航空
国内外の航空会社・空港関連の最新情報をお届けします。
ニュージーランド航空、北米線をホノルル経由に変更、感染リスク回避で乗務員を交代
ニュージーランド航空は、ニュージーランド/北米線について、乗務員の新型コロナウイルスへの感染リスクを避けるため、直行便からホノルル経由に変更。ホノルルで乗務員が交代し、サンフランシスコとロサンゼルスに。
春秋航空日本、成田/南京線に1月22日から就航、当面は隔週金曜日に運航
SPRING JAPANは、1月22日から成田/南京線を開設。当面は隔週金曜日(月2便程度)に運航する。南京は、SPRING JAPANとして7番目の国際線就航都市。LCCとして南京への就航は初めて。
三重県で「空飛ぶクルマ」の想定ルートする実証実験、ヘリコプター飛行で志摩スペイン村/中部空港間
中日本航空、名古屋鉄道、ANAホールディングスは、ヘリコプターを利用した「空飛ぶクルマ」のルートを想定した実証実験を実施する。三重県との受託契約に基づき行うもの。
世界の航空会社の回復はいつか? ワクチン接種で期待高まるも、先行きは依然として不透明【外電コラム】
米ニュースメディア「スキフト」が、2021年の航空業界を展望。ワクチン接種が進めば、多くの人が喜んで航空旅行に戻ってくると考える関係者は多いが、航空会社の経営はいつ元に戻るのか?
2021年の航空業界は「再編」が進む? 2020年の世界の航空旅客数は1999年レベルまで後退
世界の航空データを提供するシリウムが、2020年の航空データをまとめた「Airline Insight 2020」を発表。2020年(12月20日まで)の旅客便は前年の3320万便から1680万便に減少。2021年の航空業界で起こると予想されるトレンドについても予測。
年末年始の国内線旅客数、ANA、JALともに6割減、GoTo全国停止の影響大きく
ANAとJALの2020年度年末年始期間(2020年12月25日~2021年1月3日)の国内線旅客数は、12月28日から「GoToトラベル」の全国一斉停止の影響受けて、前年比で60%近く減少し、搭乗率も40%台に。
印ビスタラ航空、「Googleで予約」に参画、グーグル上で予約・決済が可能に、座席指定など付帯サービスも
インドのビスタラ航空(Vistara)が、「Googleで予約」の検索および予約を開始。他のウェブサイトに移動することなく、グーグル上で予約から決済までを完結することが可能に。
シンガポール航空、NDCコンテンツの提供を開始、1月からアジア太平洋地域で
シンガポール航空は、アマデウスの「Amadeus Travel Platform」に接続している旅行会社向けに、同航空のNDCプログラム「KrisConnect」のコンテンツの提供を開始。1月にアジア太平洋から。2021年上半期中には他の市場でも順次展開していく予定。
JAL、旅好き会員対象に遊覧飛行、オリジナル機内食や歴代制服着用のCAがサービス
JALは旅のコミュニティサイト「trico」会員を対象としたチャーターフライトを2021年2月6日に運航。機内サービスに会員のアイデアを取り入れたユニークな企画。
観光産業の復活へ、 観光関連企業・組織トップの2021年「年頭所感」を整理してみた
2021年を迎え、旅行・観光関連の各社トップが年頭所感や新年の挨拶として今年の方針や決意を表明。各組織・企業が示す方針を整理してみた。
【年頭所感】ANAホールディングス代表 片野坂真哉氏 -危機を乗り切り、再び成長軌道に戻す一年に
片野坂氏はコロナ禍に見舞われた2020年を、「人の力に支えられた年」と回顧。2021年は、「安全」を第一に、再び成長軌道に戻す年にしていく決意を述べている。
【年頭所感】JAL代表 赤坂祐二氏 ―地域活性化をポストコロナの事業戦略の柱の1つに
赤坂氏は、コロナ禍と訪日外国人旅行者の激減が、いつまでも続くわけではないと言及。感染症の拡大が落ち着いたら日本各地を訪れてもらうべく、地域活性化をポストコロナの事業戦略の柱の1つとして取り組む方針を示した。
【年頭所感】アメリカン航空 日本・韓国地区営業本部長 矢島 隆彦氏 ―3月末に羽田/LA、ダラス線を再開へ、本格的な需要回復へ努力
矢島氏は、日本路線では運航中の成田/ダラス線に加え、今年3月末の羽田/LA線とダラス線の再開予定を説明。共同事業パートナーの日本航空との連携で、営業体制や運賃・サービス強化を図り、需要回復へ努力すると述べた。
タイ国政府観光庁、外国人向けに「隔離ホテル+航空券+無料ツアー」などセット提供
タイ国政府観光庁(TAT)は、外国人旅行者向けに特別パッケージの販売を開始。国際線および国内線の航空券、政府指定の自己隔離ホテル(ASQ)、隔離後のツアーや移動がセットになったもので、400種類以上を提供する。
世界3大航空連合が共同で声明、各国政府に空港発着枠ルールの緩和を要求、使用率50%でも権利保持を
ワンワールド、スカイチーム、スターアライアンスの航空アライアンス3者は、各国政府に対して、来年夏スケジュールでの発着枠救済策を実行するように求めた。より弾力的な発着枠の運用は国際線の維持や将来の業界の回復に不可欠と主張。
国交省、航空・空港の支援施策を一部見直し、空港使用料の減免やDX支援、遊覧飛行など新たな需要獲得への規制緩和も
国土交通省は、「コロナ時代の航空・空港の経営基盤強化に向けた支援施策パッケージ」について、さらに規制緩和と弾力的な運用を進めるために、新たな施策を追加。空港使用料と航空機燃料税の減免、カーボン・ニュートラルやDXの支援など。
米国の追加経済対策の可決で、航空大手2社トップが声明、給与支援の延長で一時解雇の従業員が復職へ
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて打撃を受けた企業などを救済する9000億ドル(約93兆円)規模の追加経済対策が米上下両院で可決されたことを受けて、アメリカン航空とユナイテッド航空のトップが声明。
アメリカン航空、健康管理アプリの利用地域を中南米4カ国に拡大、飛行前検査の受診も可能に
アメリカン航空は、同航空が開発した健康管理アプリ「VeriFLY」を、マイアミ発の中南米便で拡大。ホンジュラス、グアテマラ、エルサルバドル行きの便では飛行前検査も。
航空国際見本市「パリ・エアショー」、来年の中止を決定、新型コロナの先行き見通せず、次回は2023年6月に
来年の航空国際見本市「パリ・エアショー2021」が中止に。新型コロナウイルスの世界的な感染拡大によって先行きが見通せず。次回は2023年6月に開催される予定。
福岡空港、LINEで事前に土産物の注文・決済を可能に、トークルーム上で完結
福岡国際空港とLINE Fukuokaは「並ばない空港」を目指す共同実証実験を開始。福岡国際空港のLINE公式アカウントを開設。LINE上で土産の事前購入ができる機能を提供する。