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トリップ・ドットコム・グループは、2023年3月2日に東京で初開催したライブ配信シリーズ「Super World Trip」で、約2300万人民元（約4億6000万円）の流通取引総額(GMV)を達成。

トリップ・ドットコム・グループ（Trip.com）は、2022年度第4四半期、通期の営業実績を発表。第4四半期では国際市場では各国の水際対策緩和によって順調に回復。通期では前年の赤字から黒字化を達成。

Trip.comは、自社アプリに対話型AIのTripGen（問道先知）を実装。タビマエからタビアトまで複雑な質問や曖昧な質問に回答。中国語のほか、日本語と韓国語にも対応。

世界大手OTAのTrip.comグループが実施した「2023年のインバウンド旅行トレンドを探る」ウェビナーをレポート。日本政府観光局、三菱地所、ANA NEO、トラベルボイスが出演。

世界旅行ツーリズム協議会とTrip.comグループが共同リポート。旅行者の69％が積極的に持続可能な観光を優先したいと回答。旅行者の4分の3が今後、より持続可能な観光を検討する考え。2023年については、約3分の1(31%)が2022年よりも海外旅行費用を増やすと回答。

勝瀬氏は、外国人の日本への関心が高まっている状況に触れ、モバイルファースト、オールインワン、顧客中心のアプローチを着実に進めながらポストコロナの新たな観光立国に向けて尽力する考えを示した。

米観光産業ニュース「Skift」のイベントにトリップ・ドットコムのシューベルト・ルーCOOが登壇。中国人消費者の購買嗜好の変化について触れたうえで、海外旅行再開に向けた注意点を指摘。

トリップ・ドットコム・グループ（Trip.com）の2022年度第3四半期の売上高は前年同期比29%増の69億人民元(約1380億円)。純利益は2億4500万元(約49億円)となり前年同期の赤字から黒字に転換。今夏の中国国内旅行および海外での旅行需要の急速な回復によって業績は改善。

トリップ・ドットコムが「2022 年グローバルパートナーサミット」をマカオで開催。主要APAC市場での予約件数が急速に回復していると報告。「ベストパートナーオブザイヤー2022」では、山梨県、静岡県、横浜市、東京観光財団、沖縄観光コンベンションビューローが受賞。

Trip.comグループが、「2023年のインバウンド旅行トレンド」をテーマにウェビナーを主催。各分野の専門家を招き、これからの国際観光や地方創生・メタバースなどのトレンドを解説。

ノルウェーの気候変動テクノロジー企業「CHOOOSE」が提供するCO2排出量計算プラットフォームを導入する航空会社やグローバルOTAが世界的に増加。新たにプリティッシュ・エアウェイズとブッキング・ドットコムがパートナーに。

トリップ・ドットコム・グループの2022年第2四半期売上高は、中国国内のコロナ再拡大のために、前年同期比32%減の40億人民元(約800億円)。それでも、コストを削減したことから、黒字に転換。

トリップ・ドットコムによると、オーストラリアと東南アジアの間では、オフシーズンとなる7月～9月にかけて、双方向の旅行需要が増加。東南アジアから豪へのフライト予約は、4月と5月と比較して、6月と7月は 35%増。豪から東南アジアは97%増加。

三菱地所とオンライン旅行会社Trip.comグループが週末の航空機旅行を喚起するキャンペーンを実施する。両社は昨年9月、地域プロモーションで連携協定。

トリップ・ドットコムは、エールフランス航空およびKLM オランダ航空とNDC規格に準ずる契約を締結し、2022年6月下旬から日本でNDC航空券の販売を開始。旅行者のニーズにあわせたセットプロダクトなど、付帯サービス（アンシラリーサービス）の販売が可能に。

Trip.comグループが2022年度第1四半期(2022年1月～3月)の決算発表。前年同期の18億人民元(約360億円)の黒字から9億8900万人民元(約198億円)の赤字に転落。中国国内のコロナ規制が旅行需要に大きく影響。

トリップ・ドットコムは、「アマデウス・トラベル・セーフティ・コンデションズ(Amadeus Travel Safety Conditions)」を実装。安心安全の旅行を訴求。

トリップ・ドットコムは、気候テック企業であるCHOOOSEと提携。航空券を予約する際に、各フライトの二酸化炭素排出量の削減を支援できる選択肢を表示。

エアアジア・スーパーアプリは、トリップ・ドットコムとのパートナーシップを発表した。同アプリは、200カ国の120万以上のホテル在庫を追加することに。

サステナブル旅行を推進する非営利団体「トラバリスト(Travalyst)」は、パートナー6社とともにフライトからのCO2排出量データを収集し、表示する枠組みを構築へ。スカイスキャナーとグーグルが主導的な役割を果たす。