旅行会社

JTB、楽天トラベル、ブッキング・ドットコムの3社がライバルの垣根を越えて取り組むサステナブルな旅の未来への活動。その内容と目指す未来を取材した。

JTBとNSDCインターナショナルリミテッド、Zenkenは、インドから日本の宿泊業界に特定技能人材を紹介し、地域活性化を促進することを目的とした協定書を締結した。

アウトドア衣料「ザ・ノース・フェイス」を展開するゴールドウイン社は、アルパインツアーサービス社の株式を取得、子会社化を発表。良質なツアーの提供や新しい事業モデルの開発などで、グループの発展、認知向上を図る。

世界で急成長中のOTA「ホッパー（Hopper）」が、いよいよ日本で事業開始した。今後の日本での事業展開や戦略について、President兼共同創業者のダゴダ・スミス氏に聞いてみた。

JTBグループは2025年4月1日、2025年度合同入社式を実施した。今年度はグループ19社に合計633名が入社。2023年度入社の480名を大きく上回った。今年度も「CO2ゼロMICE」を導入した。

JTBは、Jリーグとサッカーや地域を起点とした交流事業の促進を目的としたサポ―ティングカンパニー契約を締結。アウェイ・ツーリズムを更に発展させる。

阪急交通社とナビタイムジャパンは、両社が共同運営する「NICHER　TRAVEL」で、地域の魅力を発信するデジタル観光ガイド「TOWNGUIDE By NICHER TRAVEL」の提供を開始。

HISの2024年10月期の連結決算は純利益87億1700万円で、5期ぶりの黒字に転換。売上高は前期比36.1％増の3433億3400万円だった。レジャー市場が本格回復。

日本旅行業協会が第31回「ツアーグランプリ2025」の募集を開始。国内・海外旅行における企画旅行や訪日旅行で実施された企画提案の中から優れた作品を表彰する。

ジャパネットツーリズムは、MSCクルーズと5年間の業務提携契約を締結。MSCが所有する客船のチャータークルーズを継続。フライ&クルーズツアーでも連携を強化。

JTBが海外旅行専門店「StudioJTB」を東京・新宿駅東口にオープンする。コンセプトは「しあわせは、旅にある。」で、情報発信・収集拠点、ワンストップによるプラン化、交流拠点としての店舗づくりを進める。

日本旅行は、「アレルギー管理・ヒアリングシステム」などを開発・運営するCAN EAT社と、食物アレルギー対応などの課題解決に向けた業務提携契約を締結。今後、ベジタリアン・ヴィーガン対応も。

日本旅行は、グループ会社でビジネストラベルを手掛けるエムハートツーリストと日本旅行のビジネストラベル事業部を統合し、2025 年4月1日から「株式会社日本旅行コーポレートソリューションズ」と社名変更。

ジャルパックは、国内・海外旅行商品で、自分に合った旅行を探せる新しいツアーポータルサイト「ジャルパック旅図鑑　国内編・海外編」を公開。画像やキーワードなどから検索。

JTBとJALグループは、大阪・関西万博を契機に、訪日外国人を日本各地に誘客する共創プロジェクトを推進。第一弾として大阪伊丹空港発着の国内地方路線を利用する3つツアーの販売を開始。

日本旅行は、2025年4月13日に開幕する2025年大阪・関西万博に合わせて、パビリオン入場確約付きの大阪フリープラン（日帰り商品）の発売を開始。

観光庁は、アウトバウンドの促進に向けて、外務省、日本旅行業協会（JATA）と共同で「もっと！海外へ 宣言」を発出。3月24日からの「2025年旅券」発行開始を契機に。JATAは関係各社と具体的なキャンペーンを展開へ。

エイチ・アイ・エス（HIS）とロサンゼルス観光局は、ロサンゼルスへの観光客誘致拡大に関する業務提携を締結。HISトラベルワンダーランド新宿で店内装飾を実施するほかプレゼント企画も。

阪急交通社とナビタイムジャパンは、両社が共同運営する旅のプラットフォーム「NICHER TRAVEL」（ニッチャートラベル）で、旅行会社が主催するツアーの掲載を開始。長野県茅野市の「ちの旅」、福井県鯖江市の「SOE」など。

HISが「新パスポート取得サポートキャンペーン」。5万円以上の募集型企画旅行を申し込み、4月以降にパスポートを新規発行した旅行者を対象に、先着1000名に最大1万円の旅行券をプレゼント。