調査・統計・マーケティング

OTAのAgoda（アゴダ）の最新の予約データによると、今夏欧州の旅行者のアジアへの旅行の関心が高まっている。タイ、インドネシア、日本、マレーシア、ベトナムの検索が増加。ウェルスや街歩きが人気に。

JTB総合研究所は、「生成AIの利用と旅行についての調査」を発表。生成AI利用者（週1回以上利用）の77.8％は、旅行に関連して生成AIを利用した経験。AIは「良き相談相手」は15%に。

2025年7月の訪日外国人旅行者数（推計値）は344万人。東アジアと東南アジアの6市場で前年割れ。7月に日本で地震が起きるという未確認情報の影響も。

日本政府観光局（JNTO）によると、2025年7月の日本人出国者数（推計値）121万人。

JTBは、2024年の日本人海外旅行マーケットの実態をまとめた「JTB 海外旅行レポート2025」を発行。「海外旅行志向調査」では、為替レートと海外旅行意向に関する調査も実施。

国学院大学・観光まちづくり学部の塩谷英生教授が観光統計の読み解くコラム。今回は、日本の若者の「海外旅行離れ」について。

ホテル向けにタビナカ体験プラットフォームを運営する英国のスタートアップ、トルネオ（Turneo）が、「体験インデックス」を開発。その分析結果を発表している。

ナビタイムジャパンが訪日外国人動態分析「インバウンドプロファイラー」に、「全国サマリー」機能を追加した。既存の市区町村・都道府県のデータに加え、全国での訪日外国人動向の把握が可能に。

ナビタイムが訪日外国人旅行者向けのナビゲーションアプリ「Japan Travel by NAVITIME」の利用状況から、訪日外国人旅行者が訪れる桜の地域別名所や周遊動向をまとめた。

2025年第2四半期の「インバウンド購買意欲指数」では、現状水準DIと現状判断DIは前四半期からほぼ横ばい。先行き判断DIは3ポイント減少に。

ジェイアイ傷害火災保険が2024年度の海外旅行保険契約者の事故発生状況について公表。事故発生率は21人に1人で4.7%、補償項目別の事故件数1位は「治療・救援費用」だった。

EY税理士法人は、海外赴任者に関する給与・手当の実態を調査。物価高など環境の変化が大きいにも関わらず、支給金額に大きな変化はなし。単身赴任手当を「支給していない」していない企業も18%に。

アクセンチュアは、日本を含む世界14か国1万8000人の生活者を対象に、AIと生活者との関わりについての調査を実施。アクティブ生成AIユーザーのうち3人に1人以上が、生成AIを「良き友人」と認識。

ブッキング・ドットコムのAI意識調査で日本の62％が「近い将来、自動で旅行を計画する時代になる」（世界：65％）と予測。ただ、すでに旅行のいずれかの段階でAIを活用しているのは、世界の67％に対し、日本は33％と半分だった。

EコマーステクノロジーのRokt（ロクト）は、「デジタル広告に関する意識調査」を実施。デジタル広告で広告主と生活者の双方がどのような課題・懸念を抱いているかを明らかに。

大手データ分析企業グローバルデータによると、2025年上半期の世界の旅行・観光分野の企業間取引件数は前年同期比で約8%減。地域別では、アジア太平洋は約11%増に。

じゃらんリサーチセンターは、「じゃらん観光国内宿泊旅行調査2025」を実施。2024年度に国内宿泊旅行を実施した人は49.3％で前年度とほぼ同数。増加幅が最も大きかったのは長野県（＋41万人）。

東京商工リサーチによると、上場13社（15ブランド）の2025年3月期の客室単価は前年同期比12.6％増の1万6679円。都心や地方都市を中心に前年同期を上回った。

LINEヤフーは、Yahoo!Japanの検索トレンドから大阪関西万博の人気パビリオンや今後人気が高まりそうなパビリオンをレポート。トップとなったのは「大阪ヘルスケアパビリオン」。ネックストブレイクはカタールに。

Googleは、Googleマップ上で人気の観光地トップ5を47都道府県別に発表。東京、大阪、京都では定番観光地がトップ。地方では、は動物園や水族館、市場などが1位に。