海外旅行

JTB総合研究所が「新型コロナウイルス感染拡大による、暮らしや心の変化および旅行に関する意識調査（2021年8月）」の調査結果を発表。1年以内に旅行を予定・検討している人は34.5％。ワクチン接種後の会食や旅行は、「積極的にしたい、している」は8.6%にとどまる。

ユナイテッド航空の10月の日本発スケジュールは計5路線、週27便体制。貨物需要が堅調な週5便の成田／ニューアーク／ニューアーク線を毎日運航へと拡大。

日本旅行と旅工房は、若年層獲得を目的に共同出資による合弁会社「ミタイトラベル」を9月に設立する。資本金は9000万円で、持ち株比率は旅工房65％、日本旅行35％。

英国政府観光庁が日本郵便のマスコットキャラクター「ぽすくま」が英国をめぐるSNSキャンペーン「#POSUKUMAinUK」を開始。今年は英国の郵便制度をもとに作られた日本の郵便創業150周年。

トルコがデジタルポータル「Sanal Muze」で無料のバーチャルツアーを開始。ギョベクリ・テペ古代遺跡、アナトリア文明博物館など39種類のコンテンツを用意。

2022～2026年に環太平洋航海を行うハワイのカヌー「ホクレア」を日本に迎えるためのクラウドファンディングプロジェクトがスタート。情報収集、クルートレーニングなどの資金に。

カンタス航空グループは、2021年12月中旬を目処に、まずワクチン接種率の高い米国、イギリス、日本、シンガポール、カナダへの路線から運航を再開する。オーストラリアはワクチン接種が80%に達する12月にも国境を再開へ。

タヒチ観光局が毎週水曜日、旅行会社向けウェビナー「Tahiti Times（タヒチ・タイムズ）」を開催。現地の基本情報や最新情報などをシリーズ形式で提供する。

ハワイ州は、デルタ株の感染拡大を抑え込むため、住民およびハワイ旅行を計画している旅行者に対して、不要不急の旅行の自粛を要請。ホノルル市は、屋内での集会を10人、屋外での集会を25人に制限すると発表。

日本海外ツアーオペレーター協会（OTOA）は、2021年8月23日付で事務所を東京・新橋に移転する。

ANA FESTAが無人決済システムを活用した国内初の空港ギフトショップを年８月27日にオープン。決済エリアに立つと、タッチパネルに購入商品と金額が表示され支払う仕組み。

旅工房は2022年１月以降に出発する海外ツアー申込者に最大１万円引きのクーポンを配布。一部の国・地域で渡航制限が解除されたことなどを受け日本でも需要喚起につなげたい考え。

シンガポールは、ワクチン接種者の入国を4つのカテゴリーに分類、旅行者の受け入れを緩和する。日本は14日間の隔離が必要なカテゴリー3。また、9月1日からワクチン接種トラベルレーン(VTL)を導入する。

ニュージーランド政府が、国境再開に向けた具体的なロードマップを策定。安全な旅行に向けた新たな道筋の構築を目的に、4ステップを提示。

エミレーツ航空の最新CMは、客室乗務員がドバイにある世界一高いビル「ブルジュ・ハリファ」の頂上に立つもの。エミレーツの最前線に立つチームを体現したという。

日本旅行は、「ラグビーワールドカップフランス2023公式観戦ツアー」第一弾として、日本代表戦の観戦チケットを含むツアーを8月24日に発売。日本 vs イングランド戦など。

データ分析会社STRは、2021年7月に実施した世界の旅行者の意識調査を公表。パンデミック収束後のレジャー旅行について、より慎重になっている傾向が表れた。「海外旅行に行く可能性は低い」割合が増加。

日本政府観光局（JNTO）が発表した7月の日本人出国者数は4.3万人。

キャセイパシフィック航空は8月11～24日限定で、欧米行き航空券を最大10％割引で販売する。ワクチンパスポートの発行が開始されて海外旅行再開への期待が高まるなか、先取り予約を促す。

デルタ航空が最新ブランドキャンペーン「Thinking Small」を日本で開始。コロナ禍で同社が乗客を安全に世界に送り出すために続けてきた努力を紹介する動画をSNSなど通じて発信する。