デジタル・テクノロジー

米国で人気のオンライン旅行「ホッパー（Hopper）」は、今夏の旅行需要の回復を見据えて、さらに旅行予約の柔軟性を高めるフィンテック機能を拡充。ホテルのキャンセルで100%返金保証や再予約保証、レンタカーでの「価格凍結」も。

トリップ・ドットコムは、気候テック企業であるCHOOOSEと提携。航空券を予約する際に、各フライトの二酸化炭素排出量の削減を支援できる選択肢を表示。

グローバルWiFi事業を展開するビジョンは、グローバルWiFi福岡空港店で「PCR検査キット」「抗原検査キット」の案内を開始。PCR検査結果報告は最短当に。

バーチャル空間で消費活動や生活について、アクセンチュアが16カ国・1万1000人の意識調査を実施。旅行分野では、ミレニアル世代の半数以上がバーチャル空間でのツアーや宿泊に関心があると回答。

佐渡観光交流機構は、地域の観光資源とNFT(非代替性トークン）を掛け合わせた「U29佐渡観光NFTプランコンテスト2022」を開催。佐渡観光資源を活かし、佐渡住民や佐渡観光事業者とNFTホルダーが共に「価値」を創っていく。

沖縄バスの空港リムジンバスがモバイルチケット化。スマホで予約から乗車までシームレスに利用可能に。

ヤフーのAndroidアプリ「Yahoo!ブラウザー」のカメラ機能にスポット検索が追加された。「街中で見つけた建物はなんだろう？」といった疑問を解決。

SNS「スナップチャット(Snapchat)」は、新たに広告主向けに「ダイナミック・トラベル・アド」の提供を本格的に開始。旅行意向に基づた地域に関連性の高い広告を展開。

日本旅行がガイアリンクと包括連携協定。特約店契約を結ぶことで、地域、法人、教育などの文化でメタバースを活用したソリューション事業を展開する。

6月21日と24日、トリプラがグーグルを招き、宿泊施設の自社集客方法をテーマにウェビナーを開催。グーグルの無料枠を利用する施設が、有料版に切り替えた場合の効果の違いを解説。

遊園地のよみうりランドが7月1日～9月11日の期間中、プールWAIをオープン。ネットでの日付指定の前売り販売による入場人数制限のほか、初めてチケットの変動価格制を導入する。

世界観光機関(UNWTO)と欧州旅行委員会(ETC)は「データ・ラボ・ネットワーク」を立ち上げ。データ管理と分析のノウハウやベストプラクティスを提供。30カ国の観光局などが登録を済ませた。

EY Japanが九州にデジタルハブを発足。地域社会の再生、発展を地域の企業とともにDXで推進。

日本全国のスキー場を一つのパスでホッピングするサブスク「アースホッパー」。その発想の原点と事業拡大に向けた未来図、目指す「アーススポーツ」とは？フリーライド・ワールド・ツアー(FWT)の日本事務局の代表も務める創業者の後藤陽一氏に聞いてきた。

タビナカ事業者向け基幹システムを提供している「レジオ(Rezio)」は、トリップアドバイザー傘下のタビナカ予約「ビアター(Viator)」と提携。

アソビューが宿泊施設向けに近隣レジャー施設のチケット発券サービスを開始した。業務コストの削減、顧客の待ち時間の緩和などを図る。

ダイナテックがDM配信機能の提供を開始。顧客に応じた限定案内やメールからのスムーズなプラン予約も可能に。

2020年のオンラインツアーの市場規模は95.9億円に上り、年間成長率約30％との調査結果。タビアトに地域訪問や特産品購入する人も多く、1年間半の経済効果は133億円との推計も。

カンタス航空は、日本の水際対策が緩和されたことを受けて、日本路線を次々と再開する。9月12日から羽田/シドニー線、10月末から羽田/メルボルン、ブリスベン線。顧客体験の向上でも積極投資。

AP通信によると、エアビーアンドビー(Airbnb)は、今夏中国市場から撤退する。今年7月30日に中国での民泊と体験のリスティングを中止。今後は、回復が期待される中国人の海外旅行に事業を集中させる。