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JTB総合研究所が「中国・オーストラリア・英国からの訪日意向調査」を実施。オーストラリアでは、2023年以降に日本への旅行を検討する割合が42.4%に。東京2020大会は、日本旅行への関心を高めるポジティブな影響。

2021年に世界で最もダウンロードされた旅行系アプリは「グーグルマップ」。価格凍結で話題のホッパーが米国OTA部門で1位、世界でも3位に急上昇した。ライドシェア系アプリのダウンロードも増加。

中国OTAシートリップが2022年正月休暇の予約状況を公表。近距離旅行の予約数は前年同期比238%増。同一省内のホテル予約は同70%増となり、依然として近距離旅行の需要が高い結果に。

OAGによると、2021年の世界の提供座席数は2019年の87億席から35%減少し57億席に。前半は2019年比で80%まで回復したものの、後半はオミクロン株の出現によって再び減少に転じた。

ナビタイムジャパンとTrue Dataが、それぞれのビッグデータを掛け合わせ、本州から北海道へ自動車とフェリーを使って旅行する観光客像の調査結果を発表した。

スカイスキャナーが実施した海外旅行経験者への意識調査で、約6割が「次回海外旅行に行くときは家族と一緒に行きたい」との結果に。コロナ禍で家族の絆を重視する人が多いことがうかがえる。

ニールセン・デジタルのインターネットサービス利用ランキングによると、トータルデジタルのリーチ率トップは、Yahoo! Japan。2位はグーグル。巣ごもりの長期化でリーチ率では4位だったYouTubeがGRPと利用時間シェアともに1位となった。

英国の保険会社「ウイリアム・ラッセル」が実施した海外在住の英国人の海外生活での満足度調査によると、最も満足度が高かったのはフィンランドで、日本はアジアではトップに。

楽天LIFULL STAYは、愛犬との旅行に関するアンケートを実施。旅行に愛犬を連れていく飼主は約8割（78.6%）に。宿泊先の選択で重視する点では、「愛犬を客室内で放せる」（75.7%）がトップ。

マスターカード経済研究所が2022年の世界経済の見通しをレポート。レジャーを目的とした旅行の需要が高まり、中長距離のフライトが増加すると予測。個人消費がGDP成長率を押し上げか。

Pontaの消費意識調査によると、「年末年始に購入・消費したい商品・サービス」でトップは「(ふだん食べる)食品」。旅行は前年増もコロナ前の水準には届かず。ポイントは「節約したい」派に高い活用意識。

NTTコムリサーチの調査によると、GoToトラベル再開に賛成派は53.5%で半数を超え。「GoToトラベルがなくても旅行をすると思う」も36.2%に。

じゃらんリサーチセンターの最新調査によると、2021年11月末時点の潜在層を含めた旅行意欲は 67.7%。2022年のGWは、ほぼ横ばい。

米観光産業メディア「フォーカスワイヤ」が、サステナブル旅行の普及に求められることについて、各種調査結果をもとに考察。旅行会社や政府は一定の責任や負担を追うべきだとする調査結果も。

矢野経済研究所の調査によると、SDGsに取り組む旅館・ホテルは38.3%。一方で「取り組んでいない」は32.8%。「SDGsに取り組まなければ今後生き残るのは難しい」と考える企業も少なくない結果に。

英国の航空データ分析大手「シリウム」は、年次レポートで、2022年に旅客機輸送力（運航便座席数）は2021年比で47%増加すると予想。2022年の年末までには2015年の水準に戻る可能性があると分析している。

キャンプ場検索・予約サイト「なっぷ」の予約データによると、2021年10月は最近のキャンプ人気に加え、 新型コロナウイルスの感染拡大が落ち着いてきたこともあり、予約件数は2019年同月の2.8倍に。

全日本交通運輸産業労働組合協議会（交運労協）はカスタマーハラスメント（カスハラ）の悪質クレーム・迷惑行為に関するアンケートを実施。「カスハラ被害経験がある」と回答した人は46.6％に。

トリップアドバイザーは、トリップアドバイザーのクチコミの透明性に関するレポートを発表。2020年に投稿されたクチコミ数は2600万件以上。8.6%にあたる200万件以上が却下または削除された。

アメリカン・エキスプレス・インターナショナルが日本企業の経理部門のDX化を発表。