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JTBとTrip.comグループ（旧シートリップ）は、訪日旅行者向けのウィンタースポーツ関連商品の開発、販売で協業へ。国内スキー場と連携した特別プランをTrip.comグループのウェブサイトとアプリで販売・プロモーション。

JTBグランドツアー＆サービスが「ストレスフリー」をテーマとする旅行商品やサービスを開発。特別企画のハワイツアーでソニーが提供するアロマ商品を採用。

JTBが出張業務で米国の価格追跡テクノロジー会社と提携。手配内容より安価な価格が出た場合に変更し、出張旅費を削減へ。

JTBが役員人事を発表。欧州現地法人クオニイ・トラベル・インベストメント取締役会長の山北栄二郎氏が、2020年1月1日付で常務執行役員に就任。

JTBは日本人向けツアーにAI通訳機のレンタルを付ける日本人・外国人混乗ツアーを発売。JTB旅物語で設定。

JTBの2019年度中間決算は増収増益で黒字化。構造改革でコスト改善成功。グローバルMICEの大型イベントも貢献。

JTBは、「道頓堀ナイトカルチャー創造協議会」を設立し「道頓堀ナイトパーク」化に向けた実証実験を開始。地元商店街や大阪観光局のほか、民間8社と共同でナイトタイムエコノミーの活性化をめざす。

JTBがシャープと協業で、モバイル型ロボット「ロボホン」を活用した教育プログラムを開発。旅行中の本体貸出だけでなく、事前学習での発話内容設定や事後学習での行動データ活用なども。

JTBが試行中の旅行相談料金の収受を終了。利用客の意見を踏まえて決定。

JTBガイアレックが2019年11月1日、「オンライン留学カウンセリング」サービスを開始。スマートフォンやタブレット、カメラ付きパソコンなどを通じて、テレビ電話形式で留学相談ができる。

JTBは2019年10月から、ふるさと納税で寄附した自治体を訪れる「JTBふるさと納税旅行クーポン」の取り扱い店舗を総合提携店含む約770店舗に拡大。

JTB総合研究所が発表した「進化し領域を拡大する日本人の国内旅行（2019）」の調査研究。訪日客の急伸による日本人の国内旅行への影響、休暇と仕事との関係性にフォーカスしてまとめた。

JTB総合研究所が「進化し領域を拡大する日本人の国内旅行（2019）」の調査研究を発表。消費者の実態や今後の意向から、人口減少が進むなかでの日本人の国内旅行の活性化へのヒントを探ったもの。

JTBなど7社が、自動運転タクシーや自動運転モビリティを活用した空港から丸の内店舗までのMaaS実証実験。一般参加者を公募中。

JTBやシートリップが日中間の観光ビジネス促進で「日中ツーリズムビジネス協会」を設立。12月にサミット開催も。

北海道で冬期の海外旅行促進キャンペーン。需要減少要因「除雪」の心配払拭で大手4社が同内容で展開。

JTBが日本美食とマルチスマホ決済対応を推進。資本参加で業務提携契約を締結。

JTBは2019年9月24日から、越境ECサイト向けに自国建て通貨で決済できるサービスを提供開始する。日本への旅行を伴う旅行サイトでの事前決済特産物やアニメのフィギュアなどの海外向け通販サイトなどインバウンド全般へ展開。

JTBとナビタイム、日本マイクロソフトが提供する訪日外国人旅行者向けスマホアプリ「JAPAN Trip Navigator」が機能を拡充。AIチャットボットで画像翻訳機能も提供。

JTB総合研究所が調査レポート「データで見る訪日インバウンド市場トレンド」を発表。2019年訪日客は7.4％増の3350万人と予想。