デジタル・テクノロジー

トラベルポートは、2023年3月に買収した大手法人向け出張管理プラットフォーム「Deem」をTravelport+に統合する。業務渡航旅行会社（TMC）、企業、出張者は、NDCを含めてマルチソースコンテンツへのアクセスが可能に。

ジェイアール東海ツアーズがオンライン限定で新幹線と宿泊のセットプランを特別価格で提供する「プレミアムSALE」を9月6日まで開催中。過去最大規模のエリアで展開。

TTGアジアは、アジアにおいてeスポーツが観光を活性化する可能性についてレポート。単なるイベント開催だけでなく、ファン化やリピート化など、何度も訪れてもらえるような戦略が求められる。

ヤフーは「Yahoo!マップ」iOS版で目的地周辺の実際の風景を360度パノラマ表示で確認できる「Look Around」機能の提供を開始した。Apple社のiOSで提供されている機能に対応。

旅行予約サイトのskyticket がJネットレンタカーの予約システムとのAPI情報連携による販売を開始した。レンタカー料金や空車状況の確認、当日予約、掲載店舗の拡大を図る。

アリババ日本支社が、傘下の越境ECプラットフォーム「Tmall Global（Tモールグローバル）」で、日中医療ツーリズムの新事業を開始。第一弾は中国観光客を対象とした検診・人間ドックなどの自費診療サービス。

佐渡市の相川まちごとミュージアムProjectは、「佐渡相川・金ぶら周遊チケット」で顔認証チケットサービスを開始。顔認証サービスに加盟する一部店舗では、チケットを提示することなく特典サービスを受けることもできる。

JTBとトリップ・ドットコム・グループは、アジア圏からの訪日インバウンド市場で宿泊施設や各自治体など事業パートナーの課題を解決することを目的に、合弁会社「株式会社JTB Inbound Trip（仮称）」を設立することで合意。

ニールセン デジタルが18～24歳のスマートフォン利用動向を調査。企業は主要メディアを活用したコミュニケーションが重要であり、競合他社を含めた多くの広告に接していることを理解して試行錯誤すべきなどと指摘。

予約・販売管理システム「TL-リンカーン」は、グートラベルWeb閲覧型旅行ギフトカタログ「トラベルコード」との連携を開始。「共通在庫サービス」を使ってグートラベル「トラベルコード」に提供する部屋タイプの作成が可能に。

ナビタイムジャパンは2023年8月、経路検索「NAVITIME」、法人向け「NAVITIME API」をはじめ全サービスで、全国すべての高速バスデータに対応。

2023年7月に行われた旅行テクノロジーの国際会議「WiT Japan & North Asia 2023」では、東南アジアと韓国の旅行市場についてのセッションも。現地を代表するOTAが参加し、現状認識と今後の注力ポイントなどを説明した。

米OTAホッパーは、今後6ヶ月の米国国内線の航空運賃指標を明らかに。11月下旬から12月下旬にかけて値上がりが続き、ピーク時は283ドル(約4.1万円)前後になると予想。米国発アジア路線は現在、供給が回復しないことから、高止まり継続。

エアカナダは、米OTAのホッパーと提携。aircanada.com(カナダ版)で予約した返金不可の運賃タイプを対象に、新たにホッパーの「理由を問わずキャンセル(Cancel for Any Resaon)」機能を有料で追加することが可能に。

訪日外国人向けの災害時情報提供アプリ「Safety tip」がJアラートによる情報伝達の文言変更に対応。政府が4月24日付で、避難解除や破壊情報も速報すると発表。

ロイター通信によると、ヴァージン・ギャラクティック社が8月10日(現地時間)、民間の旅行者を乗せた宇宙船「VSSユニティ」の飛行に成功。3人の乗客が約5分間の無重力環境を体験した。

博報堂グループが生活者の EC 利用実態・生活意識などを聴取した「EC 生活者調査 2023」を実施。「商品仕様を自分好みにカスタマイズできる」「AIが自分に合った商品をお勧めしてくれる」に高評価。

ナビタイムジャパンは、訪日外国人観光客向けナビゲーションアプリ「Japan Travel by NAVITIME」で、ユーザーが作成した旅程を投稿・検索できる「旅程投稿」機能を追加した。タビマエの情報収集機能を強化。

京王プラザホテルは、NECが提供する顔認証を活用したセルフチェックイン「NEC スマートホスピタリティサービス」の運用を開始。NEC Smooth Check-inアプリで事前に宿泊者情報に加えて、顔情報を登録。

米観光産業ニュース「フォーカスワイヤ」は、増加するモバイル予約についてレポート。大手ホテルやホテルチェーンは自社アプリからの予約に注力。一方、ChatGPTなど生成AIの実装による影響はまだ未知数だと伝えている。