調査・統計・マーケティング

JTB総合研究所が「歴史的な建築物がある集落や町並み（重要伝統的建造物群保存地区）」での観光に関する調査を実施。訪問経験は全体の約7割。

矢野経済研究所が地方自治体のインバウンド誘致が、「人」「カネ」「知識・スキル」が課題になっていると指摘。「組織や予算の規模だけでなく、専門特化した高度な施策が必須のフェーズに突入している」などと分析している。

リクルートが恒例の「エイビーロード海外旅行調査」を今年も発表。

2020年の東京オリンピック開催期間中の過ごし方は「特別なことはしない」が6割。会場以外を含む観戦意欲は、関東圏の居住者で約4割強。

日本財団が「海外と日本」を対象とした18歳意識調査を実施。過半数が海外生活に興味を持ち、理由として「行ってみたい国・地域・場所がある」（50.6％）、「海外の文化が好き・関心がある」（50.2％）などを挙げた。

アジア・インタラクション・サポートがタイ旅行者向け日本旅行情報サイト「Chill Chill Japan」上でタイ人の訪日旅行に関する意向調査を実施。トップは「富士山」で変わらないが、タイ人の最新動向が浮き彫りに。

観光庁がオーバーツーリズム対策で、自治体へのアンケートやヒアリング調査を実施。持続可能な観光推進への今後の取り組みを発表。

OTAアゴダが旅行予約データをもとに「夏の人気デスティネーション」を発表。日本は世界的に人気上昇で、東京は全地域の予約のトップ10にランクイン。

トリップアドバイザーがクチコミ評価をもとにした世界のビーチランキングを発表。1位はブラジルの秘境感あるビーチ。日本の1位は宮古島に。

長崎市観光コンベンション協会が市商店街に外国人の来店状況についてアンケートを実施。日帰り観光の多いなか、来店前のプロモーション施策の実施が課題に。

観光庁が発表した2019年3月の宿泊旅行統計によると、延べ宿泊人数は前年同月比9.8％増の4687万人。4も19.8％増の4804万人泊と好調に推移している。

国連世界観光機関（UNWTO）と日本観光振興協会とぐるなびが、日本におけるガストロノミーツーリズムに関するレポートを発表。

世界中の女性たちが就職段階からハードルの高さに悩んでいる状況が判明。ブッキング・ドットコムの調査で、日本以外の国々でも厳しい現実が浮き彫りになった。

タビナカに特化したイベントやメディアを展開する「アライバル」が旅行者の視点を分析する調査レポートを発表。旅行時の規模に関する意向などから、課題をまとめた。

宮城県南における訪日外国人の誘客効果が2割増と好調に推移。対象国と国内地域への働きかけが奏功。宮城インバウンドDMOが活動実績を発表。

外務省が発表した「2018年（平成30年）ビザ発給統計」によると、全在外公館のビザ発給数は18.5％増の695万2804件で過去最高。国・地域別では、中国が全体の8割を占める結果に。

初の10連休となったGW。旅行需要はどう動いたか。観光庁が調査結果を発表。

Aカードホテルシステムの調査によると、出張に伴う年間平均宿泊数は前年並みの「41泊」。出張予算は東京・大阪で1泊9000円から1万円、地方都市で8000円程度に。

ふるさと納税は旅行に寄与するか。エアトリの調査で、ふるさと納税をした人のうち1割超が、納税した地域を訪れていたことが判明。

60代のスマホの利用傾向をインテージが分析。子供や孫との連絡手段として、LINEの利用も5割超に。