人気都市への集中はオーバーツーリズムを引き起こし、市民生活への影響も出始めている。

ロイター通信によると、インドネシア・バリ島観光当局は、2024年1月1日からバリ島に入島する旅行者から1人当たり10ドル(約1380円)を徴収すると発表。資金は環境保護と文化保全のプログラムに充当される。

2年ぶりのツアーグランプリ、受賞者発表と表彰式を実施。ツアー企画は“持続可能性”の要素が含まれる傾向に。

ロイター通信によると、100年以上ぶりにパリ・セーヌ川での遊泳が2025年に解禁される。遊泳スポット３カ所を指定し、そのうちの1カ所はエッフェル塔近くに。2024年のパリ五輪では、競泳の一部がセーヌ川で実施される予定。

米国の観光促進団体ブランドUSAのクリストファー・トンプソンCEOが来日。日本市場への期待について語った。また、日本独自の取り組みとして、日本の旅行会社を対象に、販促プランのキャンペーンを募集するコンテストも実施する。

AirpoterとJALエービーシー、関西イノベーションセンターが手ぶら観光と手荷物預けのDX推進。まずは大阪で実証実験。航空便、時間帯によっては当日中に海外空港で受け取れるようにする。

日本旅行業協会がポストコロナへの旅行業界の直近の取り組みを発表。コンプラやオーバーツーリズム問題などの適正化にも尽力し、海外、国内、訪日の三位一体で事業を推進していく方針を示した。